有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10022QU
豊田合成株式会社 沿革 (2014年3月期)
1949年6月 | 企業再建整備法により、国華工業株式会社の第2会社として名古屋、岡崎両工場を名古屋ゴム 株式会社の名称で分離独立(会社創立) |
1952年3月 | 岡崎工場を閉鎖し、名古屋工場に併合 |
1957年5月 | 愛知県西春日井郡春日村(現・清須市)に春日工場を建設 |
1962年5月 | ソフトコルク工業株式会社を吸収合併し、西町工場を引き継ぐ |
1967年12月 | 愛知県稲沢市北島町に稲沢工場を建設 |
1973年8月 | 豊田合成株式会社に社名変更 |
1976年9月 | 静岡県周智郡森町に森町工場を建設 |
1978年12月 | 名古屋証券取引所市場第二部に株式上場 |
1980年1月 | 愛知県西春日井郡春日村(現・清須市)へ本社を移転 |
1980年11月 | 愛知県稲沢市西溝口町に西溝口工機工場を建設 |
1982年8月 | 愛知県尾西市(現・一宮市)明地に尾西工場を建設 |
1983年10月 | 名古屋証券取引所市場第一部に指定 |
1986年3月 | 愛知県稲沢市北島町に技術センターを建設 |
1986年4月 | 米国に米国TG株式会社を設立 (1999年7月TGミズーリ株式会社(現・連結子会社)に社名変更) |
1986年10月 | カナダに豊田合成ホールディングス株式会社(現・連結子会社)を設立 |
1987年4月 | 生産工程を移設し、西町工場を閉鎖 |
1987年5月 | 中華民国に豊裕株式会社(現・連結子会社)を設立 |
1989年3月 | 愛知県中島郡(現・稲沢市)平和町に平和町工場を建設 |
1991年5月 | 米国にTGテクニカルセンター(U.S.A.)株式会社を設立 (1999年4月TGテクニカルセンター株式会社に社名変更、2001年1月現・豊田合成ノース アメリカ株式会社に合併) |
1991年10月 | 佐賀県武雄市に豊田合成九州株式会社を設立(2008年1月当社に吸収合併) |
1994年2月 | タイにTGポンパラ株式会社を設立 (1998年6月豊田合成タイランド株式会社(現・連結子会社)に社名変更) |
1995年12月 | 中華人民共和国に天津豊田合成汽車軟管有限公司を設立 (2001年5月天津豊田合成有限公司(現・連結子会社)に社名変更) |
1996年11月 | オーストラリアにブリヂストンTGオーストラリア株式会社(現・連結子会社)を設立 (2010年9月豊田合成オーストラリア株式会社に社名変更) |
1997年5月 | 愛知県稲沢市北島町に北島技術センター(研究・試験棟)を建設 |
1997年11月 | 米国にTGケンタッキー株式会社を設立 (2001年12月会社形態を変更し、TGケンタッキー有限責任会社(現・連結子会社)に変更) |
1998年9月 | インドにTGキルロスカオートモーティブ株式会社(現・連結子会社)を設立 |
1999年3月 | 東京証券取引所市場第一部に株式上場 |
1999年4月 | 英国に英国豊田合成株式会社(現・連結子会社)を設立 米国にTGノースアメリカ株式会社を設立 (2004年8月豊田合成ノースアメリカ株式会社(現・連結子会社)に社名変更) |
2000年1月 | 生産工程を移設し、名古屋工場を閉鎖 |
2000年2月 | 米国にTGフルイドシステムズUSA株式会社(現・連結子会社)を設立 |
2000年4月 | タイに豊田合成ラバータイランド株式会社(現・連結子会社)を設立 |
2000年8月 | 静岡県引佐郡にティージーオプシード株式会社(現・連結子会社)を設立 (2001年9月静岡県浜松市に移転) |
2000年9月 | カナダにTGミント株式会社(現・連結子会社)を設立 |
2000年11月 | ベルギーにTGヨーロッパ株式会社を設立 (2004年8月豊田合成ヨーロッパ株式会社(現・連結子会社)に社名変更) 中華人民共和国の天津星光橡塑有限公司(現・連結子会社)に資本参加 |
2001年1月 | TGノースアメリカ株式会社とTGテクニカルセンター株式会社は、2001年1月1日付で合併(存続会社はTGノースアメリカ株式会社(現・豊田合成ノースアメリカ株式会社・連結子会社)) |
2001年3月 | チェコにTGセーフティシステムズチェコ有限会社を設立 (2005年4月豊田合成チェコ有限会社(現・連結子会社)に社名変更) |
2001年7月 | インドのメッツラーオートモーティブインディア株式会社(現・持分法適用会社)に資本参加 |
2001年9月 | 米国にTGオートモーティブシーリングケンタッキー有限責任会社(現・連結子会社)を設立 |
