田辺三菱製薬株式会社 事業の内容 (2014年3月期)

当社グループは、2014年3月末現在、当社および当社の関係会社である親会社、子会社33社(連結子会社31社、非連結子会社2社)および関連会社5社の計40社で構成されており、主に医薬品事業を営んでおります。事業等の内容と各関係会社の位置付けは以下のとおりであります。

[医薬品事業]
医療用医薬品および一般用医薬品の研究開発・製造・仕入・販売等を国内および海外で行っております。
医療用医薬品とは、医師もしくは歯科医師によって使用され、またはこれらの者の処方せんによって使用されることを目的として供給される医薬品をいい、一般用医薬品とは、医療用医薬品以外の医薬品で、一般消費者が薬剤師等による説明や相談を参考にしながら直接薬局・薬店等から購入して使用することを目的として供給される医薬品をいいます。
当社グループにおいては、医療用医薬品の売上高が医薬品事業全体の9割以上を占めております。
なお、医療用医薬品および一般用医薬品の主要な製商品は以下のとおりであります。

	製商品名	効能・効果	2014年3月期 売上高
医療用医薬品	レミケード	関節リウマチ、クローン病、ベーチェット病による難治性 網膜ぶどう膜炎、乾癬、強直性脊椎炎、潰瘍性大腸炎	国内 763億円 海外 0億円
	セレジスト	脊髄小脳変性症における運動失調の改善	国内 178億円 海外 0億円
	メインテート	本態性高血圧症、狭心症、心室性期外収縮、慢性心不全、頻脈性心房細動	国内 155億円 海外 2億円
	タリオン	アレルギー性鼻炎、蕁麻疹、皮膚疾患に伴うそう痒	国内 137億円 海外 8億円
	クレメジン	慢性腎不全時の尿毒症症状の改善、腎機能低下進展抑制、 透析導入の遅延	国内 126億円 海外 -
	ウルソ	慢性肝疾患・C型慢性肝疾患における肝機能の改善、 胆石の溶解等	国内 124億円 海外 3億円
	アンプラーグ	慢性動脈閉塞症に伴う潰瘍、疼痛、冷感等の虚血性 諸症状の改善	国内 112億円 海外 9億円
	ヴェノグロブリンIH	重症感染症、特発性血小板減少性紫斑病、川崎病等	国内 111億円 海外 -
	ラジカット	脳梗塞急性期に伴う神経症候、日常生活動作障害、 機能障害の改善	国内 109億円 海外 -
	デパス	神経症、心身症、うつ病、統合失調症、筋収縮性頭痛、頚 椎症、腰痛症における不安・緊張・神経衰弱・睡眠障害等	国内 98億円 海外 5億円
	ヘルベッサー	本態性高血圧症、狭心症、異型狭心症等	国内 69億円 海外 58億円
	ワクチン	ミールビック(麻しん風しん予防)、インフルエンザHA ワクチン(インフルエンザ予防)、ジェービックV(日本脳炎予防)、テトラビック(百日せき、ジフテリア、破傷風、ポリオ予防)等	国内 284億円 海外 0億円
一般用医薬品等	フルコート	湿疹、皮膚炎等	国内 20億円 海外 -
	アスパラドリンク	肉体疲労時の栄養補給等	国内 13億円 海外 -

(国内)
医薬品は、当社から医薬品卸売業者を経て、病院・診療所などの医療機関、薬局等を通じ、患者さんに提供しております。一部他社からの仕入品がありますが、当社、製造子会社である田辺三菱製薬工場株式会社などが製造し、当社が医薬品卸売業者へ販売しております。なお、田辺製薬販売株式会社は、当社よりジェネリック医薬品等を仕入れ、医薬品卸売業者へ販売しております。一部の製品については株式会社エーピーアイ コーポレーションより医薬品原体の供給を受けております。また、吉富薬品株式会社に当社販売品の学術情報伝達業務の一部を委託しております。


(海外)
アジアにおいては、一部当社から原料の供給を受け、天津田辺製薬有限公司、三菱製薬(広州)有限公司、ミツビシタナベ ファーマ コリア社、タナベ インドネシア社が現地で製造・販売を行っております。また、台湾田辺製薬股份有限公司が製造し、一部を除き台田薬品股份有限公司を通じて現地で販売しております。
北米においては、当社はタナベ リサーチ ラボラトリーズ U.S.A.社およびミツビシ タナベ ファーマ ディベロップメント アメリカ社へ研究開発業務を、ミツビシ タナベ ファーマ アメリカ社へマーケティング業務をそれぞれ委託しております。また、MPヘルスケア ベンチャー マネジメント社が創成期のバイオベンチャー企業を対象に投資を行っております。加えて、2013年9月より、新たに連結子会社となったメディカゴ社において、ワクチンの研究開発に取り組んでおります。
ヨーロッパにおいては、ミツビシ ファーマ ドイツ社などが販売を行っております。また、当社はミツビシ ファーマ ヨーロッパ社に開発業務を委託しております。
[その他]
医薬品事業の他、化成品の製造・仕入・販売、不動産管理等を国内および海外で行っております。

以上に述べた事項を事業系統図によって示すと次のとおりであります。
2014年3月31日現在