東レ株式会社 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析 (2014年3月期)

(1)財政状態

当連結会計年度末の財政状態は、資産の部は、受取手形及び売掛金や、たな卸資産等が増加した結果、流動資産が前連結会計年度末比1,236億円増加し、固定資産も有形固定資産の増加を主因に同2,641億円増加したことから、資産合計では同3,878億円増加の2兆1,197億円となった。
負債の部は、有利子負債が増加したことを主因に前連結会計年度末比2,218億円増加の1兆1,751億円となった。当連結会計年度末の有利子負債の残高は前連結会計年度末比1,222億円増加の6,542億円となった。
純資産の部は、純利益の計上による利益剰余金の増加や為替換算調整勘定の変動を主因に、純資産合計で前連結会計年度末比1,660億円増加の9,446億円となり、このうち自己資本は8,590億円となった。当連結会計年度末の自己資本比率は、総資産が増加したことから前連結会計年度末比1.3ポイント低下し40.5%、D/Eレシオは同0.03ポイント悪化し0.76となった。
当連結会計年度のキャッシュ・フローの状況は、「1 業績等の概況(2)キャッシュ・フロー」に記載のとおりであり、営業活動によるキャッシュ・フローから投資活動によるキャッシュ・フローを差し引いた当連結会計年度のフリー・キャッシュ・フローは、前連結会計年度比467億円減少し、534億円の資金支出となった。
なお、キャッシュ・フロー関連指標の推移は下記のとおりである。

回次	第129期	第130期	第131期	第132期	第133期
決算年月	2010年3月	2011年3月	2012年3月	2013年3月	2014年3月
自己資本比率(%)	30.3	37.8	39.7	41.8	40.5
時価ベースの自己資本比率(%)	49.1	62.9	63.3	59.8	52.4
キャッシュ・フロー対有利子負債比率	3.8	3.8	4.6	5.3	4.1
インタレスト・カバレッジ・ レシオ	17.1	19.7	17.7	18.1	32.5

(注)1 時価ベースの自己資本比率:株式時価総額/総資産額
キャッシュ・フロー対有利子負債比率:有利子負債/営業活動によるキャッシュ・フロー
インタレスト・カバレッジ・レシオ:営業活動によるキャッシュ・フロー/利払い
株式時価総額は、期末株価終値×期末発行済株式総数(自己株式控除後)により算出している。
また、利払いについては、連結キャッシュ・フロー計算書の利息の支払額を使用している。
2 第133期より、一部の在外会社において、IAS第19号「従業員給付」(2011年6月16日改訂)を適用している。当該会計方針の変更は遡及適用されるため、第132期の関連するキャッシュ・フロー関連指標について遡及適用後の数値を記載している。

(2)経営成績

当社グループは、中期経営課題“プロジェクトAP-G 2013”に基づき、「成長分野及び成長地域における事業拡大」を要とした成長戦略を実行するとともに、トータルコスト競争力の更なる強化に努めた結果、連結業績は前連結会計年度比増収・増益となり、売上高、経常利益については、過去最高を更新した。
「1 業績等の概要(1)業績」に記載のとおり、売上高は、全てのセグメントで増収となり、前連結会計年度比2,455億円、15.4%増収の1兆8,378億円となった。営業利益は、繊維事業、炭素繊維複合材料事業を中心に増益となり、前連結会計年度比218億円、26.1%増益の1,053億円となった。
営業利益の前連結会計年度比増減要因を分析すると、数量増などによる増益629億円があった一方で、営業費増加や原燃料価格上昇などによる減益△411億円があり、差し引き218億円の増益となった。
営業外損益は、為替差益が増加したことなどにより、前連結会計年度比6億円の増益となったため、経常利益は前連結会計年度比224億円、25.4%増益の1,106億円となった。
特別利益は受取保険金が増加したことを主因に前連結会計年度比66億円増の79億円、特別損失は減損損失が増加したことを主因に前連結会計年度比90億円増の208億円となった。従って、ネット特別損益は前連結会計年度比25億円の減益となったため、当連結会計年度の税金等調整前当期純利益は、前連結会計年度比199億円増益の978億円となった。
当期純利益は、前連結会計年度比111億円、23.0%増益の596億円となった。自己資本当期純利益率は、7.5%と前連結会計年度比0.4ポイント改善した。