有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100EU9K
株式会社MTG 役員の状況 (2018年9月期)
男性11名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
(注)1.取締役後藤博、中浜明光及び神谷俊一は、社外取締役(監査等委員)であります。
2.当社の監査等委員会の体制は次のとおりであります。
委員長 後藤 博、委員 中浜 明光、委員 神谷 俊一
3.任期は2018年12月25日開催の定時株主総会終結のときから1年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結時までであります。
4.任期は2018年12月25日開催の定時株主総会終結のときから2年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結時までであります。
5.当社は執行役員制度を導入しております。執行役員の氏名及び担当は以下のとおりであります。
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) |
代表取締役社長 | - | 松下 剛 | 1970年9月1日生 | 1989年4月 日本電装株式会社 (現株式会社デンソー)入社 1992年5月 株式会社ヤマヒサ入社 1994年7月 ブレイズ創業 1996年1月 株式会社エムティージーブレイズ(現当社)設立 代表取締役社長就任 (現任) | (注)4 | 21,576,440 |
常務取締役 | グローバルブランド事業本部長 | 中島 敬三 | 1970年4月6日生 | 1989年4月 愛知商工株式会社入社 1993年4月 株式会社ヤマヒサ入社 1998年6月 エコテックス東海創業 2004年12月 当社入社 2007年12月 当社取締役就任 2013年12月 当社常務取締役就任 (現任) 2017年7月 MTG KOREA Co., Ltd (略称:MTG KOREA) 代表理事就任 2017年11月 愛姆緹姫股份有限公司 (略称:MTG台湾) 代表公司負責人就任 (現任) 2018年6月 MTG FRANCE SAS (略称:MTG FRANCE) President就任(現任) 2018年7月 MTG UK CO.LTD. (略称:MTG UK) Director就任(現任) 2018年12月 MTG USA, INC. (略称:MTG USA)President就任(現任) | (注)4 | 240,000 |
取締役 | ダイレクトマーケティング事業本部長 | 本島 一 | 1976年1月20日生 | 1996年4月 株式会社ロイヤル入社 1997年4月 株式会社光通信入社 1998年4月 株式会社ジェイ・コミュニケーション入社 2001年4月 株式会社フォーサイス設立 代表取締役就任 2013年6月 当社取締役就任(現任) | (注)4 | 24,000 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) |
取締役 | プロフェッショナル事業本部長 | 井上 祐介 | 1966年1月16日生 | 1987年3月 グランドウエア株式会社入社 1989年6月 プレスト株式会社設立 取締役就任 1994年5月 株式会社プレックス(現株式会社フェニックス)設立 代表取締役就任 1998年8月 日本トレードオーシャン株式会社(現株式会社サージック)設立 代表取締役就任 1998年8月 プレスト株式会社 代表取締役就任 2011年4月 株式会社アンドライブ(現株式会社MTGプロフェッショナル)設立 代表取締役就任(現任) 2014年1月 当社入社 執行役員就任 2015年12月 当社取締役就任(現任) | (注)4 | 24,000 |
取締役 | 企画開発本部長 | 長友 孝二 | 1971年9月12日生 | 1990年4月 日本電装株式会社(現株式会社デンソー)入社 1994年6月 有限会社河口電気入社 1997年3月 当社入社 2014年12月 当社取締役就任(現任) | (注)4 | 240,000 |
取締役 | 生産統括本部長 | 川嶋 光貴 | 1971年4月18日生 | 1996年4月 株式会社つるみ入社 1997年4月 当社入社 2001年10月 当社取締役就任 2003年12月 当社常務取締役就任 2014年12月 当社取締役就任(現任) 2017年11月 株式会社MTGメディカル代表取締役就任(現任) | (注)4 | 240,000 |
取締役 | 法務知的財産本部長 | 長谷川 徳男 | 1962年11月16日生 | 1986年4月 株式会社INAX(現株式会社LIXIL)入社 2013年1月 当社入社 2017年4月 当社執行役員就任 2017年12月 当社取締役就任(現任) | (注)4 | 6,504 |
