エステー株式会社 研究開発活動 (2014年3月期)

当社グループの研究開発活動の大部分は当社によるものであり、「世にない商品」の開発戦略のもと、新製品の開発と既存製品の改良、及びそのための基礎研究の充実に努めております。お客様の購入意欲を引き出すためには差別化された高付加価値製品が必要であると確信し、①「聞いてわかる、見てわかる、使ってわかる」製品づくりを各カテゴリーに展開しております。また、②日本かおり研究所株式会社が独立行政法人森林総合研究所と共同開発したクリアフォレスト技術の展開を新規事業として立ち上げ、新市場創造、並びに従来市場の拡充を目指し、より幅広い魅力的な商品開発を行っております。さらに③資本業務提携いたしましたフマキラー株式会社及びNSファーファ・ジャパン株式会社と相互に補完・協力し、グループの発展・収益性の向上を図っております。
グローバル展開におきましても、欧米、ASEAN、韓国を中心とした各国に対応した商品開発体制を強化しております。
当連結会計年度におけるセグメント別の主な研究開発活動の概要は次のとおりであります。


衣類ケア(防虫剤)部門では、新たに消臭効果をプラスしたウォークインクローゼット専用の電池ファン式防虫剤を追加し、家庭の衣類収納環境変化と消臭ニーズに応えた製品ラインナップを増やすことで防虫剤の間口を拡大し、市場の活性化を図りました。
ハンドケア(手袋)部門では、毎日の家事や屋外作業から手肌を守るファミリーブランド製品のリニューアルの他、低刺激性の綿タイプ手肌ケア手袋2品をリニューアルし、市場の活性化を行いました。
サーモケア(カイロ)部門でもリニューアルを実施し、「くつ用オンパックス」では目立たず使用できる黒タイプを加え、ラインナップ強化をいたしました。「はるスマートオンパックス」では発熱体を分割・ラウンド形状にし、フィット感の高い使い易さにこだわった製品として新投入いたしました。


エアケア(消臭芳香剤)部門は当社メインカテゴリーとして、主力ブランドである「消臭力」への新製品投入、新アイテム(香り)追加やデザインリニューアルなどを行いました。
① 最大ブランドである「消臭力」では、主力のトイレ・部屋・トイレスプレーの香りの新ラインナップとして「大人の贅沢・至福の香り」シリーズを投入いたしました。生活者の新しいトレンドを捉え、より高い存在感と新しい魅力のある香りの提案を行い、ご好評をいただいております。
② 新製品「消臭力 香るプレート」は、新開発のプレート“一面”から「消臭アロマ」が効果的に空間に広がる技術により、効果実感の高い製品として高い評価をいただいております。
③ 消臭芳香剤のニーズが急速に高まっている下駄箱用途にむけて、香りタイプの下駄箱専用の新製品「消臭力 下駄箱用」を投入し、玄関や靴・下駄箱の関連製品と合わせた提案も行うことでマーケットの活性化を行いました。
④ ディズニーキャラクター「ミッキー&ミニー」を全面に表現した新製品「消臭力 香りバカンス」は、世界各地でのバカンスをイメージした香りとデザインを用い、新しいコンセプトの提案を行っています。
⑤ 天然素材を利用したナチュラル感の高い製品として、「消臭力 ソラフラワー」に「カラーバージョン」を追加投入いたしました。また、香水を手掛ける調香師(パフューマー)とコラボレーションし、リードスティックを使った新製品「消臭力 アロマスティック」の投入など、新奇性の高い製品で売り場の提案性向上とマーケットの拡大を目指しました。
⑥ 発売以来、好評をいただいている「消臭力 香りのシャワー」や「消臭力 収納空間用」では香り・消臭のラインナップ強化とデザインのリニューアルを行い、既存アイテムでも香りの見直しを行うことでユーザーの拡大を図っています。
湿気ケア(除湿剤)部門では、依然として高い「靴の除湿」ニーズに応え、従来品より吸湿スピードを3倍以上向上した「ドライペット スピード吸湿 くつ用」の上市や、置き型除湿剤の定番である「ドライペット スキット」シリーズを全面リニューアルし、よりコンパクトで使い易い形状とすることで、市場の活性化を行いました。
ホームケア(その他)部門では、新たに立ち上げたクリアフォレスト事業において「森のチカラで空気を洗う」という新しい価値提案を行い、空気浄化剤カテゴリーを創造してまいります。まず、空気浄化のニーズが最も高い車用の製品2品を新たに投入いたしました。北海道トドマツから新技術で抽出した精油中の有効成分が、車の排気ガス中の汚染物質を除去する製品「クリアフォレスト クルマ エアコンルーバー用」と「クリアフォレスト クルマ シート下 サイドポケット用」を上市し、ホームケアやカールート製品に新たなカテゴリーを創造してまいります。

なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は、563,933千円となっております。その主なものは人件費であり、259,261千円(防虫・衛生関連事業117,085千円、家庭環境関連事業142,175千円)となっております。
(注) 研究開発費及びその内訳には消費税等は含んでおりません。