有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100FHF6
株式会社ピアラ 役員の状況 (2018年12月期)
男性 7名 女性 -名 (役員のうち女性の比率-%)
(注)1.取締役大山俊介は、社外取締役であります。
2.監査役杉野剛史、蒲俊郎及び青山格雄は、社外監査役であります。
3.2018年8月30日開催の臨時株主総会終結の時から2年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結のときまでです。
4.2018年8月30日開催の臨時株主総会終結の時から4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結のときまでです。
5.当社では、意思決定・監督と執行の分離による取締役会の活性化のため、執行役員制度を導入しております。執行役員は7名で、経営企画室 室長 小野 真、ソリューション本部KPIソリューション部担当 増田 晴臣、ソリューション本部リアルマーケティング部・テレマーケティング部担当 木村 成孝、トレーディング本部長 沼尾 淳一、コンサルティング本部長 大熊 影伸、コミュニケーションデザイン本部長 前里 江美、インフォメーションテクノロジー本部長 髙林 暁で構成されております。
6.代表取締役飛鳥貴雄の所有株式数は、同氏の資産管理会社であるFLYING BIRD株式会社が所有する株式数を含んでおります。
7.2019年3月27日開催の定時株主総会終結の時から2年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結のときまでです。
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) |
代表取締役社長 | - | 飛鳥 貴雄 | 1975年5月29日生 | 1999年4月 トリンプ・インターナショナル・ジャパン株式会社入社 2004年3月 有限会社ピアラ(現当社)設立取締役就任 2004年10月 当社代表取締役社長就任(現任) 2012年1月 比亞莱集團有限公司(PIALA HOLDINGS LIMITED) CEO就任 2012年11月 PIATEC(Thailand)Co., Ltd.サイナー就任(現任) 2013年3月 比智(杭州)商貿有限公司董事長就任(現任) 2014年7月 株式会社PIALab.代表取締役就任(現任) 2014年12月 FLYING BIRD株式会社代表取締役就任(現任) | (注)3 | 1,726,800 (注)6 |
常務取締役 | - | 根来 伸吉 | 1978年9月17日生 | 2002年4月 株式会社トゥーマックス入社 2004年4月 有限会社ピアラ(現当社)入社 2008年2月 当社取締役就任 2010年2月 当社常務取締役就任(現任) 2012年1月 比亞莱集團有限公司(PIALA HOLDINGS LIMITED) DIRECTOR就任 2012年11月 PIATEC(Thailand)Co., Ltd.サイナー就任 2013年3月 比智(杭州)商貿有限公司董事就任(現任) | (注)3 | 165,600 |
取締役 | 経営企画室長 | 山口 渉 | 1974年2月1日生 | 1999年4月 株式会社ガイアコミュニケーションズ入社 2004年3月 有限会社ピアラ(現当社)設立取締役就任 2009年3月 当社取締役管理本部長就任 2011年12月 全電協株式会社 取締役就任 2012年1月 比亞莱集團有限公司(PIALA HOLDINGS LIMITED) DIRECTOR就任 2019年3月 当社取締役経営企画室長就任(現任) | (注)3 | 165,600 |
取締役 | - | 下川 剛司 | 1970年1月2日生 | 1998年6月 株式会社朝日アーサーアンダーセン 入社 2002年8月 日亜化学工業株式会社 入社 2007年10月 株式会社ハドソン 入社 2008年4月 Hudson Entertainment 副社長就任 2012年6月 株式会社gloops 入社 gloops international CFO就任 2013年9月 CROOZ株式会社 入社 2016年10月 Williamson Dickies Japan合同会社 入社 2017年7月 Williamson Dickies Japan合同会社 管理本部部長就任 2018年10月 当社入社 執行役員管理本部経理部長(現任) | (注)7 | - |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) |