取締役 | 経営企画室室長 | 久世 浩司 | 1972年1月21日生 | 1994年4月 プロクター・アンド・ギャンブル・ジャパン株式会社入社 2010年6月 ポジティブサイコロジースクール創業 2012年3月 株式会社ポジティブサイコロジースクール設立 代表取締役就任(現任) 2016年10月 当社入社 執行役員就任 2017年3月 MTG USA, INC. (略称:MTG USA)Director就任 2018年12月 当社取締役就任(現任) | (注)4 | 15,600 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) |
取締役(監査等委員) | - | 後藤 博 | 1948年12月9日生 | 1972年4月 トヨタ自動車工業株式会社(現トヨタ自動車株式会社)入社 2000年2月 愛知製鋼株式会社入社 2001年6月 同社取締役就任 2005年6月 同社常務取締役就任 2008年6月 同社専務取締役就任 2009年6月 同社常勤監査役就任 2015年7月 当社常勤監査役就任 2017年3月 当社社外取締役(監査等委員)就任(現任) | (注)5 | 3,600 |
取締役(監査等委員) | - | 中浜 明光 | 1948年11月5日生 | 1971年4月 監査法人丸の内会計事務所(現有限責任監査法人トーマツ)入所 1974年9月 公認会計士登録 1982年6月 同所社員就任 2014年1月 中浜明光公認会計士事務所開設 所長(現任) 2014年4月 株式会社スーパーアプリ社外監査役就任 AZAPA株式会社 社外監査役就任 2014年5月 株式会社安江工務店 社外監査役就任 2014年8月 ミタチ産業株式会社 社外監査役就任 2015年8月 同社社外取締役就任(現任) 2015年9月 当社社外監査役就任 2015年11月 バイザー株式会社 社外監査役就任 2016年1月 トビラシステムズ株式会社 社外監査役就任 2016年3月 株式会社安江工務店 社外取締役就任(現任) 2016年9月 AZAPA株式会社 社外取締役就任(現任) 2017年3月 当社社外取締役(監査等委員)就任(現任) 2017年5月 株式会社コメダホールディングス 社外取締役就任(現任) 2017年5月 株式会社コメダ 監査役就任(現任) 2018年1月 トビラシステムズ株式会社 社外取締役就任(現任) | (注)5 | - |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) |
取締役(監査等委員) | - | 神谷 俊一 | 1972年8月2日生 | 1996年4月 野村證券株式会社入社 2002年10月 弁護士登録 濱田松本法律事務所 (現森・濱田松本法律事務所)入所 2012年7月 弁護士法人漆間総合法律事務所開設(現任) 2015年6月 株式会社サガミチェーン(現株式会社サガミホールディングス) 社外監査役就任(現任) 2015年8月 株式会社リプライス 社外監査役就任 2017年3月 当社社外取締役(監査等委員)就任(現任) 2018年3月 株式会社中外 社外監査役就任(現任) | (注)5 | - |
計 | 22,370,144 |
2.当社の監査等委員会の体制は次のとおりであります。
委員長 後藤 博、委員 中浜 明光、委員 神谷 俊一
3.任期は2018年12月25日開催の定時株主総会終結のときから1年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結時までであります。
4.任期は2018年12月25日開催の定時株主総会終結のときから2年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結時までであります。
5.当社は執行役員制度を導入しております。執行役員の氏名及び担当は以下のとおりであります。
地位 | 氏名(就任順) | 担当 |
執行役員 | 溝渕 豊弘 | 人事本部 |
執行役員 | 竹中 淳也 | リテールマーケティング事業本部 |
執行役員 | 後藤 吉隆 | ブランドストア事業本部 |
執行役員 | 渡邊 将人 | 経営推進本部 |
執行役員 | 木下 健 | キララ事業本部 |
執行役員 | 藤田 豪 | 投資事業 |
執行役員 | 加藤 寿恵 | 企画開発本部 |
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E34054] S100EU9K)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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