タキロンシーアイ株式会社 研究開発活動 (2014年3月期)

当連結会計期間において当社グループの研究開発活動は、基礎研究部門、商品開発部門、設備技術部門、工場技術部門のそれぞれ独自の活動に加え、次世代戦略として、ビジネスユニット活動により、新事業の芽を次の成長エンジンに育てることを重点として取り組み、次の収益の柱となる新事業育成を加速するべく推進しております。
さらに、商品開発部門と工場技術部門、事業部及び営業最前線とが密接に連携したプロジェクト活動や、グループ会社との協業により、顧客ニーズに応える魅力ある商品づくりを推進しており、全社環境保全活動に基づく環境影響に配慮した技術開発・商品開発にも取り組んでおります。これらの取り組みを通してコア技術や商品開発力の向上を図り、快適な生活空間の提案、社会基盤強化への貢献、産業基盤の企業活動への貢献をしてまいります。
一方、これらの研究開発活動を支える信頼性の高い性能評価・分析評価機能の充実も継続して図っております。

住環境事業
住設資材では、サイホン式の雨どいジェットラインの経済性に優れたグレードを市場投入したことで、多くの住宅メーカーでの採用につながりました。また、雨水関連商品では、施工性と経済性に優れた埋設型の雨水貯留浸透槽の上市も完了しました。今後、電動ポンプ等と組み合わせた雨水利用システムの開発に注力していきます。
特殊複層PC板は、採光性と断熱性を兼ね備えた機能を活かし、トップライトとしての採用が広がっています。さらに、施工性、経済性を追求したユニット商品へグレードアップするとともに、部材としても屋根、壁に積極的に採用いただけるよう設計提案型のソリューションビジネスへの転換をはかっています。
大型樹脂パイプのハウエル管は、外圧管用途として耐圧、軽量、耐震性が評価され震災復興資材として多く採用いただいています。さらに、内圧管用途向けの開発も完了し各種規格の認定を取得している段階です。また、下水道管の老朽化に対応した管更生も、加熱硬化型樹脂を用いた中小型口径用の工法に加え、大口径に対応できる工法の開発も公的機関の審査証明を受診する段階にきました。

床事業
「低層アパート市場」において、押出成形セメント板階段下地専用に、新規テープ工法の開発および専用の高意匠設計により、大幅な施工時間の短縮と高い意匠性を両立した低層アパート専用の防滑性階段用床材「タキステップSW」と、廊下・踊り場専用シート「タキストロンTR」を開発いたしました。

高機能材事業
ポリカーボネートプレートは、表面硬度の高い多層品がスマートフォンなどの面板材料として採用が拡大してきています。新たに耐衝撃を向上したグレードの開発も完了しましたので、さらなる拡大を目指します。今後もそりの低減、表面硬度の向上などの開発に注力していきます。
塩ビプレートは、半導体の洗浄薬液(TMAH)に耐性のあるFM4910規格適合PVCプレート「FMT3733」、レーザ光シールドプレート「タキシャロン®」を開発し発売しました。タキシャロン®は、YAGレーザ(波長:1064nm)、YAG2倍波(波長:532nm)、UVレーザ(波長200～520nm)用などを品揃えし、レーザ加工装置のカバーとしてご好評頂いております。今後は帯電防止機能付与などの機能化を進めて参ります。

メディカル事業
骨との結合能と伝導能をもつ生体活性・吸収性骨接合材の開発で培った技術を活かし、特に市場での評価が高く、プラスチックの特徴を活かしやすいメッシュ状デバイスの用途開発に注力しています。
また、高齢者に多発しやすい骨折専用のデバイスの開発など、特定の疾患の治療に最適な形状を有するデバイスや手技の簡便化に力点を置いたデバイスの開発を積極的に進めています。
骨伝導能・誘導能をもつ医療工学用の三次元多孔質の足場材料(Scaffold)を整形、脊椎、脳外科および口腔外科分野に臨床応用するための開発を行い、実用化のための準備を進めています。
加えて、新規バイオマテリアルの開発にも積極的に取り組んでおります。
ゲルプロダクトビジネスユニットとして開発に注力してまいりました高熱伝導性の放熱ゲルは、さらに熱伝導性能の高いグレードの開発が完了しましたので、シリコーンゲルに対抗できる経済性、ノンガス性、高強度を特徴としたLED光源や電子機器の熱対策材料として販売強化を進めます。また、ゲル材料の持つ特徴である柔軟性、粘着性などを活用できる分野としてモバイル面板の透明接着シート、太陽電池封止材などの開発にも注力します。

全社共通
低炭素社会の実現に有効な技術の確立を進めると共に、グループ会社を含めた全社商品開発戦略に基づく基盤技術の深耕・拡大、及び商品開発に必要とされる先端技術開発に取り組んでおり、高度な配合設計技術、設備設計技術、成形加工技術を活用して、独自性・優位性のある素材の開発、表面機能化技術の開発、新規加工プロセスの構築などに注力しております。
これら研究開発のレベルアップ、スピードアップのために外部研究機関との連携を積極的・精力的に推進し、大学及び公的研究機関との共同研究などを通して、高度な分析技術、基盤技術を蓄積してきております。
なお、当連結会計年度に支出した研究開発費は基礎研究に係るもので、総額801百万円(消費税等を除く)であります。