有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100EZB7
株式会社プロレド・パートナーズ 役員の状況 (2018年10月期)
男性 8名 女性 -名(役員のうち女性の比率 -%)
(注)1.取締役の任期は、2018年3月16日開催の臨時株主総会終結のときから2年以内、監査役の任期は、2018年3月16日開催の臨時株主総会終結のときから4年以内、に終了する事業年度のうち、最終のものに関する定時株主総会の終結のときまでであります。
2.取締役 安藤一郎及び取締役 若杉忠弘は、社外取締役であります。
3.監査役 細田和典、監査役 渡辺喜宏及び監査役 大毅は、社外監査役であります。
4.代表取締役 佐谷進の所有株式数には、同氏の資産管理会社である、株式会社SHINKインベストメントが保有する株式数を含んでおります。
5.取締役 山本卓司の所有株式数には、同氏の資産管理会社である、株式会社カプセルコーポレーションが保有する株式数を含んでおります。
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) |
代表取締役 | - | 佐谷 進 | 1976年5月13日生 | 2002年4月 ジェミニ・コンサルティング・ジャパン・インク 入社 2002年11月 ブーズ・アレン・アンド・ハミルトン株式会社(現PwCコンサルティング合同会社) 編入 2005年4月 ジャパン・リート・アドバイザーズ株式会社 入社 2008年4月 当社 設立 代表取締役(現任) | 注1 | 1,550,000 注4 |
専務取締役 | 営業本部長 | 山本 卓司 | 1979年7月2日生 | 2002年4月 株式会社リクルート(現株式会社リクルートホールディングス)入社 2007年5月 アクセンチュア株式会社 入社 2009年12月 当社 入社 パートナー 2016年10月 当社 取締役営業本部長 2018年11月 当社 専務取締役営業本部長(現任) | 注1 | 295,000 注5 |
専務取締役 | コンサルティング本部長 | 遠藤 昌矢 | 1977年2月7日生 | 2002年4月 ジェミニ・コンサルティング・ジャパン・インク 入社 2002年11月 ブーズ・アレン・アンド・ハミルトン株式会社(現PwCコンサルティング合同会社) 編入 2011年3月 株式会社ディー・エヌ・エー 入社 2015年2月 当社 入社 新規事業部 部長 2015年11月 当社 コンサルティング第三部 部長 2016年10月 当社 取締役コンサルティング本部長 2018年11月 当社 専務取締役コンサルティング本部長(現任) | 注1 | - |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) |
社外取締役 | - | 安藤 一郎 | 1960年9月29日生 | 1986年4月 キヤノン株式会社 入社 1992年7月 ジェミニ・コンサルティング・ジャパン・インク 入社 1996年7月 同社 プリンシパル 1998年9月 アメリカン・エキスプレス・インターナショナル 入社 1999年4月 同社 副社長(旅行・法人事業担当) 2002年7月 ベイン・アンド・カンパニー 入社 2004年4月 DHLジャパン株式会社 取締役 2006年6月 日本マクドナルド株式会社 上席執行役員(経営戦略担当) 2010年4月 株式会社レックス・ホールディングス(現株式会社レインズインターナショナル)代表取締役社長 2013年2月 ハノーバー・アソシエイツ株式会社 設立 代表取締役(現任) 2013年12月 プリモ・ジャパン株式会社 取締役会長 2013年12月 シグマアソシエイツ株式会社 設立 代表取締役(現任) 2015年12月 株式会社ソシエ・ワールド 取締役 2016年6月 同社 代表取締役 2017年4月 当社 取締役(現任) 2017年4月 株式会社江戸一 取締役 2017年6月 同社 代表取締役 2018年1月 クレストホールディングス株式会社 代表取締役(現任) 2018年11月 株式会社FiNC Technologies 常務執行役員(現任) | 注1 | - |
社外取締役 | - | 若杉 忠弘 | 1977年10月4日生 | 2002年4月 ジェミニ・コンサルティング・ジャパン・インク 入社 2002年11月 ブーズ・アレン・アンド・ハミルトン株式会社(現PwCコンサルティング合同会社) 編入 2010年7月 Dagosa Consulting, Ltd. 入社 2013年4月 株式会社グロービス 入社 2013年4月 一般社団法人ポジティブ心理学協会 理事(現任) 2015年7月 株式会社グロービス ディレクター(現任) 2015年7月 学校法人グロービス経営大学院 教授(現任) 2017年12月 当社 取締役(現任) | 注1 | - |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) |
