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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1002C6C

有価証券報告書抜粋 株式会社昭文社ホールディングス 役員の状況 (2014年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役社長黒田 茂夫1965年7月10日生1992年3月 当社入社
1998年7月 当社GIS営業本部長
1999年3月 有限会社エヌ・エス・ティ代表取締役社長
1999年4月 当社開発本部長
1999年6月 当社取締役開発本部長
1999年12月 株式会社ケイエイチケイインベストメント代表取締役社長
2000年12月 当社取締役デジタルコンテンツビジネス本部長
2002年6月 当社常務取締役デジタルコンテンツビジネス本部長
2002年12月 日本コンピュータグラフィック株式会社(現:株式会社昭文社デジタルソリューション)代表取締役会長
2004年6月 当社常務取締役
2005年10月 当社代表取締役社長(現任)
(注)
2
1,699
取締役経営管理本部長大野 真哉1963年1月8日生1996年2月 当社入社
2001年10月 当社経理部長
2002年6月 当社取締役経営管理本部長兼経理部長
2004年10月 当社取締役経営管理本部長兼経理部長兼経営情報システム部長
2005年6月 当社取締役経営管理本部長兼経営管理部長兼経理部長兼経営情報システム部長
2007年4月 当社取締役経営管理本部長兼経営管理部長兼経理部長
2007年7月 キャンバスマップル株式会社代表取締役
2014年4月 当社取締役経営管理本部長兼経営管理部長(現任)
(注)
2
18
取締役事業戦略本部長内田 次郎1955年11月14日生1978年3月 当社入社
1999年10月 当社電子営業部長
2004年6月 当社デジタルコンテンツビジネス本部長兼電子営業部長
2006年6月 当社取締役デジタルコンテンツビジネス本部長兼電子営業部長
2010年4月 当社取締役デジタルコンテンツ営業本部長兼経営戦略室長
2011年4月 当社取締役
2013年4月 当社取締役事業戦略本部長
2014年4月 当社取締役事業戦略本部長兼経営戦略室長(現任)
(注)
2
11


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役熊谷 隆司1955年9月23日生1979年3月 当社入社
2004年6月 当社制作本部長
2006年6月 当社取締役制作本部長
2007年10月 当社取締役制作本部長兼空間情報システム本部長
2010年4月 当社取締役
2012年5月 当社取締役出版制作本部長
2013年4月 当社取締役(現任)
(注)
2
5
取締役清水 康史1962年3月20日生1984年9月 当社入社
2006年4月 当社営業推進部長
2007年4月 当社営業本部副本部長兼営業推進部長
2010年4月 当社出版営業本部長兼営業推進室長
2010年6月 当社取締役出版営業本部長兼営業推進室長
2010年7月 当社取締役出版営業本部長兼営業推進室長兼クロスメディア営業本部長
2011年4月 当社取締役出版営業本部長兼クロスメディア営業本部長
2013年4月 当社取締役(現任)
(注)
2
8
常勤監査役渡邊 裕1957年2月16日生1979年3月 当社入社
2001年4月 当社経営企画室長
2001年10月 当社電子営業部次長
2007年4月 当社電子営業推進部長
2008年4月 当社デジタルコンテンツビジネス副本部長
2010年4月 当社デジタルコンテンツ営業一部長
2013年4月 当社経営管理部経営管理課長
2013年6月 当社常勤監査役(現任)
(注)
3
10
監査役関 聡介1966年6月29日生1993年4月 弁護士登録
1993年4月 本林・青木・千葉法律事務所入所
2003年6月 当社監査役(現任)
2004年1月 銀座プライム法律事務所開設
(注)
3
4
監査役桑野 雄一郎1966年5月18日生1993年4月 弁護士登録
1993年4月 濱田・松本法律事務所入所
2003年9月 骨董通り法律事務所開設
2005年6月 当社監査役(現任)
(注)
3
4
1,763
(注)1. 監査役関聡介及び桑野雄一郎は、社外監査役であります。
2. 2014年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
3. 2013年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から4年間

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00721] S1002C6C)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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