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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10026G3

有価証券報告書抜粋 太陽ホールディングス株式会社 事業の内容 (2014年3月期)


沿革メニュー関係会社の状況

当社グループは、PWB用部材を始めとする電子部品用化学品部材の製造販売及び仕入販売に関する事業を行っています。
(用語説明と製商品品目分類)
製商品品目については以下の略語を使用しています。
略 語内 容
PWB プリント配線板
SR ソルダーレジスト
LPI 液状現像型SR(当社の主力製品)
PKG 半導体パッケージ
FPD フラットパネル・ディスプレイ
PDP プラズマディスプレイ・パネル

当社グループは太陽ホールディングス株式会社(提出会社)、子会社15社、およびその他の関係会社1社より構成され、事業内容は主として電子部品用化学品部材の製造・販売です。当社グループの製造・販売する製品には、大別してPWB用部材とFPD用部材があります。PWB用部材は、機能別にSR、エッチングレジスト、マーキングインキ、穴埋めインキなどに分けられますが、当社グループの売上構成ではSRが最大の分野であり、さらにその中ではLPIが主流となっています。これらPWB用部材を、PWBの種類に対応して「リジッド基板用部材」「PKG基板用およびフレキシブル基板用部材」「ビルドアップ基板用部材」の3種類に分類しています。
FPD用部材の製品分野ではPDP用部材が売上高の大半を占めています。
当社グループ製品のうちPWB用部材は、電機メーカー各社のPWB内製部門およびPWB専業メーカー各社で消費され、パソコン・携帯電話・スマートフォン・タブレットPCなどのIT機器や薄型テレビ・デジタルカメラなどAV機器を始めとするデジタル家電、カーナビを中心とした数多くの電化製品の中で重要な部材として使用されています。また、FPD用部材は主に薄型テレビのパネル用の部材として使用されています。
なお、当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第2項に規定する特定上場会社等に該当しており、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することとなります。
当社および子会社の当該事業にかかる位置付けは、次のとおりです。
〔当社および連結子会社〕
提出会社との関係会社名主たる事業内容
提出会社太陽ホールディングス株式会社太陽ホールディングスグループの経営戦略構築、子会社への経営指導、電子部品用化学品部材の研究開発
連結子会社太陽インキ製造株式会社PWB用部材を始めとする電子部品用化学品部材の製造販売、および仕入販売
連結子会社太陽油墨(蘇州)有限公司
連結子会社台湾太陽油墨股份有限公司
連結子会社永勝泰科技股份有限公司
連結子会社韓国タイヨウインキ株式会社
連結子会社TAIYO AMERICA,INC.
連結子会社TAIYO INK INTERNATIONAL(HK)LIMITEDPWB用部材を始めとする電子部品用化学品部材の関係会社等からの仕入販売
連結子会社太陽油墨貿易(深圳)有限公司
連結子会社TAIYO INK INTERNATIONAL(SINGAPORE)PTE LTD
(注)提出会社は報告セグメントに含まれていません。

〔非連結子会社〕
提出会社との関係会社名主たる事業内容
非連結子会社TAIYO INK(THAILAND)CO.,LTD.PWB用部材に関る技術サービス

〔その他の関係会社〕
提出会社との関係会社名主たる事業内容
その他の関係会社株式会社 光 和不動産および有価証券に対する投資

(注)1.当連結会計年度において、永勝泰科技股份有限公司の株式を取得し子会社化したため、連結の範囲に含めています。
2.永勝泰科技股份有限公司については、傘下に関係会社5社を有しています。
3.前連結会計年度において非連結子会社でありました太陽物流株式会社については、当連結会計年度において全保有株式を売却したため、非連結子会社に該当しなくなりました。
4.前連結会計年度において非連結子会社でありました太陽油墨(中山)有限公司については、当連結会計年度において清算の手続が完了しています。
事業の系統図は下記のとおりです。


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沿革関係会社の状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00913] S10026G3)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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