有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10024PL
ジャパンマテリアル株式会社 役員の状況 (2014年3月期)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数(株) | |
代表取締役社長 | 田中 久男 | 1947年7月13日生 | 2003年7月 | 当社入社営業統括本部長 | (注)9 | 1,128,600 | |
2006年3月 | 代表取締役社長(現任) | ||||||
常務取締役 | 執行役員TFM本部長 | 深田 耕志 | 1943年10月2日生 | 1993年1月 | 株式会社クスノキケミコ入社 | (注)9 | 62,000 |
1993年5月 | 同社代表取締役社長 | ||||||
2009年6月 | 当社取締役TGM事業部(現TFM本部)長 | ||||||
2013年4月 | 当社取締役 執行役員TFM本部長 | ||||||
2014年6月 | 当社常務取締役 執行役員TFM本部長(現任) | ||||||
取締役 | 執行役員管理本部長 | 小川 圭造 | 1962年1月24日生 | 2006年3月 | 株式会社東和商工入社 | (注)9 | 6,000 |
2006年4月 | 当社入社 | ||||||
2008年4月 | 当社生産部長兼生産管理課長 | ||||||
2009年4月 | 当社生産管理部長 | ||||||
2009年6月 | 当社取締役エレクトロニクス事業部(現生産本部)長 | ||||||
2010年4月 | 当社取締役管理本部長 | ||||||
2012年6月 | 当社取締役生産本部長 | ||||||
2013年4月 | 当社取締役執行役員生産本部長 | ||||||
2014年6月 | 当社取締役執行役員管理本部長(現任) | ||||||
取締役 | 執行役員生産本部長 | 門脇 宏八 | 1961年12月5日生 | 1995年4月 | 株式会社東和商工 入社 | (注)9 | 18,000 |
2006年4月 | 当社入社企画営業部長 | ||||||
2007年4月 | 当社エレクトロニクス事業部技術サービス部長 | ||||||
2011年1月 | 当社安全品質保証部長 | ||||||
2012年4月 | 当社エレクトロニクス事業部工事部長 | ||||||
2013年4月 | 当社執行役員生産本部工事部長 | ||||||
2014年6月 | 当社取締役執行役員生産本部長(現任) | ||||||
取締役 | 執行役員技術本部長 | 長谷 圭祐 | 1952年8月19日生 | 2013年4月 | 当社 入社 技術営業本部長付 | (注)9 | 14,000 |
2013年10月 | 当社 技術営業本部技術統括部長 | ||||||
2014年1月 | 当社 技術本部長 | ||||||
2014年6月 | 当社 取締役 執行役員技術本部長(現任) | ||||||
取締役 | 執行役員渉外及び新事業担当 | 田中 智和 | 1957年6月27日生 | 1991年3月 | 株式会社東和商工入社 | (注)9 | 872,600 |
1997年6月 | 同社取締役 | ||||||
2003年3月 | 当社取締役 | ||||||
2006年1月 | 株式会社東和商工代表取締役 | ||||||
2006年3月 | 当社代表取締役専務管理本部長 | ||||||
2008年10月 | 当社専務取締役管理本部長 | ||||||
2010年4月 | 当社取締役営業推進室長 | ||||||
2010年7月 | 当社取締役技術本部長 | ||||||
2011年4月 | 当社取締役エレクトロニクス事業部長 | ||||||
2012年6月 | 当社取締役製造本部長 | ||||||
2013年4月 | 当社取締役執行役員海外担当 | ||||||
2014年6月 | 当社取締役執行役員渉外及び新事業担当(現任) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数(株) | |
取締役 | 町田 和彦 | 1941年8月27日生 | 1960年3月 | 東京芝浦電気株式会社(現株式会社東芝)入社 | (注)9 | 3,000 | |
1999年5月 | 株式会社TSトータルサービス(現東芝半導体サービス&サポート株式会社)代表取締役社長 | ||||||
2004年6月 | 東芝マイクロエレクトロニクス株式会社監査役 | ||||||
2005年7月 | 株式会社ミズサワセミコンダクタ相談役(現任) | ||||||
2008年6月 | 当社社外取締役(現任) | ||||||
監査役 (常勤) | 喜多 照幸 | 1947年8月12日生 | 1971年4月 | 日本工営株式会社入社 | (注)6 | 243,920 | |