取締役 | - | 大山 俊介 | 1950年5月6日生 | 1975年4月 新日本製鐵株式会社(現新日鐵住金㈱)入社 2000年7月 日本移動通信株式会社(現KDDI㈱)理事経営企画部長就任 2001年6月 KDDI株式会社理事au事業企画部長就任 2003年4月 同社執行役員購買本部長就任 2005年4月 KDDIテレマーケティング株式会社(現株式会社KDDIエボルバ)代表取締役副社長就任 2006年4月 KDDI株式会社執行役員渉外・広報本部長就任 2007年6月 同社執行役員経営企画室長就任 2009年1月 同社執行役員経営企画室長兼海外戦略部長就任 2010年3月 株式会社ジュピターテレコム取締役就任 2010年4月 KDDI株式会社執行役員経営戦略本部長兼海外戦略部長就任 2010年7月 同社執行役員経営戦略本部長就任 2010年10月 同社執行役員経営戦略本部長兼CATV事業推進本部長就任 2011年3月 株式会社ジュピターテレコム代表取締役副社長事業戦略部門分掌就任 2011年7月 同社代表取締役副社長事業戦略部門分掌兼事業戦略部門長就任 2012年4月 同社代表取締役副社長事業戦略部門長就任 2013年3月 同社常勤監査役就任 2018年7月 当社取締役就任(現任) | (注)3 | - |
常勤監査役 | - | 杉野 剛史 | 1976年7月1日生 | 2001年4月 野村證券株式会社入社 2006年12月 監査法人トーマツ(現有限責任監査法人トーマツ)入所 2010年7月 株式会社MIDストラクチャーズ入社 2010年12月 公認会計士登録 2013年4月 公益財団法人ジュニアゴルファー育成財団監事就任(現任) 2014年5月 当社社外監査役就任 2015年4月 当社常勤社外監査役就任(現任) 2016年7月 公認会計士杉野事務所開設(現任) | (注)4 | 4,800 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) |
監査役 | - | 蒲 俊郎 | 1960年9月10日生 | 1993年4月 弁護士登録(第二東京弁護士会) 2003年6月 城山タワー法律事務所設立 代表弁護士就任(現任) 2005年4月 桐蔭横浜大学大学院法務研究科教授就任(現任) 2006年3月 ガンホー・オンライン・エンターテイメント㈱社外監査役就任(現任) 2007年8月 株式会社ケイブ社外監査役就任(現任) 2010年4月 桐蔭横浜大学大学院法務研究科長就任(現任) 2013年6月 株式会社ティーガイア社外監査役就任(現任) 2014年6月 学校法人桐蔭学園理事就任(現任) 2015年3月 当社社外監査役就任(現任) 2015年6月 一般財団法人東京都営交通協力会理事就任(現任) 2015年7月 一般社団法人全国携帯電話販売代理店協会倫理委員会委員長(現任) 2016年4月 株式会社J.Score社外監査役就任(現任) | (注)4 | 4,000 |
監査役 | - | 青山 格雄 | 1979年7月28日生 | 2006年12月 監査法人トーマツ(現有限責任監査法人トーマツ)入所 2011年10月 株式会社MAACS設立代表取締役就任(現任) 2011年10月 税理士法人落合青山会計事務所 入所 2014年9月 公認会計士登録 2014年11月 税理士登録 2014年11月 青山会計事務所開設 代表公認会計士・代表税理士就任(現任) 2015年3月 当社社外監査役就任(現任) 2016年12月 一般社団法人Vamos秦野監事就任(現任) 2017年7月 一般社団法人女性未来農業創造研究会監事就任(現任) | (注)4 | - |
計 | 2,066,800 |
2.監査役杉野剛史、蒲俊郎及び青山格雄は、社外監査役であります。
3.2018年8月30日開催の臨時株主総会終結の時から2年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結のときまでです。
4.2018年8月30日開催の臨時株主総会終結の時から4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結のときまでです。
5.当社では、意思決定・監督と執行の分離による取締役会の活性化のため、執行役員制度を導入しております。執行役員は7名で、経営企画室 室長 小野 真、ソリューション本部KPIソリューション部担当 増田 晴臣、ソリューション本部リアルマーケティング部・テレマーケティング部担当 木村 成孝、トレーディング本部長 沼尾 淳一、コンサルティング本部長 大熊 影伸、コミュニケーションデザイン本部長 前里 江美、インフォメーションテクノロジー本部長 髙林 暁で構成されております。
6.代表取締役飛鳥貴雄の所有株式数は、同氏の資産管理会社であるFLYING BIRD株式会社が所有する株式数を含んでおります。
7.2019年3月27日開催の定時株主総会終結の時から2年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結のときまでです。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E34484] S100FHF6)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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