東洋建設株式会社 発行済株式総数、資本金等の推移 (2014年3月期)

年月日	発行済株式 総数増減数 (千株)	発行済株式 総数残高 (千株)	資本金増減額 (百万円)	資本金残高 (百万円)	資本準備金 増減額 (百万円)	資本準備金 残高 (百万円)
2009年6月10日 (注)1	10,252	359,056	-	10,683	-	2,475
2009年9月25日 (注)2	△1,460	357,596	-	10,683	-	2,475
2011年6月16日～ 2011年6月23日 (注)3	13,297	370,894	-	10,683	-	2,475
2011年7月4日 (注)4	△2,500	368,394	-	10,683	-	2,475
2011年8月17日 (注)5	11,436	379,830	-	10,683	-	2,475
2011年9月20日 (注)6	△2,150	377,680	-	10,683	-	2,475
2011年9月22日 (注)7	3,191	380,871	-	10,683	-	2,475
2011年10月4日 (注)8	△600	380,271	-	10,683	-	2,475
2011年10月20日～ 2011年10月27日 (注)9	13,563	393,835	-	10,683	-	2,475
2011年11月11日 (注)10	△2,550	391,285	-	10,683	-	2,475
2012年1月20日 (注)11	11,170	402,455	-	10,683	-	2,475
2012年2月10日 (注)12	△2,100	400,355	-	10,683	-	2,475
2012年10月1日 (注)13	△320,284	80,071	-	10,683	-	2,475

(注)1.第二回優先株式の普通株式への取得請求権行使により、普通株式が10,252,808株増加したものである。
2.自己株式の消却決議により第二回優先株式が1,460,000株減少したものである。
3.第二回優先株式の普通株式への取得請求権行使により、普通株式が13,297,871株増加したものである。
4.自己株式の消却決議により第二回優先株式が2,500,000株減少したものである。
5.第二回優先株式の普通株式への取得請求権行使により、普通株式が11,436,170株増加したものである。
6.自己株式の消却決議により第二回優先株式が2,150,000株減少したものである。
7.第二回優先株式の普通株式への取得請求権行使により、普通株式が3,191,489株増加したものである。
8.自己株式の消却決議により第二回優先株式が600,000株減少したものである。
9.第二回優先株式の普通株式への取得請求権行使により、普通株式が13,563,829株増加したものである。
10.自己株式の消却決議により第二回優先株式が2,550,000株減少したものである。
11.第二回優先株式の普通株式への取得請求権行使により、普通株式が11,170,212株増加したものである。
12.自己株式の消却決議により第二回優先株式が2,100,000株減少したものである。
13.2012年6月28日開催の第90回定時株主総会において、2012年10月1日を効力発生日とし、当社の発行する普通株式5株を1株の割合で併合する旨が承認可決されたことにより、普通株式が320,284,736株減少したものである。