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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100ABEP

有価証券報告書抜粋 フュージョン株式会社 役員の状況 (2017年2月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性 8名 女性 -名 (役員のうち女性の比率 -%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
代表取締役会長花井 秀勝1951年6月5日生1975年4月北海道大学工学部勤務(注)3183,200
1980年4月株式会社マル花札幌凸版印刷(現パラシュート株式会社)入社
1987年9月同社代表取締役社長就任
1991年12月当社設立 代表取締役社長就任
2006年7月コネクト株式会社(現ドゥトレーディングジャパン株式会社)代表取締役社長就任
2006年9月株式会社DMPA設立代表取締役社長就任
2008年4月当社代表取締役会長就任(現任)
2008年10月パラシュート株式会社代表取締役会長就任
代表取締役社長佐々木 卓也1974年7月7日生1997年4月凸版北海道印刷株式会社入社(注)365,800
2000年5月当社入社
2005年5月当社常務取締役就任
2008年4月当社取締役社長就任
2011年5月当社代表取締役社長就任(現任)
専務取締役管理部門担当安田 真1973年4月5日生1997年4月株式会社札幌銀行(現株式会社北洋銀行)入行(注)38,000
2005年4月当社入社
2007年3月当社執行役員就任
2010年5月当社常務取締役就任
2012年5月当社専務取締役就任(現任)
取締役営業部門担当田辺 志保1955年4月3日生1978年4月鐘紡株式会社入社(注)3-
1997年4月カネボウ化粧品南関東販売株式会社取締役静岡支社長就任
2003年4月コスメット株式会社代表取締役就任
2004年8月株式会社カネボウ化粧品執行役就任
2007年8月カネボウ化粧品販売株式会社執行役員就任
2009年4月花王カスタマーマーケティング株式会社執行役員就任
2011年4月カネボウコスミリオン株式会社代表取締役社長就任
2015年6月当社入社
2015年9月当社執行役員就任
2016年5月当社取締役就任(現任)
取締役
(非常勤)
川村 秀憲1973年5月3日生2000年4月北海道大学大学院情報科学研究科助手(注)3-
2006年10月北海道大学大学院情報科学研究科准教授
2010年9月株式会社調和技研取締役就任(現任)
2016年1月北海道大学大学院情報科学研究科教授(現任)
2016年8月当社取締役就任(現任)
常勤監査役岡島 敬1962年8月23日生1985年4月株式会社富士通北海道システムエンジニアリング(現富士通株式会社)入社(注)4-
2015年1月当社入社
2015年5月当社監査役就任(現任)
監査役
(非常勤)
吉田 周史1973年8月3日生1997年4月中央監査法人入所(注)4-
2007年7月新日本有限責任監査法人入所
2013年9月吉田周史公認会計士事務所開設 所長(現任)
2013年11月当社監査役就任(現任)
2015年9月株式会社ホーブ取締役就任(現任)
2015年12月株式会社CEホールディングス取締役監査等委員就任(現任)
2016年5月北雄ラッキー株式会社取締役就任(現任)


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
監査役
(非常勤)
長谷川 正和1966年12月6日生1989年4月東京海上火災保険株式会社入社(注)4-
1996年9月水上保治税理士事務所入所
2005年2月前山奈津子税理士事務所入所
2007年1月株式会社オペレーション設立 代表取締役就任(現任)
2007年8月株式会社ハピネス・アンド・ディ監査役就任(現任)
2010年12月株式会社イノベーション取締役就任(現任)
2012年8月長谷川正和税理士事務所開設 所長(現任)
2014年9月ウエルネスデータ株式会社監査役就任(現任)
2016年5月当社監査役就任(現任)
257,000
(注)1.取締役川村秀憲は、社外取締役であります。
2.監査役吉田周史、長谷川正和は、社外監査役であります。
3.2016年8月8日開催の臨時株主総会終結の時から、2018年2月期に係る定時株主総会の終結の時までであります。
4.2016年8月8日開催の臨時株主総会終結の時から、2020年2月期に係る定時株主総会の終結の時までであります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E32956] S100ABEP)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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