常勤監査役 | - | 細田 和典 | 1963年12月12日生 | 1988年4月 株式会社コーポレイト・ディレクション 入社 1996年4月 ジェミニ・コンサルティング・ジャパン・インク 入社 2000年9月 株式會社スタジオグラフィコ(現株式会社グラフィコ)取締役 2002年11月 ブーズ・アレン・アンド・ハミルトン株式会社(現PwCコンサルティング合同会社) 編入 2005年10月 同社 パートナー 2011年10月 原子力損害賠償・廃炉等支援機構 参与 2011年11月 株式会社インサイト 設立 代表取締役 2012年4月 株式会社ピープルフォーカス・コンサルティング 監査役 2013年8月 プライスウォーターハウスクーパース株式会社 顧問 2013年10月 株式會社スタジオグラフィコ(現株式会社グラフィコ)監査役 2016年10月 当社 監査役(現任) | 注1 | - |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) |
社外監査役 | - | 渡辺 喜宏 | 1947年7月26日生 | 1970年4月 株式会社東京銀行(現株式会社三菱UFJ銀行) 入行 1997年6月 株式会社東京三菱銀行(現株式会社三菱UFJ銀行) 取締役・ストラクチャード・ファイナンス部長 2005年6月 三菱信託銀行株式会社(現三菱UFJ信託銀行株式会社) 取締役 2005年6月 株式会社三菱東京フィナンシャル・グループ(現株式会社三菱UFJフィナンシャル・グループ)専務取締役Chief Risk Management Officer 2006年6月 三菱UFJ証券株式会社(現三菱UFJ証券ホールディングス株式会社)取締役 2007年6月 カブドットコム証券株式会社 取締役 2008年6月 株式会社三菱東京UFJ銀行(現株式会社三菱UFJ銀行) 顧問 2012年6月 公益財団法人中東調査会 評議員(現任) 2014年10月 Berwin Leighton Paisner LLP UK(現Bryan Cave Leighton Paisener LLP UK) 上級顧問(現任) 2014年10月 一般社団法人日本百賢アジア研究院 理事長(現任) 2014年10月 地山株式会社 設立 代表取締役(現任) 2015年4月 事業創造大学院大学 教授(現任) 2016年6月 公益財団法人国際通貨研究所 名誉顧問(現任) 2016年6月 株式会社オーク製作所 監査役(現任) 2016年8月 Auckland International College NZ 顧問 2016年9月 株式会社AIC秋津洲 顧問(現任) 2016年10月 当社 監査役(現任) 2017年4月 学校法人AICJ鷗州学園 AICJ中学・高等学校 理事長(現任) | 注1 | - |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) |
社外監査役 | - | 大 毅 | 1976年5月27日生 | 2000年10月 森綜合法律事務所(現:森・濱田松本法律事務所) 入所 2003年4月 阿部・井窪・片山法律事務所 入所 2005年10月 大総合法律事務所 開業 所長(現任) 2012年7月 株式会社スリー・ディー・マトリックス 監査役(現任) 2015年10月 JITSUBO株式会社 監査役 2016年3月 株式会社オロ 監査役(現任) 2017年3月 株式会社スコヒアファーマ 監査役(現任) 2017年6月 株式会社リログループ 監査役(現任) 2017年9月 当社 監査役(現任) | 注1 | - |
計 | 1,845,000 |
2.取締役 安藤一郎及び取締役 若杉忠弘は、社外取締役であります。
3.監査役 細田和典、監査役 渡辺喜宏及び監査役 大毅は、社外監査役であります。
4.代表取締役 佐谷進の所有株式数には、同氏の資産管理会社である、株式会社SHINKインベストメントが保有する株式数を含んでおります。
5.取締役 山本卓司の所有株式数には、同氏の資産管理会社である、株式会社カプセルコーポレーションが保有する株式数を含んでおります。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E34148] S100EZB7)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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