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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10027Y8

有価証券報告書抜粋 曽田香料株式会社 研究開発活動 (2014年3月期)


経営上の重要な契約等メニュー財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

当社グループは、益々多様化する消費者ニーズ・ユーザーニーズに的確・迅速に対応するため、研究開発体制を強化し、各種香料並びに関連製品の開発と提供を行っております。
新製品の開発や得意先の依頼に対しては、研究開発部門と事業部門のフレグランス開発部、フレーバー開発部とが一体となり対応し、最終消費者に満足いただける製品の提供を目指し、積極的に提案活動を行っております。
当連結会計年度における研究・開発関連部署の概要は、次の通りであります。なお、研究開発費の総額は、1,005百万円となっております。
(1)フレグランス開発部
当部では、香水、化粧品、ヘアケア製品、ボディケア製品、洗剤、柔軟剤、芳香剤などに使用される各種フレグランス香料を開発しています。
製品カテゴリー毎に蓄積された香料素材データと経験に基づいた調香技術・評価技術によって、高い品質の香料開発が行われており、継続的な市場商品の研究や市場での嗜好性調査は、市場ニーズにマッチした香料の開発に役立てられています。また技術向上のために、社内の研究開発部署間のさらなる連携強化に取り組んでいるのと同時に、大学などの外部研究機関とも積極的に連携しながら、香料の機能性研究や新規用途開発を行っています。
製品開発にあたっては香料の安全性確保を最優先に、関連する法令や年々強化される各種安全性規制を遵守しています。
今後もより安全で、より魅力的なフレグランス香料の開発を推進してまいります。

(2)フレーバー開発部
当部は、飲料、乳製品、菓子、調味食品等に使用されるフレーバーを開発しております。
当部は、最終製品カテゴリー別の開発体制を採用しており、市場ニーズに対応したフレーバー調合技術の更なる向上、当社独自の評価技術の活用、新素材の活用及びアプリケーション技術の向上などこれまで培ってきた技術の応用・展開に努め、「香り」「風味」「コスト」を重視したフレーバーの開発を推進しております。特に、コーヒー、紅茶、果実飲料用香料については、安定性に優れ、より天然に近い「香り」を有した特徴あるフレーバーを開発しております。乳製品用香料については、自社開発した各種の乳素材を組み合わせることにより、自然な「香り」や「味」を有したフレーバーを開発しております。また、製品開発に当たっては「食の安全性」の確保を最優先としております。
今後も「安全・安心」「健康」「おいしさ」を合わせ持った嗜好性の高いフレーバーの開発を推進してまいります。

(3)研究開発部門
当部門は、合成香料・ケミカル製品に関する研究開発と調合香料用の新規素材の開発を行っております。
① 合成香料・ケミカル製品に関する研究
グローバル市場での競争激化に対応するため、各種ラクトンと大環状ムスクを中心としたコストダウンと高品質化のための研究に継続して取り組んでおります。この目的達成のため、ラクトンに関しては現行製法の工程毎の改良を行うとともに、新規製法の開発も進めております。大環状ムスクについては「安全性」「環境負荷」「香りの質」の3点に優れた新規化合物の製法確立に向けた研究を進めております。また、当社の調合香料に特徴ある香気を付与できる各種の新規合成香料の開発にも鋭意努めており、これらは各種のフレーバーやフレグランス香料の調合に活用されております。
一方、合成香料で培ったコア技術を応用し、各種の高機能ケミカル製品の効率的製造法の確立に向けた研究も精力的に進めております。
② 香料素材開発に関する研究
多様化、高度化する消費者並びに顧客ニーズに対応すべく、天然物から有効な調合香料用素材や機能性素材を取り出すための新しい加工技術の開発を行っております。これらの技術を活用して得られた素材は高力価で安定性に優れ、当社の調合香料への特徴付与に大きな役割を果たしております。一方、畜産物、水産物、果実、花などの天然物や、コーヒー、紅茶等に代表される嗜好食品などに微量に存在する特徴香気成分を当社独自の香気分析技術により解明し、それらの知見を生かして高力価でナチュラル感に富む香料素材を開発しております。以上に加え、新規の物理的ないし物理化学的手法による香粧品、食品及び各種エキス等からの有効成分の分離・抽出技術の研究にも注力しております。

経営上の重要な契約等財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01043] S10027Y8)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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