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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1002E6G

有価証券報告書抜粋 リーディング証券株式会社 役員の状況 (2014年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況



役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
代表取締役 社長宋 炳 哲1964年3月3日生1989年6月LG証券株式会社 入社(注3)
1998年7月ハンヌリ証券株式会社 入社 営業チーム長
2000年5月ディベスト投資諮問株式会社 代表取締役社長 就任
2008年1月キャピタルワックス構造調整会社 代表取締役社長 就任
2011年8月リーディング投資証券株式会社 実物資産本部長兼専務
2013年6月同社 取締役副社長 就任(現)
2013年12月リーディング証券株式会社 代表取締役社長 就任(現)
代表取締役
専務
志 村 実1959年4月5日生1984年4月第一證券株式会社 入社 (現 三菱UFJモルガンスタンレー証券(株))(注3)
1985年9月第一スイス株式会社 (同社 スイス現地法人)出向
1989年9月第一ヨーロッパ株式会社 (同社 英国現地法人)出向
2001年1月今川三澤屋証券株式会社 (現リテラ・クレア証券(株))入社 経営企画部部長 兼 インターネット事業推進部部長
2005年4月同社 参与 本店投資営業部長
2006年8月ディー・ブレイン証券株式会社
(現 日本クラウド証券(株))入社 総務本部副本部長
2007年6月同社 取締役総務本部長
2008年6月同社 取締役業務管理本部長
2008年12月リーディング証券株式会社 入社 代表取締役専務 営業本部長
2011年5月同社 専務執行役員 経営管理本部長
2013年12月リーディング証券株式会社 入社 代表取締役専務 就任(現)
取締役孫 永 纂1963年6月14日生1989年4月漢陽証券株式会社 入社(注3)
1993年4月同社 明洞支店 営業担当課長代理
1995年11月ハンヌリ証券株式会社 営業担当部長
2003年4月リーディング投資証券株式会社 法人営業部長
2003年6月同社 法人営業本部長兼取締役補
2004年5月同社 法人営業本部長兼執行役員 常務
2007年7月同社 法人営業本部長兼執行役員 専務
2011年7月同社 法人事業部門長兼執行役員 副社長
2013年6月同社 代表取締役(現)
2013年12月リーディング証券株式会社 取締役 就任(現)
監査役
(常勤)
谷田部順夫1946年3月25日生1964年4月三洋証券株式会社 入社(注4)
1999年5月リーディング証券株式会社 入社 総務部長 就任
2000年9月同社 監査部長 就任
2008年8月同社 下館支店総務部長 就任
2011年4月同社 経営管理本部部長 就任
2012年6月同社 監査部長 就任
2013年5月同社 監査役 就任(現任)




役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
監査役
黄相辰1956年3月16日生1982年8月証券監督院(現金融監督院)国際業務部入社(注4)
1989年2月高麗証券株式会社 国際部企画課長 就任
1990年2月同社 東京事務所長 就任
1997年8月同社 国際チーム長 就任
1998年7月成業公社(現韓国資産管理公社)特別債権2部4チーム長 就任
1999年10月株式会社ユキコリア 取締役 就任
2003年5月リーディング投資証券株式会社 監査役 就任
2008年12月当社 非常勤監査役 就任(現任)
監査役
田中克幸1964年12月15日生1993年4月弁護士登録し、湯浅法律特許事務入所(注4)
1998年8月中央国際法律事務所入所
2006年5月東京靖和綜合法律事務所設立(現任)
2013年5月当社 非常勤監査役 就任(現任)

(注) 1 取締役 孫永纂氏は、社外取締役であります。
2監査役黄相辰氏及び田中克幸氏は、社外監査役であります。
3 取締役の任期は、2013年3月期に係る定時株主総会終結の時から2年間であります。
4 監査役の任期は、2012年3月期に係る定時株主総会終結の時から4年間であります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E23973] S1002E6G)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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