プリントネット株式会社 役員の状況 (2018年10月期)

男性9名 女性-名(役員のうち女性の比率-%)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (株)
代表取締役 社長	―	小田原 洋一	1965年9月23日	1984年4月 有限会社秀英社入社 1985年9月 当社入社 1987年7月 当社 取締役就任 2005年11月 当社 代表取締役社長就任 2008年2月 プリントネット株式会社へ社名変更 代表取締役社長就任(現任)	(注)3	748,200
常務取締役	管理部長	赤江 地衣	1966年12月20日	1992年4月 凸版印刷株式会社入社 1994年6月 望月会計事務所入所 1996年11月 ソフトブレーン株式会社入社 1998年2月 同社 取締役就任 2002年3月 同社 常務取締役就任 2009年2月 アクセラテクノロジ株式会社入社 2016年2月 当社入社 管理部長 2016年4月 当社 取締役管理部長就任 2016年11月 当社 常務取締役管理部長就任(現任)	(注)3	20,000
取締役	販売営業部長	岡 芳樹	1965年7月25日	1988年4月 鹿児島市立(旧吉田町立)吉田北中学校常勤講師(保健体育)着任 1989年5月 株式会社ルネサンス企画(現 株式会社ルネサンス)入社 1991年4月 株式会社ミスミ建設(現 株式会社Misumi)入社 1992年4月 株式会社ニチガスクリエート入社 2015年6月 当社入社 販売営業部長 2015年9月 当社 取締役販売営業部長就任(現任)	(注)3	3,000
取締役	―	本多 淳太郎	1984年4月28日	2011年12月 照国総合法律事務所(現 弁護士法人照国総合事務所)入所(現任) 2015年9月 当社 監査役就任 2015年10月 当社 取締役就任(現任)	(注)3	-
取締役	―	西村 誉弘	1972年4月10日	1995年4月 碧海信用金庫入社 2005年12月 監査法人トーマツ(現 有限責任監査法人トーマツ)東京事務所 入所 2013年10月 西村誉弘公認会計士事務所(現 リーダーズサポート公認会計士事務所)代表就任(現任) 2014年4月 税理士法人エムエーパートナーズ(現 リーダーズサポート税理士法人)入社 2015年4月 リーダーズサポート税理士法人 代表社員就任(現任) 2015年10月 株式会社フルブリッジ 監査役就任(現任) 2015年10月 岐阜製版株式会社 監査役就任(現任) 2017年6月 株式会社アイ・ピー・エス 監査役就任(現任) 2017年7月 当社 取締役就任(現任)	(注)3	-
監査役 (常勤)	―	白石 純孝	1956年6月23日	1979年4月 コーアツ工業株式会社入社 2002年4月 同社 経理部長 2003年12月 同社 執行役員 2006年12月 同社 取締役管理副本部長就任 2009年5月 同社 代表取締役社長就任 2014年12月 同社 顧問就任 2015年9月 当社 常勤監査役就任(現任)	(注)4	-

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (株)
監査役	―	大久保 範俊	1968年8月12日	1992年4月 ソニー国分株式会社入社 1996年4月 古江浩税理士事務所入所 1998年9月 本村信一税理士事務所入所 2010年2月 山下和彦税理士事務所入所 2012年3月 大久保範俊税理士事務所自営(現任) 2012年6月 大久保範俊行政書士事務所自営(現任) 2014年2月 Feel Free合同会社設立代表社員就任(現任) 2015年9月 当社 監査役就任(現任)	(注)4	-
監査役	―	土田 三喜彦	1945年12月5日	1964年4月 新日本電気株式会社(現 ルネサスセミコンダクタマニュファクチャリング株式会社)入社 1983年9月 同社 東南アジア支援部主任 1988年4月 日本電気株式会社(親会社に編入) 1988年4月 同社 第3海外電子デバイス部課長 1995年7月 佐鳥電機株式会社(出向後移籍) 1995年7月 同社 本部長理事 2008年11月 株式会社ラグーナ出版入社 2011年2月 同社 専務取締役就任 2014年5月 同社 相談役就任(非常勤) 2016年1月 当社 監査役就任(現任)	(注)4	-
監査役	―	上釜 明大	1976年5月12日	2003年10月 福元法律事務所入所(現任) 2011年4月 鹿児島県弁護士会 副会長 2019年1月 当社 監査役就任(現任)	(注)5

計							771,200

(注) 1.取締役本多淳太郎及び西村誉弘は、社外取締役であります。
2.監査役白石純孝、大久保範俊、土田三喜彦及び上釜明大は、社外監査役であります。
3.任期は、2018年6月20日開催の臨時株主総会終結の時から選任後2年以内に終了する事業年度のうち、最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。
4.任期は、2018年6月20日開催の臨時株主総会終結の時から選任後4年以内に終了する事業年度のうち、最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。
5.任期は、2019年1月29日開催の定時株主総会終結の時から選任後4年以内に終了する事業年度のうち、最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。