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役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) |
代表取締役社長 | | 吉髙 紳介 | 1951年2月1日生 |
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| | 1974年3月 | 早稲田大学政治経済学部卒 | 1974年4月 | 当社入社 | 2001年1月 | 経営企画室長 | 2006年6月 | 取締役就任 | | 経営企画室長兼IR・広報室長 | 2007年6月 | 上席執行役員就任 | | IR・広報室長 | 2008年4月 | メディカルサイエンス事業部長 | 2008年6月 | 取締役兼上席執行役員就任 | 2010年4月 | 代表取締役兼常務執行役員就任 | 2011年4月 | 代表取締役社長兼社長執行役員就任(現任) | 2011年6月 | 高圧ガス工業㈱取締役就任(現任) |
| (注)4 | 92 |
代表取締役 | 技術総括 資材部、物流統括部担当 | 渡辺 均 | 1948年6月11日生 |
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| | 1971年3月 | 早稲田大学理工学部卒 | 1971年4月 | 当社入社 | 2006年6月 | 取締役就任 | | 千葉工場長 | 2007年6月 | 上席執行役員就任 | 2008年4月 | 青海工場長 | 2010年4月 | 常務執行役員就任 | 2010年6月 | 取締役兼常務執行役員就任 | 2011年4月 | 代表取締役兼専務執行役員就任(現任) |
| (注)4 | 44 |
取締役 | | 前田 哲郎 | 1951年7月12日生 |
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| | 1977年3月 | 早稲田大学大学院理工学研究科修了 | 1977年4月 | 当社入社 | 2000年6月 | 研究開発部長 | 2004年6月 | 取締役就任 | | 電子材料事業本部企画推進室長 | 2006年6月 | 電子材料事業本部長 | 2008年4月 | 取締役兼常務執行役員就任 | 2010年4月 | 代表取締役兼専務執行役員就任 | | 中央研究所長 | 2011年4月 | 代表取締役兼副社長執行役員就任 | 2013年4月 | 取締役兼デンカ生研㈱代表取締役社長就任(現任) |
| (注)4 | 73 |
取締役 | 企画・開発総括 IR室、内部監査室、経理部、情報開発部担当 | 綾部 光邦 | 1952年9月23日生 |
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| | 1977年3月 | 慶應義塾大学大学院工学研究科修了 | 1977年4月 | 当社入社 | 2004年6月 | 研究開発部長 | 2007年6月 | 執行役員就任 | | デンカシンガポールPte.Ltd. マネージングダイレクター デンカアドバンテックPte.Ltd. マネージングダイレクター | 2009年6月 | デンカケミカルズHDアジアパシフィックPte.Ltd. マネージングダイレクター | 2010年4月 | 上席執行役員就任 | | デンカケミカルズHDアジアパシフィックPte.Ltd. ダイレクターチェアマン | 2011年4月 | 常務執行役員就任 メディカルサイエンス事業部長 | 2011年6月 | 取締役兼常務執行役員就任 | 2013年4月 | 取締役兼専務執行役員就任(現任) |
| (注)4 | 29 |
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役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) |
取締役 | エラストマー・機能樹脂部門長 デンカケミカルズゲーエムベーハー担当 | 杦山 信二 | 1951年6月21日生 |
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| | 1975年3月 | 早稲田大学法学部卒業 | 1975年4月 | 当社入社 | 2000年6月 | ABS・機能樹脂事業部長 | 2004年6月 | 機能樹脂事業部長 | 2008年4月 | 執行役員就任 スチレン事業部長 | 2010年4月 | 上席執行役員兼デンカポリマー㈱代表取締役社長就任 | 2013年4月 | 常務執行役員就任 エラストマー・機能樹脂部門長(現任) | 2013年6月 | 取締役兼常務執行役員就任(現任) |
| (注)4 | 19 |
取締役 | インフラ・無機材料部門長 災害復興・整備支援本部長 | 宇田川 秀行 | 1952年11月1日生 |
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| | 1976年3月 | 東京工業大学工学部卒業 | 1976年4月 | 当社入社 | 2006年6月 | 特殊混和材事業部長 | 2008年4月 | セメント・特混事業部次長兼事業企画部長 | 2009年4月 | 執行役員就任 セメント・特混事業部長 | 2011年4月 | 上席執行役員就任 | 2013年4月 | 常務執行役員就任 インフラ・無機材料部門長兼災害復興・整備支援本部長(現任) | 2013年6月 | 取締役兼常務執行役員就任(現任) |
| (注)4 | 15 |
取締役 | 電子・先端プロダクツ部門長 デンカコーポレーション担当 | 山本 学 | 1956年3月31日生 |
