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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10026BA

有価証券報告書抜粋 石原ケミカル株式会社 役員の状況 (2014年3月期)


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役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役
会長
-竹 森 莞 爾1945年8月22日生1968年3月当社入社2013年
6月
から
2年
61
1990年4月第一営業部長
1991年6月取締役 第一営業部長
1995年6月常務取締役
1997年6月
2013年6月
代表取締役社長
代表取締役会長(現任)
代表取締役
社長
-時 澤 元 一1948年7月12日生1967年3月当社入社2013年
6月
から
2年
55
1989年2月研究部長
1991年6月取締役 研究部長
1996年6月常務取締役
1997年6月専務取締役
1999年6月
2013年6月
代表取締役専務取締役
代表取締役社長(現任)
専務取締役-酒 井 保 幸1952年9月20日生1971年4月川崎製鉄株式会社(現 JFEスチール株式会社)入社2013年
6月
から
2年
15
1973年10月当社入社
2000年4月第三営業部長
2003年6月取締役 第三営業部長
2007年4月
2013年6月
常務取締役
専務取締役(現任)
常務取締役-浅 野 真 司1953年2月19日生1976年4月
1987年4月
1994年10月
2000年4月
2001年6月
2007年4月
川崎重工業株式会社入社
当社入社
経理部長
執行役員 経理部長
取締役 経理部長
常務取締役(現任)
2013年
6月
から
2年
17
取締役神戸工場長大 竹 祥 司1955年2月7日生1987年9月オギサカ株式会社(現 グリーンスペース株式会社)入社2013年
6月
から
2年
11
1992年5月当社入社
1998年10月総務部長兼品質保証部長
2004年4月執行役員 総務部長
2005年6月
2010年4月

2010年10月

2012年4月
2013年4月
取締役 総務部長
取締役 コンプライアンス・リスク管理部長兼品質保証部長
取締役 コンプライアンス・リスク管理部長
取締役 品質保証部長
取締役 神戸工場長(現任)
取締役第二研究部長内 田 衛1962年9月3日生1986年4月
2010年4月
2011年10月
2013年6月
当社入社
第二研究部長
執行役員 第二研究部長
取締役 第二研究部長(現任)
2013年
6月
から
2年
8
取締役第一営業部長越 山 剛1960年5月23日生1983年4月
2009年4月
2011年10月
2013年6月
当社入社
第一営業部長
執行役員 第一営業部長
取締役 第一営業部長(現任)
2013年
6月
から
2年
9



役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
監査役
常勤
-山 畠 一 延1949年1月2日生1967年3月当社入社2014年
6月
から
4年
9
2002年4月第五営業部長
2010年4月常務理事 第五営業部
2010年6月常勤監査役(現任)
監査役-菱 田 正1934年9月29日生1957年4月菱田伸鉄工業株式会社入社2013年
6月
から
4年
62
1998年8月同社代表取締役会長
1999年6月当社監査役に就任(現任)
2006年8月菱田伸鉄工業株式会社取締役相談役(現任)
監査役-岡 本 茂 登1933年1月6日生1974年10月公認会計士・税理士開業(現任)2011年
6月
から
4年
1976年4月監査法人サンワ事務所(現 有限責任監査法人トーマツ)代表社員
1987年10月サンワ・等松青木監査法人(現 有限責任監査法人トーマツ)神戸事務所代表社員
1993年5月学校法人親和学園監事
2002年4月兵庫県包括外部監査人
2005年6月当社監査役に就任(現任)
2007年4月兵庫医科大学監事(現任)
監査役-松 本 君 平1942年1月17日生1960年4月
1994年6月
1999年4月
2002年11月
2004年2月

2012年3月

2013年6月
兵機海運株式会社入社
取締役 経理部長
常務取締役 財務・総務担当
専務取締役 財務管理本部長
代表取締役副社長兼財務管理本部長
代表取締役副社長兼財務管理本部長退任
当社監査役に就任(現任)
2013年
6月
から
4年
249

(注) 監査役 菱田正氏、岡本茂登氏及び松本君平氏は、社外監査役であります。

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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00804] S10026BA)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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