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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100K9C5 (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社カーブスホールディングス 研究開発活動 (2020年8月期)


事業等のリスクメニュー株式の総数等


当社グループは、国立大学等の研究機関と共同で健康や運動による脳機能への効果測定などを行っております。
当連結会計年度における研究開発費の総額は、17百万円であります。

第12期連結会計年度における主な共同研究結果は下記のとおりであります。
共同研究先結 果
東北大学加齢医学研究所30分のサーキットトレーニングをたった一回実施しただけでも「認知機能(抑制能力)」(加齢とともに低下しやすい傾向にあり、抑制能力が低下することにより、感情や行動のコントロールができず日常生活を行う上で困難を生じさせる大事な機能)と「活力」(前向きな気分につながる)が即時に向上することが明らかになりました。

検査の結果(変化量)


(注)検査名
抑制能力検査名:ストループ
活力気分検査名:活気・活力尺度(POMS-Ⅱ)
補足:変化量とは、介入後の得点から介入前の得点を引いて算出しました。
変化量は、得点が高いほど良いことを示します。エラーバーは標準誤差です。

カーブスサーキットトレーニングによる効果検証研究の背景
超高齢社会に突入した日本において認知症は非常に重要な健康問題です。2012年の段階で、約462万人、65歳以上の約7人に1人が認知症であると推計され、2025年には730万人まで増加し65歳以上の約5人に1人が認知症を発症すると推定されています。(認知症施策推進総合戦略(新オレンジプラン)~認知症高齢者等にやさしい地域づくりに向けて~の概要(厚生労働省)より)今後も認知症を有する高齢者が増え続けることは想像に難くなく、身近な疾患となりつつある状況下において、認知症に対する関心は益々高まっています。
高齢になるとともに認知機能は低下し、基本的な日常活動を実行する上で困難を生じさせます。近年の高齢者は、健康ブームから、サーキットトレーニングに取り組む方が増えていますが、サーキットトレーニングは、30分という短時間でできることから高齢者でも取り組みやすく、筋力向上や生活習慣病の改善などの効果が得られることがわかっています。
従来の研究では、運動は1回実施しただけも即時効果があることや、高齢者がサーキットトレーニングを4週間実施した場合、認知機能が向上するという研究はありましたが、サーキットトレーニングの即時効果については、ほとんど研究が行われていませんでした。そこでこのたび、30分のサーキットトレーニングを1回実施するだけで認知機能と気分に及ぼす即時効果を検証することを目的に、無作為比較対象試験を用いて東北大学加齢医学研究所と共同研究を実施しました。

研究概要
対象40歳以上80歳以下の女性64名
参加条件1.右利きで日本語を母国語とする
2.週に1回以上の定期的な運動習慣がある
3.自己の記憶機能に問題を感じておらず、認知機能を妨害する薬(ベンゾジアゼピン類、抗うつ剤、その他の中枢神経作用剤を含む)を服用しておらず、甲状腺疾患、多発性硬化症、パーキンソン病、脳卒中、糖尿病、重度の高血圧(収縮期血圧180以上、拡張期血圧110以上)を含む中枢神経にかかわる病気の疾患既往歴がないこと
4.他の認知関連の介入研究に参加していないこと
抽出方法広告を用いて、有酸素運動・筋力トレーニング・ストレッチを実施するサーキットトレーニングに精通した健常中高年者を募集。
測定項目認知機能検査や感情状態を聞く心理アンケート
測定方法被験者64名をサーキットトレーニングを実施する「サーキット運動群(中年者16名、高齢者16名)」・なにもしないで待機する「対照群(中年者16名・高齢者16名)」に分け、無作為比較対象実験を実施。両群ともに、1回30分の介入の前後に、認知機能検査や感情状態を聞く心理アンケートを実施。
サーキットトレーニング内容ステップボード上で実施する有酸素運動と油圧式マシンを用いた前進の筋力トレーニングとストレッチを実施するサーキットトレーニングを実施。

研究の意義

今回の成果より、30分のサーキットトレーニングを1回だけ実施することで「認知機能(抑制能力)」や「活力」が即時的に向上することが初めて明らかになりました。今回のサーキットトレーニングは、中程度の運動負荷(最大心拍の約70%)であることから、中高年者でも取り組みやすく、運動習慣のない方の運動を始めるきっかけや、運動を継続するモチベーションが高まることが期待されます。

事業等のリスク株式の総数等


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E35488] S100K9C5)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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