2005年6月 | 日本工営株式会社執行役員 | ||||||
2009年6月 | 日本工営株式会社常務執行役員 | ||||||
2010年6月 | 日本工営株式会社参与 | ||||||
2011年6月 | 当社常勤監査役 | ||||||
2012年6月 | 当社取締役管理本部長 | ||||||
2013年4月 | 当社取締役執行役員管理本部長 | ||||||
2014年6月 | 当社常勤監査役(現任) | ||||||
監査役 | 安井 広伸 | 1961年11月20日生 | 1984年4月 | 五十鈴監査法人入所 | (注)10 | 3,000 | |
1987年8月 | 公認会計士開業登録 | ||||||
1987年10月 | 税理士登録 | ||||||
2005年6月 | 五十鈴監査法人代表社員(現任) | ||||||
2006年6月 | 当社監査役(現任) | ||||||
監査役 | 春馬 葉子 | 1974年11月19日生 | 2001年10月 | 第二東京弁護士会登録 | (注)10 | - | |
2003年11月 | 愛知県弁護士会登録 | ||||||
2006年10月 | 春馬・野口法律事務所パートナー(現任) | ||||||
2009年6月 | 当社監査役(現任) | ||||||
計 | 2,351,120 |
(注) 1 2013年6月27日開催の第16回定時株主総会において、取締役に岩部慈郎氏、監査役に村田喜啓氏が新たに選任され、就任いたしました。
2 2013年6月27日開催の第16回定時株主総会終結の時をもって、折小野伸彦氏は監査役を辞任により退任いたしました。
3 2014年6月25日開催の第17回定時株主総会終結の時をもって、喜多照幸、岩部慈郎の両氏は任期満了により取締役を退任いたしました。
4 2014年6月25日開催の第17回定時株主総会において、門脇宏八、長谷圭祐の両氏は新たに取締役に選任され就任いたしました。
5 2014年6月25日開催の第17回定時株主総会終結の時をもって、村田喜啓氏は辞任により監査役を退任いたしました。
6 2014年6月25日開催の第17回定時株主総会において、喜多照幸氏は新たに監査役に選任され就任いたしました。また、任期は2015年6月開催予定の定時株主総会終結の時までであります。
7 取締役町田和彦は、社外取締役であります。
8 監査役安井広伸、春馬葉子は、社外監査役であります。
9 2014年6月25日開催の第17回定時株主総会で選任され、任期は選任後1年以内に終了する事業年度のうち、最終のものに関する定時株主総会の終結の時に満了します。
10 2011年10月19日開催の臨時株主総会で選任され、任期は選任後4年以内に終了する事業年度のうち、最終のものに関する定時株主総会の終結の時に満了します。
11 当社では、取締役会の一層の活性化を促し、取締役会の意思決定・業務執行の監督機能と各事業部門の業務執行機能を明確に区分し、経営効率の向上を図るために執行役員制度を導入しております。なお、執行役員は次のとおりであります。
氏 名 | 地位、担当および重要な兼職の状況 |
深田 耕志 | 常務取締役 執行役員TFM本部長 |
小川 圭造 | 取締役 執行役員管理本部長 |
門脇 宏八 | 取締役 執行役員生産本部長 |
長谷 圭祐 | 取締役 執行役員技術本部長 |
田中 智和 | 取締役 執行役員渉外及び新事業担当 |
坂口 好則 | 執行役員グラフィックスソリューション事業部長 |
西村 辰彦 | 執行役員管理本部総務人事部長 |
12 当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第2項に定める補欠監査役1名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
氏 名 (生 年 月 日) | 略歴 | 所有株式数(株) | |
林 幹夫 (1949年9月16日生) | 1974年4月 | 株式会社東芝入社 | - |
1994年4月 | 株式会社東芝大分工場第二ペレット製造部長 | ||
1997年4月 | 株式会社東芝四日市工場製造部長 | ||
2001年4月 | 株式会社東芝四日市工場長 | ||
2003年4月 | 株式会社東芝セミコンダクター社生産統括責任者 | ||
2007年1月 | キヤノン株式会社理事 | ||
2011年10月 | リ・ハヤシコンサルティング株式会社代表取締役(現任) |
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E26124] S10024PL)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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