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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1001WTZ

有価証券報告書抜粋 ソーバル株式会社 提出会社の経営指標等 (2014年2月期)


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回次第28期第29期第30期第31期第32期
決算年月2010年2月2011年2月2012年2月2013年2月2014年2月
売上高(千円)5,766,4105,852,2555,850,8755,968,0246,066,075
経常利益(千円)19,744233,911344,673454,436498,183
当期純利益又は当期純損失(△)(千円)△19,307124,708180,011249,712299,327
持分法を適用した場合の投資利益(千円)-----
資本金(千円)212,330212,330212,450212,787213,147
発行済株式総数(株)2,171,9002,171,9004,345,0004,347,2004,349,800
純資産額(千円)1,778,4061,887,8892,024,6692,205,4842,431,588
総資産額(千円)2,221,6992,472,1512,545,4602,791,7533,052,150
1株当たり純資産額(円)818.83869.25466.00507.36559.05
1株当たり配当額(円)10.0017.0018.0017.0021.00
(1株当たり中間配当額)(10.00)(7.00)(10.00)(8.00)(8.00)
1株当たり当期純利益金額又は当期純損失金額(△)(円)△8.8957.4241.4457.4668.85
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額(円)-57.3741.4057.3868.74
自己資本比率(%)80.076.479.579.079.7
自己資本利益率(%)-6.89.211.812.9
株価収益率(倍)-11.79.711.311.7
配当性向(%)-29.631.029.630.5
営業活動によるキャッシュ・フロー(千円)△218,420344,599---
投資活動によるキャッシュ・フロー(千円)7,860△16,468---
財務活動によるキャッシュ・フロー(千円)△138,617△15,287---
現金及び現金同等物の期末残高(千円)903,9711,216,815---
従業員数(名)932877836810814

(注)1 売上高には、消費税等は含まれておりません。
2 従来、固定資産除却損については特別損失に計上しておりましたが、設備の更新等により発生する費用については、第31期から営業外費用に計上する方法に変更しております。なお、第30期以前につきましては、当該表示方法の変更を反映した数値を記載しております。
3 第28期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、新株予約権の残高がありますが、1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
4 第28期の自己資本利益率、株価収益率、配当性向については、当期純損失であるため記載しておりません。
5 当社は、2011年11月1日付で株式1株につき2株の分割を行っております。なお、第30期の1株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額につきましては、当該株式分割が期首に行われたものとして算出しております。
6 第30期より連結財務諸表を作成しているため、第30期以降の営業活動によるキャッシュ・フロー、投資活動によるキャッシュ・フロー、財務活動によるキャッシュ・フロー及び現金及び現金同等物の期末残高は記載しておりません。
7 第28期及び第29期は関連会社がありませんので、持分法を適用した場合の投資利益については記載しておりません。また、第30期より連結財務諸表を作成しているため、持分法を適用した場合の投資利益は記載しておりません。
8 臨時従業員については、従業員数の100分の10未満であるため記載を省略しております。
9 第30期の1株当たり配当額には、当社の創業30周年記念配当1円50銭が含まれております。

連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E22049] S1001WTZ)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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