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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100FP4B

有価証券報告書抜粋 株式会社ハウテレビジョン 役員の状況 (2019年1月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性8名 女性-名 (役員のうち女性の比率 -%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
代表取締役社長音成 洋介1980年8月27日生2006年4月 バークレイズ・キャピタル証券会社東京支店(現 バークレイズ証券株式会社)入社
2007年5月 アドバンテッジパートナーズ有限責任事業組合(現 株式会社アドバンテッジパートナーズ)入社
2010年2月 当社設立 代表取締役社長(現任)
(注)3700,000
取締役長村 禎庸1982年10月27日生2006年4月 株式会社リクルート(現 株式会社リクルートホールディングス)入社
2009年11月 株式会社ディー・エヌ・エー入社
2017年6月 当社取締役(現任)
(注)3-
取締役西塚 慎太郎1982年10月25日生2007年9月 監査法人トーマツ(現 有限責任監査法人トーマツ)入所
2013年10月 株式会社オープンドア入社
2017年10月 当社入社
2017年11月 当社取締役管理本部長
2019年4月 当社取締役(現任)
(注)3-
取締役赤池 敦史1972年3月30日生1999年7月 プライスウォーターハウスクーパース(アメリカニュージャージー州)入社
2000年4月 マッキンゼー・アンド・カンパニー・インク・ジャパン入社
2002年4月 アドバンテッジパートナーズ有限責任事業組合(現 株式会社アドバンテッジパートナーズ)入社
2015年4月 シーヴィーシー・アジア・パシフィック・ジャパン株式会社代表取締役社長パートナー(現任)
2017年5月 当社取締役(現任)
2018年8月 株式会社ココナラ取締役(現任)
(注)3-
取締役秋山 純1978年8月17日生2002年4月 株式会社リクルート(現 株式会社リクルートホールディングス)入社
2014年4月 株式会社リクルートライフスタイル執行役員
2016年10月 株式会社リクルート住まいカンパニー執行役員(現任)
2018年4月 当社取締役(現任)
(注)3-


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
監査役大橋 克己1953年12月1日生1977年4月 大和証券株式会社入社
1987年5月 ナットウエスト証券会社入社
1990年5月 ダブリュアイカー証券会社入社
1992年6月 大和ファイナンス株式会社(現 大和企業投資株式会社)入社
2000年7月 フューチャーベンチャーキャピタル株式会社取締役管理部長
2003年12月 同社専務取締役管理本部長
2009年6月 同社監査役
2010年11月 株式会社CJプライムショッピング入社
2017年9月 当社常勤監査役(現任)
(注)4-
監査役森下 俊光1973年10月9日生1998年10月 朝日監査法人(現 有限責任あずさ監査法人)入所
2002年3月 優成監査法人(現 太陽有限責任監査法人)入所
2002年4月 公認会計士登録
2003年11月 新日本監査法人(現 EY新日本有限責任監査法人)入所
2016年7月 株式会社ZAIZEN入社
2016年7月 株式会社スタジオアタオ取締役
2016年9月 株式会社ZAIZEN取締役(現任)
2017年9月 当社監査役(現任)
(注)4-
監査役小栗 久典1969年9月8日生1992年4月 株式会社東芝入社
2001年10月 竹田稔法律事務所(現竹田・服部法律事務所)入所
2010年1月 外国法共同事業ジョーンズ・デイ法律事務所入所
2012年4月 内田・鮫島法律事務所(現弁護士法人内田・鮫島法律事務所)入所
2014年1月 弁護士法人内田・鮫島法律事務所 パートナー(現任)
2017年4月 Kudan株式会社 監査役(現任)
2018年4月 当社監査役(現任)
(注)4-
700,000
(注)1.取締役赤池敦史及び秋山純は、社外取締役であります。
2.監査役大橋克己、森下俊光及び小栗久典は、社外監査役であります。
3.2019年4月25日開催の第9回定時株主総会終結の時から、2020年1月期に係る定時株主総会の終結の時までであります。
4.2019年1月15日開催の臨時株主総会終結の時から、2022年1月期に係る定時株主総会の終結の時までであります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E34866] S100FP4B)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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