有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1001JV3
株式会社ファインデックス 役員の状況 (2013年12月期)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数(株) |
代表取締役社長 | - | 相原 輝夫 | 1966年9月25日生 | 1990年4月 四国日本電気ソフトウェア株式会社入社 1993年7月 株式会社パイオニア四国(現 当社)入社 1994年2月 当社取締役 1994年5月 当社代表取締役(現任) | (注)2 | 2,639,200 |
取締役 | 西日本ソリューション営業部長 | 沖野 正二 | 1968年10月29日生 | 1991年4月 キヤノン販売株式会社入社 1992年4月 日本電気三栄株式会社入社 1994年4月 NECメディカルシステムズ株式会社へ移籍 2000年1月 日本GEマルケットメディカルシステムズ株式会社へ移籍 2002年12月 当社入社 2004年12月 当社取締役(現任) | (注)2 | 28,000 |
取締役 | システム開発部長 | 近藤 功治 | 1964年3月22日生 | 1984年8月 株式会社サンチェリーデータシステム入社 2005年4月 当社入社 2007年4月 当社執行役員 2008年7月 当社取締役(現任) | (注)2 | 22,000 |
取締役 | 管理部長 | 藤田 篤 | 1971年1月12日生 | 1994年4月 株式会社伊予銀行入社 2001年8月 株式会社いよぎん地域経済研究センター出向 2004年8月 財団法人えひめ産業振興財団出向 2005年8月 当社入社 2005年12月 当社取締役(現任) | (注)2 | 22,000 |
取締役 | 東日本ソリューション営業部長 | 長谷川 裕明 | 1968年8月5日生 | 1993年4月 帝人株式会社入社 2008年12月 株式会社ビー・エム・エル入社 2009年7月 当社入社 2010年4月 当社執行役員 2010年12月 当社取締役(現任) | (注)2 | 4,000 |
常勤監査役 | - | 山内 康司 | 1965年10月3日生 | 1995年2月 有限会社ホンダサービスセンター入社 2008年5月 当社入社 2008年7月 当社監査役(現任) | (注)3 | 1,000 |
監査役 | - | 土岐 洋次 | 1962年3月27日生 | 1984年4月 医療法人仁友会入社 1992年5月 株式会社シェイクハンズ(現 当社)入社 2004年12月 当社取締役 2006年4月 当社監査役(現任) 2009年7月 株式会社TARGET(近藤税理士事務所)代表取締役(現任) | (注)3 | - |
監査役 | - | 鎌倉 邦光 | 1963年12月6日生 | 2006年1月 有限会社鎌倉会計取締役社長(現任) (有限会社鎌倉会計は現在休眠会社であります。) 2006年2月 当社監査役(現任) 2006年4月 有限会社栄取締役社長(現任) | (注)3 | 35,000 |
監査役 | - | 酒井 数良 | 1949年6月1日生 | 1968年4月 株式会社愛媛銀行入社 2012年3月 当社監査役(現任) 2012年6月 愛媛経済同友会事務局長(現任) | (注)4 | - |
計 | 2,751,200 |
2.2014年3月28日開催の第29回定時株主総会における選任後2年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。
3.2014年3月28日開催の第29回定時株主総会における選任後4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。
4.2012年3月29日開催の第27回定時株主総会における選任後4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。
5.当社は2014年1月1日付で普通株式1株につき2株の株式分割を行っております。これにより、発行済株式の総数は8,660,400株となっております。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E25283] S1001JV3)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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