中外製薬株式会社 連結経営指標等 (2013年12月期)

回次		国際会計基準
		移行日	2012年	2013年
決算年月		2012年 1月1日	2012年12月	2013年12月
売上収益	(百万円)	-	386,552	423,652
税引前当期利益	(百万円)	-	72,678	76,944
当期利益	(百万円)	-	46,841	51,886
当社の株主に帰属する当期利益	(百万円)	-	46,052	50,895
当期包括利益	(百万円)	-	52,488	66,793
当社の株主に帰属する当期包括利益	(百万円)	-	51,564	65,497
資本合計	(百万円)	498,989	529,161	573,204
総資産額	(百万円)	587,255	645,325	697,212
1株当たり当社の株主帰属持分	(円)	914.72	970.08	1,049.47
基本的1株当たり当期利益	(円)	-	84.62	93.47
希薄化後1株当たり当期利益	(円)	-	84.58	93.35
当社の株主帰属持分比率	(%)	84.8	81.8	82.0
当社の株主帰属持分当期利益率	(%)	-	9.0	9.3
株価収益率	(倍)	-	19.51	24.88
営業活動によるキャッシュ・フロー	(百万円)	-	77,542	53,521
投資活動によるキャッシュ・フロー	(百万円)	-	△54,901	△13,213
財務活動によるキャッシュ・フロー	(百万円)	-	△22,792	△23,169
現金及び現金同等物の期末残高	(百万円)	-	95,445	115,070
従業員数	(人)	6,779	6,836	6,872

(注)1.2013年より、国際会計基準(以下、「IFRS」という。)に基づいて連結財務諸表を作成しております。また、2012年及び移行日のIFRSに基づいた経営指標等も併せて記載しております。
2.売上収益は消費税等抜きであります。
3.金額は百万円未満を四捨五入して記載しております。

回次		日本基準
		2009年	2010年	2011年	2012年	2013年
決算年月		2009年12月	2010年12月	2011年12月	2012年12月	2013年12月
売上高	(百万円)	428,947	379,509	373,516	391,220	426,002
経常利益	(百万円)	90,395	65,088	63,585	75,406	77,763
当期純利益	(百万円)	56,634	41,433	35,234	48,205	50,615
包括利益	(百万円)	-	-	33,966	53,317	65,573
純資産額	(百万円)	434,686	449,394	459,072	490,074	532,893
総資産額	(百万円)	540,549	508,016	533,482	587,720	634,173
1株当たり純資産額	(円)	794.51	821.87	839.50	896.02	972.86
1株当たり当期純利益金額	(円)	104.00	76.14	64.75	88.58	92.95
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額	(円)	103.98	76.12	64.73	88.54	92.84
自己資本比率	(%)	80.0	88.0	85.6	83.0	83.6
自己資本利益率	(%)	13.7	9.4	7.8	10.2	9.9
株価収益率	(倍)	16.73	19.57	19.60	18.64	25.01
営業活動によるキャッシュ・フロー	(百万円)	66,461	15,572	69,593	77,299	50,682
投資活動によるキャッシュ・フロー	(百万円)	△20,261	△20,192	△15,135	△54,769	△10,447
財務活動によるキャッシュ・フロー	(百万円)	△22,251	△23,054	△24,551	△22,720	△23,095
現金及び現金同等物の期末残高	(百万円)	94,478	65,143	94,474	95,445	115,069
従業員数	(人)	6,485	6,709	6,779	6,836	6,872

(注)1.売上高は消費税等抜きであります。
2.金額は百万円未満を切り捨てして記載しております。
3.2012年より、潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定にあたり「1株当たり当期純利益に関する会計基準」(企業会計基準第2号 2010年6月30日)及び「1株当たり当期純利益に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第4号 2010年6月30日)を適用しております。当該会計方針の変更は遡及適用され、2011年の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、遡及処理後の数値を記載しております。
4.2013年の日本基準による諸数値については、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づく監査を受けておりません。