有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10023PH
住友理工株式会社 役員の状況 (2014年3月期)
役名及び職名 | 氏名 (生年月日) | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (千株) | ||
代表取締役 社長 | 西村 義明 (1948年3月13日生) | 1972年 | 4月 | 住友電気工業㈱入社 | (注3) | 28 |
1995年 | 7月 | 同経理部長 | ||||
2001年 | 6月 | 同取締役、人事部長 | ||||
2003年 | 3月 | 同常務取締役 | ||||
2007年 | 6月 | 同代表取締役、専務取締役 | ||||
2008年 | 6月 | 当社代表取締役 現在に至る | ||||
2008年 | 6月 | 同執行役員副社長 | ||||
2009年 | 6月 | 同社長、CSR委員会委員長 現在に至る | ||||
代表取締役 (執行役員副社長) | 尾崎 俊彦 (1952年2月12日生) | 1975年 | 4月 | 住友電気工業㈱入社 | (注3) | 9 |
1999年 | 7月 | 同東京経理部長 | ||||
2001年 | 6月 | 当社経理部長 | ||||
2003年 | 6月 | 同取締役 | ||||
2005年 | 6月 | 同執行役員、経営企画室長 | ||||
2006年 | 6月 | 同常務執行役員 | ||||
2008年 | 6月 | 同専務執行役員 | ||||
2008年 | 6月 | 同リスク管理委員会委員長 現在に至る | ||||
2012年 | 6月 | 同執行役員副社長、コンプライアンス委員会委員長 現在に至る | ||||
2014年 | 6月 | 同代表取締役 現在に至る | ||||
代表取締役 (執行役員副社長) | 渡辺 満 (1951年12月21日生) | 1977年 | 4月 | 当社入社 | (注3) | 4 |
1996年 | 2月 | 同自動車用防振事業部 技術本部 第二技術部長 | ||||
2001年 | 8月 | 同自動車ホース事業部 ホース技術本部 副本部長 | ||||
2006年 | 6月 | 同執行役員 | ||||
2007年 | 6月 | 同防振事業部長 | ||||
2009年 | 6月 | 同取締役 | ||||
2009年 | 6月 | 同常務執行役員 | ||||
2012年 2012年 2014年 | 6月 6月 6月 | 同専務執行役員 同防振・ウレタン事業本部長 現在に至る 同代表取締役、執行役員副社長 現在に至る | ||||
(重要な兼職の状況) 東海橡塑(天津)有限公司董事長 | ||||||
東海橡塑(嘉興)有限公司董事長 | ||||||
東海橡塑技術中心(中国)有限公司董事長 | ||||||
取締役 (専務執行役員) | 松井 徹 (1954年6月20日生) | 1979年 | 4月 | 当社入社 | (注3) | 5 |
1999年 | 2月 | 同自動車技術統括本部 防振技術本部第2技術部長 | ||||
2001年 | 6月 | 同防振事業部 防振技術本部長 | ||||
2004年 | 6月 | 同取締役、防振事業部長 | ||||
2005年 | 6月 | 同執行役員 | ||||
2007年 | 6月 | DTR Tennessee,Inc.社長 | ||||
2009年 | 6月 | 当社常務執行役員 | ||||
2011年 | 6月 | TRI USA(現TRIAmerica,Inc.)社長 | ||||
2013年 | 6月 | 当社専務執行役員 現在に至る | ||||
2014年 | 3月 | 同グローバル自動車営業本部長 現在に至る | ||||
2014年 | 6月 | 同取締役 現在に至る | ||||
取締役 (専務執行役員) | 柴田 雅裕 (1952年2月4日生) | 1976年 | 4月 | 住友電気工業㈱入社 | (注3) | 6 |
2000年 | 1月 | 同特性評価センター長 | ||||
2006年 | 6月 | 同プリント回路事業部長 | ||||
2007年 | 6月 | 住友電工プリントサーキット㈱社長 | ||||
2008年 | 6月 | 住友電気工業㈱執行役員 | ||||
2008年 | 10月 | 同材料技術研究開発本部 副本部長、エレクトロニクス・材料研究所長 | ||||
2010年 | 6月 | 当社執行役員、材料技術研究所長 | ||||
2011年 | 6月 | 同取締役 現在に至る | ||||
2011年 | 6月 | 同常務執行役員 | ||||
2012年 | 6月 | 同研究開発本部長 現在に至る | ||||
