あすか製薬株式会社 役員の状況 (2014年3月期)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (千株)
取締役社長 (代表取締役)	-	山口 隆	1952年5月10日生	1978年4月 当社入社 1987年12月 当社取締役 1991年6月 当社代表取締役社長(全社統括) (現任)	(注)4	914
取締役副社長	-	山口 雅夫	1947年11月3日生	1994年4月 当社嘱託 1994年5月 株式会社メディカル・システム・サービス神奈川(現株式会社あすか製薬メディカル)代表取締役社長 2001年6月 当社取締役 2003年6月 当社専務取締役 2007年6月 当社代表取締役専務取締役 2009年4月 あすかActavis製薬株式会社 代表取締役社長(現任) 2013年6月 あすかアニマルヘルス株式会社 代表取締役社長(現任) 2013年6月 当社取締役副社長(社長補佐)(現任)	(注)4	16
専務取締役	管理本部長	丸尾 篤嗣	1959年2月10日生	1981年4月 株式会社三菱銀行(現株式会社三菱東京UFJ銀行)入行 2009年4月 同社東北支配人仙台支社長 2010年9月 当社嘱託 2010年10月 当社執行役員 2011年6月 当社取締役常務執行役員 2013年6月 当社取締役常務執行役員(管理本部長、生産担当) 2014年6月 当社専務取締役(管理本部長、医薬事業・研究開発担当)(現任)	(注)4	5
取締役	-	上田 栄治	1960年4月15日生	1991年4月 弁護士登録 鈴木・長谷川法律事務所入所 1999年7月 銀座青葉法律事務所パートナー 2001年11月 木挽町総合法律事務所パートナー(現任) 2008年6月 当社取締役(現任)	(注)4	1
取締役	-	吉村 泰典	1949年1月26日生	1975年3月 慶應義塾大学医学部卒業 1995年11月 慶應義塾大学教授(医学部産婦人科学) 2010年11月 日本生殖医学会理事長(現任) 2011年6月 当社取締役(現任) 2011年8月 日本産科婦人科内視鏡学会理事長(現任) 2012年10月 吉村やすのり生命の環境研究所所長(現任) 2013年3月 内閣官房参与(少子化対策・子育て支援担当)(現任) 2013年11月 株式会社ドンキホーテホールディングス 監査役(現任) 2014年4月 慶應義塾大学名誉教授(現任)	(注)4	-

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (千株)
常勤監査役		小泉 直之	1951年7月24日生	1978年4月 当社入社 2003年4月 当社ライセンス部長 2007年7月 当社医薬戦略部長 2009年6月 当社理事医薬事業本部長 2010年6月 当社理事金澤専務取締役付(特命事項担当) 2011年6月 当社常勤監査役(現任) 2012年6月 株式会社あすか製薬メディカル 監査役(現任) 2012年6月 あすかActavis製薬株式会社 監査役(現任) 2013年6月 あすかアニマルヘルス株式会社 監査役(現任)	(注)5	8
常勤監査役		大竹 充	1951年6月5日生	1975年4月 当社入社 2001年4月 当社経理部長 2004年4月 当社管理本部経営企画部長 2005年6月 当社取締役 2007年6月 当社常務取締役 2009年4月 あすかActavis製薬株式会社 取締役 2013年6月 当社常勤監査役(現任)	(注)6	7
監査役		武田 裕二	1961年11月28日生	1989年4月 弁護士登録 梶谷綜合法律事務所入所 2000年4月 銀座青葉法律事務所パートナー 2001年11月 木挽町総合法律事務所パートナー(現任) 2005年11月 東海興業株式会社 監査役 2007年6月 当社監査役(現任) 2010年12月 株式会社世界文化社 常勤監査役(現任)	(注)6	-
監査役		杉尾 健	1950年8月26日生	2005年7月 小田原税務署長 2009年7月 東京国税局調査第四部長 2010年8月 税理士登録 2010年9月 税理士法人 麹町合同事務所社員税理士 2012年6月 杉尾健税理士事務所(現任) 2012年6月 当社監査役(現任) 2013年6月 ミツミ電機株式会社 監査役(現任)	(注)5	-
				計		951

(注)1.取締役上田栄治および吉村泰典は社外取締役であります。
2.監査役武田裕二および杉尾健は社外監査役であります。
3.当社では、意思決定・監督と執行の分離による取締役会の活性化のため、執行役員制度を導入しております。現在、執行役員は常務執行役員2名、執行役員8名の計10名であります。
4.2013年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
5.2012年6月28日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
6.2013年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から4年間