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| | 1981年3月 | 早稲田大学政治経済学部卒業 | 1981年4月 | 当社入社 | 2004年6月 | 電子材料事業本部機能性セラミックス事業部長 | 2007年6月 | 電子材料事業本部副本部長 | 2008年4月 | 電子材料事業本部電子材料事業部長 | 2009年4月 | 執行役員就任 | 2010年4月 | 電子材料事業部長 | 2011年4月 | 上席執行役員就任 | 2013年4月 | 常務執行役員就任 電子・先端プロダクツ部門長(現任) | 2013年6月 | 取締役兼常務執行役員就任(現任) |
| (注)4 | 13 |
取締役 | | 田中 紘三 | 1940年5月15日生 |
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| | 1966年4月 | 弁護士登録(東京弁護士会) | | 栗山茂法律事務所入所 | 1970年7月 | 田中法律事務所設立 | 2001年5月 | 日本弁護士連合会綱紀委員会委員長(2002年4月退任) | 2004年4月 | 中央大学法科大学院特任教授 (2009年3月退任) | 2007年6月 | 当社監査役就任(2008年6月退任) | 2008年6月 | 当社取締役就任(現任) |
| (注)4 | - |
取締役 | | 橋本 正 | 1949年1月6日生 |
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| | 1972年3月 | 東京大学経済学部卒 | 1972年4月 | ㈱第一勧業銀行入行 | 1999年4月 | 同行融資企画室長 | 2001年6月 | 同行執行役員(2002年3月退任) | 2002年4月 | ㈱みずほホールディングス執行役員(2003年3月退任)与信企画部長 | 2003年3月 | 日本中央地所㈱専務取締役 | 2005年12月 | 同社取締役社長(2006年3月退任) | 2006年6月 | みずほファクター㈱代表取締役社長(2011年3月退任) | 2011年6月 | 当社取締役就任(現任) |
| (注)4 | - |
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役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) |
常勤監査役 | | 大石 秀夫 | 1950年4月9日生 |
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| | 1974年3月 | 早稲田大学理工学部卒 | 1974年4月 | 当社入社 | 2000年6月 | エンジニアリング事業部長 | 2007年6月 | 執行役員就任 | | 大船工場長 | 2010年4月 | 上席執行役員就任 | 2011年6月 | 常勤監査役就任(現任) |
| (注)5 | 25 |
常勤監査役 | | 広江 治郎 | 1952年2月23日生 |
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| | 1975年3月 | 早稲田大学政治経済学部卒 | 1975年4月 | 当社入社 | 2003年7月 | 大牟田工場次長 | 2007年3月 | 青海工場次長 | 2009年2月 | 人事部長 | 2011年6月 | 常勤監査役就任(現任) |
| (注)5 | 17 |
監査役 | | 多田 敏明 | 1968年7月28日生 |
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| | 1996年4月 | 弁護士登録(第二東京弁護士会) | 1996年12月 | 日比谷総合法律事務所入所 | 2002年7月 | ニューヨーク州弁護士登録 | 2008年6月 | 当社監査役就任(現任) | 2012年6月 | 伊藤忠テクノソリューションズ㈱監査役就任(現任) |
| (注)5 | - |
監査役 | | 笹浪 恒弘 | 1952年1月28日生 |
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| | 1979年4月 | 弁護士登録(東京弁護士会) | | 弁護士後藤英三法律事務所入所 (現・卓照綜合法律事務所) | 1985年9月 | ㈱シーボン監査役 | 2003年6月 | ㈱親和銀行監査役 | 2011年6月 | 当社監査役就任(現任) |
| (注)5 | - |
| | | | 計 | | 327 |
(注)1.取締役田中紘三および橋本正は、社外取締役であります。
2.監査役多田敏明および笹浪恒弘は、社外監査役であります。
3.当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第2項に定める補欠監査役1名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
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氏名 | 生年月日 | 略歴 | 所有株式数 (千株) |
一木 剛太郎 | 1949年12月4日生 |
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| | 1975年4月 | 弁護士登録(横浜弁護士会) | | 相模合同法律事務所入所 | 1983年4月 | 濱田松本法律事務所入所(第二東京弁護士会に登録換え) | 1985年4月 | 濱田松本法律事務所パートナー弁護士 | 1996年4月 | 第二東京弁護士会副会長(1997年3月退任) | 2000年4月 | 日本弁護士連合会事務次長(2002年3月退任) | 2002年12月 | 合併により森・濱田松本法律事務所パートナー弁護士 |
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4.2014年6月20日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
5.2011年6月22日開催の定時株主総会の終結の時から4年間