2013年 | 6月 | 同環境委員会委員長 現在に至る | ||||
2014年 | 6月 | 同専務執行役員 現在に至る | ||||
取締役 (常務執行役員) | 金岡 克典 (1958年1月31日生) | 1980年 | 4月 | 当社入社 | (注3) | 11 |
1999年 | 2月 | 同自動車営業本部 第1自動車営業部長 | ||||
2005年 | 6月 | 同執行役員 | ||||
2006年 | 6月 | 同自動車営業本部長 | ||||
2010年 | 6月 | 同常務執行役員 現在に至る | ||||
2012年 | 6月 | 同自動車用ホース事業本部長 現在に至る | ||||
2013年 | 6月 | 同取締役 現在に至る |
役名及び職名 | 氏名 (生年月日) | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (千株) | ||
取締役 (常務執行役員) | 立田 力三 (1956年3月27日生) | 1979年 | 4月 | 当社入社 | (注3) | 10 |
1999年 | 8月 | 同産業資材事業部 産業用ホース技術部長 | ||||
2000年 | 8月 | 同産業資材事業部 産業用ホース部長 | ||||
2004年 | 4月 | 東海橡塑(合肥)有限公司総経理 | ||||
2008年 | 6月 | 当社執行役員、産業用ホース事業部長 | ||||
2012年 | 6月 | 同常務執行役員、産業資材事業本部長 現在に至る | ||||
2013年 | 6月 | 同生産統括本部長、安全衛生委員会委員長 現在に至る | ||||
2014年 | 6月 | 同取締役 現在に至る | ||||
取締役 (常務執行役員) | 大橋 武弘 (1955年9月16日生) | 1986年 | 10月 | 当社入社 | (注3) | 5 |
1999年 | 2月 | 同化成品事業部 生産本部 生産技術部長 | ||||
2003年 | 6月 | 同化成品事業部 生産本部長 | ||||
2007年 | 6月 | 東海橡塑(天津)有限公司総経理 | ||||
2009年 | 6月 | 当社執行役員 | ||||
2010年 | 6月 | 同化成品事業部長 | ||||
2012年 | 6月 | 同常務執行役員、IT・エレクトロニクス事業本部長 現在に至る | ||||
2013年 | 6月 | 同災害対策委員会委員長 現在に至る | ||||
2014年 | 6月 | 同取締役 現在に至る | ||||
取締役 | 入谷 正章 (1950年1月4日生) | 1976年 | 4月 | 弁護士登録(入谷法律事務所入所)現在に至る | (注3) | 1 |
2006年 | 6月 | 当社社外監査役 | ||||
2008年 | 4月 | 愛知県弁護士会会長 | ||||
2011年 | 6月 | 当社社外取締役 現在に至る | ||||
(重要な兼職の状況) | ||||||
入谷法律事務所所長 | ||||||
㈱中央製作所社外監査役 | ||||||
アイホン㈱社外取締役 | ||||||
愛知県公安委員会 委員 | ||||||
取締役 | 花形 滋 (1950年10月31日生) | 1973年 | 4月 | 三井物産㈱入社 | (注3) | - |
1989年 | 10月 | MITSUI MACHINERY SALES(U.K.)LTD.社長 | ||||
1996年 | 1月 | Subaru Italia S.p.A.社長 | ||||
1999年 | 2月 | 三井物産㈱本店自動車第二部長 | ||||
2004年 | 4月 | 同本店機械本部副本部長 | ||||
2006年 | 4月 | 同執行役員 | ||||
2007年 | 4月 | 同自動車本部長 | ||||
2009年 | 4月 | 同常務執行役員、中部支社長 | ||||
2014年 | 6月 | 当社取締役 現在に至る | ||||
常勤監査役 | 岡田 茂弘 (1947年9月6日生) | 1970年 | 4月 | 当社入社 | (注5) | 2 |
1996年 | 4月 | 同自動車用防振事業部製造本部長 | ||||
2000年 | 6月 | 同取締役 | ||||
2001年 | 6月 | DTR Industries,Inc. 取締役社長 | ||||
2003年 | 6月 | 当社常務取締役 | ||||
2005年 | 6月 | 同常務執行役員 | ||||
2006年 | 6月 | 同専務執行役員 | ||||
2011年 | 6月 | 同常勤顧問 | ||||
2012年 | 6月 | 同常勤監査役 現在に至る | ||||
常勤監査役 | 近藤 和雄 (1949年9月1日生) | 1972年 | 4月 | 当社入社 | (注4) | 6 |
1994年 | 9月 | 同原価管理部長 | ||||
