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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1003823

有価証券報告書抜粋 ティーライフ株式会社 提出会社の経営指標等 (2014年7月期)


連結経営指標等メニュー沿革

回次第27期第28期第29期第30期第31期
決算年月2010年7月2011年7月2012年7月2013年7月2014年7月
売上高(千円)4,259,1964,519,2704,740,5964,753,0134,660,357
経常利益(千円)333,847395,397417,548426,190407,775
当期純利益(千円)175,536224,952233,555278,432264,633
持分法を適用した場合の投資利益(千円)-----
資本金(千円)180,000180,000356,625356,625356,625
発行済株式総数(千株)70704,2504,2504,250
純資産額(千円)2,577,8272,750,0463,284,9203,514,2873,673,614
総資産額(千円)3,210,1613,397,1154,049,8324,243,0174,409,201
1株当たり純資産額(円)36,826.10785.72772.92826.90864.39
1株当たり配当額(円)700.00800.0020.0023.0025.00
(うち1株当たり中間配当額)(-)(-)(-)(-)(-)
1株当たり当期純利益金額(円)2,507.6664.2761.3765.5162.26
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額(円)-----
自己資本比率(%)80.381.081.182.883.3
自己資本利益率(%)7.08.47.78.27.4
株価収益率(倍)--7.789.2613.42
配当性向(%)27.924.932.635.140.2
営業活動によるキャッシュ・フロー(千円)246,784280,283372,368--
投資活動によるキャッシュ・フロー(千円)△98,805△297,304△194,824--
財務活動によるキャッシュ・フロー(千円)△49,000△49,000277,148--
現金及び現金同等物の期末残高(千円)1,514,0661,448,0451,902,737--
従業員数(人)7989899390
(外、平均臨時雇用者数)(13)(13)(13)(13)(13)
(注)1.第27期から第29期までの持分法を適用した場合の投資利益については、関連会社が存在しないため、記載しておりません。
2.第30期より連結財務諸表を作成しているため、第30期以降の持分法を適用した場合の投資利益、営業活動によるキャッシュ・フロー、投資活動によるキャッシュ・フロー、財務活動によるキャッシュ・フロー及び現金及び現金同等物の期末残高は記載しておりません。
3.売上高には、消費税等は含まれておりません。
4.潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため、記載しておりません。
5.第27期から第28期までの株価収益率については、当該期において当社株式は非上場であったため、記載しておりません。
6.従業員数は、就業員数(当社から社外への出向者を除いております。)であります。なお、臨時雇用者数(パートタイマーを含み、人材会社からの派遣社員を除いております。)の年間の平均人員(1日平均8時間換算)を( )外数で記載しております。

7.第29期より、「1株当たり当期純利益に関する会計基準」(企業会計基準第2号 2010年6月30日)、「1株当たり当期純利益に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第4号 2010年6月30日公表分)及び「1株当たり当期純利益に関する実務上の取扱い」(実務対応報告第9号 2010年6月30日)を適用しております。
8.2011年11月2日付で普通株式1株につき50株の株式分割を行いましたが、第28期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益金額を算定しております。

連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E26322] S1003823)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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