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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DE67

有価証券報告書抜粋 ABホテル株式会社 提出会社の経営指標等 (2018年3月期)


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回次第1期第2期第3期第4期
決算年月2015年3月2016年3月2017年3月2018年3月
売上高(千円)1,052,2452,895,2683,510,2834,420,450
経常利益(千円)282,274944,160968,4411,145,911
当期純利益(千円)215,382583,792643,901723,117
持分法を適用した場合の投資利益(千円)----
資本金(千円)700,000700,000700,000953,920
発行済株式総数(株)3,20067,20067,2007,088,000
純資産額(千円)2,048,9002,610,2933,232,0184,440,360
総資産額(千円)6,096,3198,499,04910,329,71013,984,746
1株当たり純資産額(円)30,489.59388.43480.95626.46
1株当たり配当額(円)7,000.00330.00330.0010.00
(うち1株当たり中間配当額)(-)(-)(-)(-)
1株当たり当期純利益(円)3,205.0986.8795.81106.20
潜在株式調整後1株当たり
当期純利益
(円)---105.79
自己資本比率(%)33.630.731.331.8
自己資本利益率(%)16.125.122.018.8
株価収益率(倍)---49.06
配当性向(%)10.43.83.49.4
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)323,9951,249,634572,1861,412,082
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△741,608△1,602,536△1,676,287△2,131,743
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)2,292,360376,407612,5891,899,954
現金及び現金同等物の期末残高(千円)1,874,7471,898,2521,406,7412,587,035
従業員数(名)7121620
(外、平均臨時雇用者数)(10)(9)(9)(7)
(注)1.当社は連結財務諸表を作成しておりませんので、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については記載しておりません。
2.売上高には消費税等は含まれておりません。
3.持分法を適用した場合の投資利益については、当社は関連会社を有していないため記載しておりません。
4.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、第1期は潜在株式が存在しないため、また第2期及び第3期は、新株予約権の残高はあるものの、当社株式は非上場であるため、期中平均株価が把握できませんので記載しておりません。なお、第4期については、2017年12月25日に東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)及び名古屋証券取引所市場第二部に上場しており、新規上場日から当事業年度の末日までの平均株価を期中平均株価とみなして算定しております。
5.第1期から第3期までの株価収益率については、当社株式は非上場であるため、記載しておりません。
6.当社は、2014年10月1日に株式会社東祥の新設分割により設立しておりますので、第1期については6カ月の変則決算であります。
7.第2期以降の財務諸表については、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づき、有限責任 あずさ監査法人の監査を受けておりますが、第1期については、会社計算規則(2006年法務省令第13号)の規定に基づき算出した各数値を記載しており、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づいた監査証明を受けておりません。
8.当社は、2015年12月4日付で普通株式1株につき21株の割合で株式分割を行っておりますが、第1期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益を算定しております。また、2017年10月11日付で普通株式1株につき100株の割合で株式分割を行っておりますが、第2期の期首に株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益を算定しております。

沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E33638] S100DE67)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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