1997年 | 7月 | 同経理部長 | ||||
2001年 | 6月 | 同人事部長 | ||||
2003年 | 6月 | 同取締役 | ||||
2005年 | 6月 | 同執行役員 | ||||
2008年 | 6月 | 同常務執行役員 | ||||
2009年 | 6月 | 同取締役、コンプライアンス委員会委員長 | ||||
2010年 | 6月 | 同常勤監査役 現在に至る |
役名及び職名 | 氏名 (生年月日) | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (千株) | ||
監査役 | 木村 壽秀 (1945年12月20日生) | 1970年 | 4月 | 住友電気工業㈱入社 | (注4) | - |
1996年 | 6月 | 同プリント回路事業部長 | ||||
1999年 | 6月 | 同取締役 | ||||
2001年 | 6月 | 同取締役支配人 | ||||
2002年 | 6月 | 同常務取締役 | ||||
2003年 | 7月 | 同エレクトロニクス事業本部長 | ||||
2005年 | 6月 | 同研究開発本部長 | ||||
2005年 | 6月 | 同代表取締役、専務取締役 | ||||
2007年 | 6月 | 同生産技術本部長 | ||||
2010年 | 6月 | 当社社外監査役 現在に至る | ||||
(重要な兼職の状況) | ||||||
日新電機㈱社外監査役 | ||||||
監査役 | 増田 宏一 (1944年1月23日生) | 1969年 | 11月 | 公認会計士登録 | (注5) | - |
1992年 | 7月 | 監査法人朝日新和会計社(現 有限責任 あずさ監査法人)代表社員 | ||||
2007年 | 7月 | 日本公認会計士協会会長 | ||||
2012年 | 6月 | 当社監査役 現在に至る | ||||
(重要な兼職の状況) | ||||||
㈱地域経済活性化支援機構 社外監査役 | ||||||
エーザイ㈱社外取締役 ㈱第四銀行 社外監査役 TDK㈱社外監査役 日本取引所自主規制法人 理事 | ||||||
監査役 | 長安弘志 (1947年12月20日生) | 1974年 | 4月 | 弁護士登録 現在に至る | (注4) | - |
1974年 | 4月 | アンダーソン・毛利・ラビノウィッツ法律事務所(現 アンダーソン・毛利・友常法律事務所)入所 | ||||
1984年 | 1月 | 同パートナー | ||||
1994年 | 9月 | 東西総合法律事務所開設 現在に至る | ||||
2014年 | 6月 | 当社監査役 現在に至る | ||||
(重要な兼職の状況) | ||||||
日本データカード㈱監査役 | ||||||
ジョンソン・エンド・ジョンソン㈱監査役 | ||||||
㈱バロックジャパンリミテッド社外監査役 | ||||||
オーソ・クリニカル・ダイアグノスティックス㈱監査役 | ||||||
ヤンセンファーマ㈱監査役 | ||||||
90 |
(注2)監査役 木村壽秀、増田宏一及び長安弘志は、社外監査役であります。
(注3)2014年6月19日開催の定時株主総会の終結から、選任後1年以内に終了する事業年度に関する定時株主総会終結の時まで
(注4)2014年6月19日開催の定時株主総会の終結から、選任後4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会終結の時まで
(注5)2012年6月20日開催の定時株主総会の終結から、選任後4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会終結の時まで
(注6)当社は、取締役会の意思決定の迅速化と監督機能の強化並びに権限及び責任の明確化による機動的な業務執行体制の確立を目的として、執行役員制度を導入しております。
執行役員は25名で、執行役員副社長 尾崎俊彦、渡辺満の2名、専務執行役員 松井徹、柴田雅裕の2名、常務執行役員 金岡克典、立田力三、大橋武弘、久岡洋一、鈴木洋治、花﨑雅彦、前田裕久、松岡勉の8名、執行役員 加藤隆久、Giuliano Zucco、Olaf Hahn、菊田現、中山幸紀、Charles Randall Rumbley、大島司、北村浩一、安田日出吉、矢野勝久、柴原彰広、和久伸一、髙貝 淳の13名で構成されております。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01097] S10023PH)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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