ウルトラファブリックス・ホールディングス株式会社 役員の状況 (2014年3月期)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有 株式数 (千株)
代表取締役 社長		中野 淳文	1957年 3月31日生	1981年8月 シティバンク・エヌ・エイ東京支店入行 1992年11月 バンカース・トラスト銀行東京支店入行 1998年11月 UBSウォーバーグ証券会社東京支店入社 2002年6月 当社常勤監査役 2003年6月 当社監査役 2012年6月 当社取締役 社長室長 2014年5月 株式会社ディー・エス・シー代表取締役社長(現任) 2014年6月 当社代表取締役社長(現任)	(注)6	163
取締役	管理部長	山本 一良	1950年 7月24日生	1973年11月 当社入社 1999年3月 当社経理部経理課長 2006年5月 株式会社ディー・エス・シー監査役 2006年6月 当社取締役 管理部長(現任)	(注)6	79
取締役	技術部長兼 品質保証部長	田中 勉	1957年 1月25日生	1977年3月 当社入社 1999年4月 当社開発部開発課長 2013年4月 当社技術部長 2014年5月 株式会社ディー・エス・シー取締役(現任) 2014年6月 当社取締役・技術部長兼品質保証部長(現任)	(注)6	13
取締役	埼玉事業所長	中川 豊彦	1959年 4月21日生	1983年4月 当社入社 1999年4月 当社埼玉事業所生産部技術課長 2004年4月 当社埼玉事業所次長兼製造技術課長 2014年5月 株式会社ディー・エス・シー監査役(現任) 2014年6月 当社取締役・埼玉事業所長(現任)	(注)6	23
取締役	社長室長兼 管理部次長	三浦 宏平	1954年 1月13日生	2004年6月 当社入社 管理部総務課長 2006年7月 当社管理部次長兼総務課長 2014年5月 株式会社ディー・エス・シー取締役(現任) 2014年6月 当社取締役・社長室長兼管理部次長(現任)	(注)6	14

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有 株式数 (千株)
取締役	監査室長	高山 裕史	1953年 8月31日生	1977年4月 安田信託銀行(現みずほ信託銀行)入行 2007年4月 当社入社 監査室長 2014年6月 当社取締役・監査室長(現任)	(注)6	2
取締役		藤村 俊夫	1947年 5月29日生	1971年4月 三井物産株式会社入社 1997年1月 (出向)三王技研工業株式会社代表取締役社長 2000年12月 三井物産株式会社合成樹脂第二部長 2002年12月 日本トレーディング株式会社副社長 2006年12月 同社代表取締役社長 2007年6月 (兼任)フクビ化学工業株式会社取締役 2008年4月 三井物産プラスチックトレード株式会社代表取締役社長 2009年7月 同社顧問 2012年6月 当社監査役 2012年11月 早川産機株式会社顧問(現任) 2014年6月 当社取締役(現任)	(注) 1,6	1
常勤監査役		森 禧弘	1943年 5月4日生	1967年4月 スカイアルミニウム株式会社(現株式会社UACJ)入社 1993年3月 同社経理部長 2005年5月 株式会社横尾材木店監査役 2010年7月 当社顧問 2011年6月 当社常勤監査役(現任)	(注)3	4
監査役		村松 成一	1948年 3月23日生	1971年9月 ファースト・ナショナル・シティ・バンク(現シティバンク銀行株式会社)入行 1993年3月 スイス・ユニオン銀行(現UBS銀行)入行 2002年7月 パシフィックマネジメント株式会社(現パシフィックホールディングス株式会社)常勤監査役 2009年6月 当社監査役(現任)	(注) 2,5	-
監査役		伊丹 庸之	1951年 8月5日生	1974年4月 冨士写真フィルム株式会社入社 1986年11月 モルガンスタンレー証券東京支店入社 1997年2月 株式会社ピッツインターナショナル設立 代表取締役 2010年8月 株式会社アリィトラベルと営業統合 副社長(現任) 2014年6月 当社監査役(現任)	(注) 2,4	-
計						301

(注)1.取締役藤村俊夫は、社外役員(会社法施行規則第2条第3項第5号)に該当する社外取締役(会社法第2条第15号)であります。
2.監査役村松成一及び伊丹庸之は、社外役員(会社法施行規則第2条第3項第5号)に該当する社外監査役(会社法第2条第16号)であります。
3.2011年6月24日開催の定時株主総会終結の時から4年間
4.前任者の辞任に伴う就任であるため、当社の定款の定めにより、前任者の任期満了の時までとなります。前任者の任期は、2012年6月26日開催の定時株主総会終結の時から4年間
5.2013年6月25日開催の定時株主総会終結の時から4年間
6.2014年6月25日の定時株主総会終結の時から2年間