株式会社中央経済社ホールディングス 役員の状況 (2014年9月期)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴		任期	所有株式数 (千株)
代表取締役 最高顧問		山 本 時 男	1931年9月1日生	1955年4月	当社入社	(注)4	476
				1967年12月	当社営業部部長
				1971年2月	当社雑誌部部長
				1974年2月	当社取締役経営企画室室長
				1977年4月	当社常務取締役
				1984年12月	当社専務取締役
				1985年12月	当社代表取締役副社長
				1987年12月	当社代表取締役社長
				1994年2月	株式会社プランニングセンター代表取締役社長(現任)
				2005年4月	株式会社CKD代表取締役社長(現任)
				2009年12月	当社代表取締役最高顧問(現任)
				2012年11月	株式会社TOKIOコーポレーション代表取締役(現任)
代表取締役 会長		山 本 継	1965年10月29日生	2005年7月	当社入社 執行役員専務	(注)4	0
				2005年12月	当社専務取締役COO
				2008年11月	株式会社プランニングセンター取締役(現任)
				2009年12月	当社代表取締役会長兼CEO
				2012年11月	株式会社トリプルA代表取締役(現任)
				2013年1月	当社代表取締役会長(現任)
				2013年9月	株式会社シーオーツー代表取締役会長(現任)
代表取締役 社長		山 本 憲 央	1969年9月7日生	2001年7月	当社入社	(注)4	0
				2001年12月	当社取締役
				2002年10月	当社取締役副社長
				2008年11月	株式会社プランニングセンター取締役(現任)
				2009年12月	当社代表取締役社長(現任)
				2012年11月	株式会社インターパブイーストアジア代表取締役(現任)
				2013年9月	株式会社シーオーツー代表取締役社長(現任)
専務取締役	編集担当	小坂井 和 重	1955年8月8日生	1980年4月	当社入社	(注)4	15
				2002年4月	当社経理情報編集部編集長
				2005年4月	当社執行役員編集本部本部長
				2005年10月	当社執行役員常務
				2008年12月	当社常務取締役編集担当
				2013年12月	当社専務取締役編集担当(現任)
取締役	社長室営業担当	丹 治 俊 夫	1944年11月30日生	1969年8月	当社入社	(注)4	26
				1996年12月	当社取締役販売部長
				1998年10月	当社常務取締役
				2005年4月	株式会社CKD専務取締役(現任)
				2009年12月	当社専務取締役
				2010年3月	株式会社プランニングセンター取締役副社長(現任)
				2011年7月	当社取締役社長室営業担当(現任)
取締役	税務編集部編集長	秋 山 宗 一	1963年12月12日生	1986年4月	当社入社	(注)4	11
				1995年11月	当社会計編集部編集次長
				2002年11月	当社会計・監査制度研究室長
				2002年12月	当社監査役
				2007年5月	当社税務編集部編集長
				2009年12月	当社取締役税務編集部編集長(現任)
常勤監査役		松 尾 武	1939年4月14日生	1999年4月	NHK専務理事放送総局長	(注)5	―
				2001年6月	NHK出版代表取締役社長
				2008年12月	当社監査役(現任)
監査役		成 澤 和 己	1951年9月10日生	1996年7月	センチュリー監査法人(現新日本有限責任監査法人)代表社員	(注)5	―
				2001年7月	日本公認会計士協会業種別監査委員長
				2005年7月	金融庁参事
				2011年12月	当社監査役(現任)
				2013年9月	株式会社シーオーツー監査役(現任)
監査役		齊 藤 純 哉	1945年7月26日生	1969年4月	当社入社	(注)5	20
				1995年11月	当社法律編集部編集長
				1999年7月	当社執行役員第三編集部編集長
				2010年12月	当社監査役(現任)
計							550

(注) 1 代表取締役会長山本継は代表取締役最高顧問山本時男の長男であり、代表取締役社長山本憲央は代表取締役最高顧問山本時男の三男であります。
2 当社では経営意思決定の活性化等のため執行役員制度を導入しています。
3 監査役の松尾武、成澤和己は会社法第2条第16号に定める「社外監査役」です。
4 取締役の任期は2年で、全員2015年9月期に係る定時株主総会終結の時までです。
5 監査役の任期は4年で、全員2014年9月期に係る定時株主総会終結の時から2018年9月期に係る定時総会終結の時までであります。