ＴＯＹＯ　ＴＩＲＥ株式会社 研究開発活動 (2013年12月期)

当社グループの研究開発活動は、2020年のありたい姿を示す長期ビジョン「ビジョン'20」を受けて、2015年を最終年とする5ヵ年の中期経営計画「中計'11」に沿って進めております。
各製品においては、環境負荷低減のために構造設計・材料設計・解析技術・製造技術などを中心に研究開発を推進しており、材料の研究開発では、大学との連携を強化し、放射光等を活用した新しい構造解析方法も取り入れて、タイヤ用ゴム配合に展開しております。
2013年10月には、茨木市及び伊丹市から、それぞれ研究開発センター及びエンジニアリングセンターを川西市の新しい建屋へ移管するとともに「基盤技術センター」へ改名し、2013年12月から運用を開始しました。
基盤技術センターでは、将来に向けたエネルギー・環境・ライフサイエンスなどに関連した取り組みをさらに強化し、事業化を目指した研究開発を継続中であり、2棟の建屋を新築し、既存の建屋を一部改修しました。
なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は84億88百万円であります。うち、基盤技術センターで行っている各事業部門に配分できない基礎研究の費用は9億72百万円であります。

セグメントごとの研究開発活動は次のとおりであります。
(1)タイヤ事業
2013年11月14日より、北海道エリア限定の、アイス性能特化型スタッドレスタイヤ、「GARIT G0(ガリットジーゼロ)」の発売を開始しました。これは、交通量の多い北海道都市部の冬の路面でスリップを抑制するために、特有の環境に対して特化的に「アイス制動性能の大幅向上」を実現するものです。タイヤに対して特に求められる、①凍った路面をひっかく、②凍った路面の表面にできる水膜を除去する、③凍った路面にしっかり密着する、といった性能に関して、ゴム材料面、パターンデザイン、サイプ技術面等のアプローチからこれらの課題を解決し、「GARIT G5(ジーファイブ)」と比較して23%のアイス制動距離の短縮を実現しました。
2013年12月18日には、ミニバン専用タイヤとして展開している「TRANPATH(トランパス)」ブランドの新商品として、1995年の初上市以降6代目となる3商品(「TRANPATH mpZ(エムピーゼット)」、ラグジュアリーミニバン専用のLu(エルユー)シリーズの2代目「TRANPATH LuⅡ(エルユーツー)」、軽自動車専用「TRANPATH LuK(エルユーケイ)」)を発表しました。「TRANPATH mpZ」は、高剛性構造によってミニバンの体躯をしっかり支える走行安定性及び当社独自のゴム材料設計基盤技術「Nano Balance Technology」を駆使して実現した低燃費性、さらに向上した耐摩耗性などを備えています。「TRANPATH LuⅡ」は、ラグジュアリーミニバンにふさわしい最上級の静粛性と快適性を備えています。「TRANPATH LuK」は、普及拡大する国内軽自動車マーケット向けに、Luシリーズの流れを汲む、特にラグジュアリーな性能を重視した軽自動車専用の商品として投入します。
また、2013年度の新車向け商品としましては、トヨタ新型ハイランダ-向けに、北米工場より納入を開始しました。

当事業に係る研究開発費は57億42百万円であります。

(2) ダイバーテック事業
〔輸送機器〕
カーメーカーから高級車種向けとして、エンジンマウントなど高機能部品を多く受注し、順調に立ち上げたことで客先からの高い評価を得ております。先行技術開発においては、環境対応車向けの新商品の開発を行い、市場展開を目指しております。
環境問題に対しては、鉛フリー、6価クロムフリーの製品開発を実施し、製造工程、製品からVOC(揮発性有機化合物)及び産業廃棄物を削減するため、新たな素材への切り替えを進めております。また、車の燃費向上のために部品の軽量化及び性能向上を目指し、アルミや樹脂材料の採用と新工法・新材料の開発も進めております。解析技術においては、振動解析技術や金具性能及び加工の解析技術により、最適設計に取り組んでおります。
また、鉄道車両用空気バネについては、技術の横展開と顧客ニーズに適応した開発を進め、更なるグローバルでの拡販を図っております。

〔産業・建築資材〕
建築用免震積層ゴムの市場需要が増加傾向であり、顧客ニーズに対応すべく、高減衰及び天然ゴム系のラインアップを拡充するとともに新構造を開発中であります。
〔断熱・防水資材〕
硬質ウレタン商品分野では、環境・安全に関する課題を中心とした技術開発に取り組んでおり、独自技術による脱フロン化技術開発を進めております。断熱スプレー分野ではノンフロンシステムの高性能化を計り、さらに地球温暖化に影響がなくノンフロンシステムより断熱性能が高い発泡剤を使用した新たなシステムを開発・量産化し脱フロンを推進しております。
また、防水資材でも、環境・安全に配慮した商品を重点に開発中です。

当事業に係る研究開発費は17億73百万円であります。