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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DFPP

有価証券報告書抜粋 ブティックス株式会社 提出会社の経営指標等 (2018年3月期)


メニュー沿革


回次第8期第9期第10期第11期第12期
決算年月2014年3月2015年3月2016年3月2017年3月2018年3月
売上高(千円)795,671882,281930,2111,112,5041,333,177
経常利益又は経常損失(△)(千円)△19,48747,90230,53766,721105,015
当期純利益又は当期純損失(△)(千円)△12,21131,52919,74547,77973,542
持分法を適用した
場合の投資利益
(千円)
資本金(千円)72,00072,00072,65093,71193,711
発行済株式総数(株)1,440,0001,440,0001,466,0002,124,0002,124,000
純資産額(千円)42,77874,17795,203184,645258,188
総資産額(千円)286,952290,220423,585513,804714,467
1株当たり純資産額(円)29.2851.1864.6386.93121.56
1株当たり配当額
(1株当たり中間配当額)
(円)
(―)

(―)

(―)

(―)

(―)
1株当たり当期純利益金額又は1株当たり当期純損失金額(△)(円)△8.4821.9013.6525.7934.62
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額(円)
自己資本比率(%)22.625.422.435.936.1
自己資本利益率(%)54.423.434.233.2
株価収益率(倍)
配当性向(%)
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)63,31692,682257,854
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)97311,114△2,362
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)92,223△20,801△34,745
現金及び現金同等物
の期末残高
(千円)289,039372,034592,780
従業員数
〔外、平均臨時雇用者数〕
(人)1716212739
〔―〕〔―〕〔―〕〔4〕〔8〕

(注) 1.当社は連結財務諸表を作成しておりませんので、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については記載しておりません。
2.売上高には、消費税等は含まれておりません。
3.持分法を適用した場合の投資利益については、関連会社が存在していないため記載しておりません。
4.潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、新株予約権の残高がありますが、当社株式は非上場であり、期中平均株価が把握できないため記載しておりません。また、第8期は当期純損失のため記載しておりません。

5.株価収益率は当社株式が非上場会社であるため記載しておりません。
6.従業員数は就業人員(使用人兼務役員を含む。)を記載しております。臨時雇用者数は〔 〕内に1年間の平均人員を外数で記載しております。なお、第8期から第10期の臨時雇用者数については、従業員数の100分の10未満であるため、記載を省略しております。
7.当社は、第10期より、キャッシュ・フロー計算書を作成しておりますので、第8期及び第9期のキャッシュ・フロー計算書に係る各項目については記載しておりません。
8.1株当たり配当額及び配当性向については、第8期から第12期まで無配のため記載しておりません。
9.第10期、第11期及び第12期の財務諸表については、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づき、PwC京都監査法人により監査を受けておりますが、第8期及び第9期の財務諸表については、「会社計算規則」(2006年法務省令第13号)に基づき算出しており、金融商品取引法第193条の2第1項に基づいた、監査法人の監査は受けておりません。
10.第8期の自己資本利益率については、当期純損失を計上しているため、記載しておりません。
11.第8期については、広告出稿を積極的に推進したことによる広告宣伝費が増加したことにより、経常損失及び当期純損失となっております。

沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E33882] S100DFPP)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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