シェア: facebook でシェア twitter でシェア google+ でシェア

有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10027VP

有価証券報告書抜粋 日本ペイントホールディングス株式会社 沿革 (2014年3月期)


提出会社の経営指標等メニュー事業の内容


当社グループは、わが国塗料・顔料製造業の始祖として、1881年東京三田に創立〔1896年南品川(現東京事業所の場所)に移転〕されました光明合資会社の事業を継承し、次のような変遷を経て現在に至っております。
年月事項
1898年3月
1905年8月
1912年9月
1927年11月
1931年11月
1949年5月
1949年6月
1962年8月

1962年9月
1967年5月
1968年7月
1970年10月
1971年2月

1973年12月
1975年12月
1981年3月
1981年7月
1984年1月
1984年5月
1987年7月
1989年12月
1990年3月
1991年3月
1992年12月
1993年3月
1995年4月
1995年6月

1999年3月
1999年4月
1999年7月
2002年4月

2004年4月
2004年11月

2006年10月
2007年1月
2007年11月
2008年7月
2008年10月
2009年10月
日本ペイント製造株式会社として、資本金40万円をもって東京南品川に設立。
大阪工場を大阪浦江に建設(現大阪事業所の場所)。
塗料会発足(特約店会の始まり)。
商号を「日本ペイント株式会社」と改称。
本社を大阪に移す。
東京証券取引所に上場(1961年10月 市場第一部に指定)。
大阪証券取引所、名古屋証券取引所に上場(1961年10月 市場第一部に指定)。
シンガポールに合弁会社「パン・マレーシャ・ペイント社」(現日本ペイント(シンガポール)社)(塗料製造販売)を設立。
千葉工場建設。
広島工場建設。
中央研究所(大阪府寝屋川市)新設。
愛知工場建設。
大阪府に米国ビー・ケミカル社との合弁会社「日本ビー・ケミカル株式会社」(現連結子会社)(プラスチック用塗料製造販売)を設立。
ニッペ販売会社を国内主要都市に設立。
ニューヨークに「日本ペイント(アメリカ)社」を設立。
創業100周年を迎える。
栃木工場建設。
「信頼される企業」を目指して、C.I.を実施。
岡山工場建設。
決算期を4月30日から3月31日に変更。
ロンドンに「日本ペイント(ヨーロッパ)社」(現連結子会社)を設立。
米国デラウェア州に「日本ペイント(USA)社」(現連結子会社)を設立。
本社新社屋完成。
上海に「日本ペイント(チャイナ)社」を設立。
福岡工場建設。
米国オハイオ州に「NPAコーティングス社」(現連結子会社)を設立。
英国スインドンに「NPオートモーティブコーティングス(ヨーロッパ)社」(現連結子会社)を設立。
全社一括で環境マネジメントの国際規格ISO14001の審査登録完了。
「日本ペイント工業用コーティング株式会社」(現連結子会社)を設立。
東京センタービル完成(東京事業所内)。
大日本インキ化学工業株式会社(現DIC株式会社)との合弁会社「日本ファインコーティングス株式会社」(現連結子会社)(金属板用プレコート塗料製造販売)を設立。
販売会社5社を合併し、「日本ペイント販売株式会社」(現連結子会社)を設立。
「日本ペイントマリン株式会社」(現連結子会社)が海外子会社4社を設立し、船舶塗料事業を新体制で世界展開。
米国イリノイ州に「NBコーティングス社」(現連結子会社)を設立。
タイの合弁会社「日本ペイント(タイランド)社」を連結子会社化。
台湾の合弁会社「亞洲工業股份有限公司」を連結子会社化。
韓国の合弁会社「ニプシーケミカル社」を連結子会社化。
フィリピンの合弁会社「日本ペイント(フィリピン)社」を連結子会社化。
大阪物流センター完成(大阪事業所内)。


提出会社の経営指標等事業の内容


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00892] S10027VP)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。