2001年10月 | タイに豊田合成アジア株式会社(現・連結子会社)を設立 |
2002年2月 | 愛知県稲沢市に株式会社エフティエスを設立 (2008年10月堀江金属工業株式会社(現・株式会社FTS 持分法適用会社)に吸収合併) 東洋ゴム工業株式会社との間でエアバッグ事業の譲受および防振ゴム事業の譲渡に関する営業譲渡契約を締結 |
2002年11月 | 米国にTGパーソネルサービスノースアメリカ株式会社(現・連結子会社)を設立 |
2003年1月 | インドネシアに株式会社豊田合成セーフティシステムズインドネシア(現・連結子会社)を設立 |
2003年3月 | メキシコのタペックスメキシカーナ株式会社(現・連結子会社)に資本参加 |
2003年4月 | 中華人民共和国に豊田合成光電貿易(上海)有限公司(現・連結子会社)を設立 |
2003年7月 | 米国にTGRテクニカルセンター有限責任会社(現・連結子会社)を設立 |
2003年10月 | 中華人民共和国に豊田合成(張家港)科技有限公司(現・連結子会社)を設立 |
2003年11月 | 中華人民共和国に豊田合成(張家港)塑料製品有限公司(現・連結子会社)を設立 |
2004年2月 | 中華人民共和国に豊田合成(佛山)橡塑有限公司(現・連結子会社)を設立 |
インドネシアに株式会社イノアックTGインドネシア(現・連結子会社)を設立 | |
(2013年11月株式会社TGイノアックインドネシアに社名変更) | |
2004年9月 | ベトナムに豊田合成ハイフォン社(現・連結子会社)を設立 |
中華人民共和国に豊田合成(天津)精密製品有限公司(現・連結子会社)を設立 | |
2004年10月 | 中華人民共和国に豊田合成(佛山)汽車部品有限公司(現・連結子会社)を設立 |
2005年1月 | 米国に豊田合成テキサス有限責任会社(現・連結子会社)を設立 |
2005年6月 | オーストリアにレクセディスライティング有限会社を設立 |
2005年9月 | 福岡県北九州市に北九州工場を開設 |
2005年12月 | 南アフリカ共和国に豊田合成南アフリカ株式会社(現・連結子会社)を設立 |
2006年1月 | 中華人民共和国に豊田合成(上海)商務諮訽有限公司(現・連結子会社)を設立 (2012年2月豊田合成(上海)管理有限公司に社名変更) |
2006年12月 | 神奈川県伊勢原市に神奈川工場を開設 |
2007年4月 | 愛知県瀬戸市に瀬戸工場を開設 |
2008年1月 2008年4月 2009年3月 | 豊田合成九州株式会社を吸収合併。佐賀工場、福岡工場を開設 メキシコ合衆国に豊田合成オートモーティブシーリングメキシコ株式会社(現・連結子会社)、豊田合成パーソネルサービスメキシコ株式会社(現・連結子会社)を設立 インドに豊田合成インド株式会社(現・連結子会社)を設立 (2011年11月豊田合成ミンダ・インディア株式会社に社名変更) 愛知県海部郡美和町(現・あま市)に美和技術センターを建設 |
2010年7月 2010年11月 2011年10月 2012年10月 2012年12月 2013年1月 2013年3月 | 愛知県みよし市にみよし物流センターを建設 中華民国に豊晶光電株式会社(現・連結子会社)を設立 大韓民国に韓国豊田合成オプト株式会社(現・連結子会社)を設立 (2013年10月韓国豊田合成株式会社に社名変更) 米国に豊田合成ブラウンズビルテキサス有限責任会社(現・連結子会社)を設立 千葉県市原市にTSオプト株式会社(現・連結子会社)を設立 宮城県大崎市にTG東日本株式会社(現・連結子会社)を設立 ブラジル連邦共和国にGDBRコメルシオ有限責任会社(現・連結子会社)を設立 |
2013年7月 | (2013年9月にGDBRインダストリアコメルシオ有限責任会社に社名変更) メキシコ合衆国に豊田合成ラバーメキシコ株式会社(現・連結子会社)を設立 |
- 有価証券報告書 抜粋メニュー
- 連結経営指標等
- 提出会社の経営指標等
- 沿革
- 事業の内容
- 関係会社の状況
- 従業員の状況
- 業績等の概要
- 生産、受注及び販売の状況
- 対処すべき課題
- 事業等のリスク
- 研究開発活動
- 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 株式の総数等
- 発行済株式総数、資本金等の推移
- 株価の推移
- 最近6月間の月別最高・最低株価
- 株式所有者別状況
- 役員の状況
- コーポレートガバナンス状況
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01108] S10022QU)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。