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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1001IWC

有価証券報告書抜粋 住友ゴム工業株式会社 研究開発活動 (2013年12月期)


事業等のリスクメニュー財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

当社グループにおいては、当社の研究開発組織・施設を核として世界各地に所在する子会社・関連会社群との密接な連携のもと、タイヤ・スポーツ・産業品他事業、幅広い領域・分野で研究開発を推進しております。
なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は、21,822百万円であります。
セグメント別の主要な研究開発活動は、次のとおりであります。
(1)タイヤ事業
2009年度に竣工したタイヤテクニカルセンターを当社グループのタイヤ技術研究開発の中心とし、「タイヤが地球環境の為に貢献できること」をテーマに、「原材料」「低燃費性」「省資源」の3つの方向性で環境配慮商品の開発に取り組んでおります。
開発技術につきましては、当社独自の新材料開発技術「フォーディーナノデザイン」をさらに進化させた「アドバンスドフォーディーナノデザイン」を、2015年度の完成を目指して大型の実験施設や計算施設を融合的に活用しながら開発活動を推進しております。
新工法の取り組みにつきましては、高性能・高品質なタイヤ開発における「超高精度」を実現する革新的な次世代新工法「NEO-T01(ネオ・ティーゼロワン)」を2012年度に完成させました。2013年度にこの「NEO-T01」による安全性と快適性、軽量化を高次元でバランスさせた次世代の高性能タイヤであるプレミアムランフラットタイヤのプロトタイプを発表し、2014年度中の発売を目指しております。
商品につきましては、当社独自の「石油外天然資源タイヤ」では、2013年度に世界初の石油外天然資源比率100%を実現した「エナセーブ100」を発売開始しました。今後はこれまでの取り組みで培った技術を更に進化させ、高機能バイオマス材料を開発し、新たな商品化技術を確立してまいります。
低燃費タイヤでは、「エナセーブ」の第二世代スタンダードタイヤとして、「エナセーブ EC203(イーシーニーマルサン)」を2014年より発売を開始します。「エナセーブ EC203」は、長持ちする低燃費タイヤをコンセプトとし、転がり抵抗は12%低減、耐摩耗性はスタンダードパターンで9%向上、軽・コンパクトカー専用パターンで17%向上しました。
また、中長期的に取り組んでおります「50%転がり抵抗低減タイヤ」の開発でも、2013年度にプロトタイプを発表し、2014年度中の発売を目指して最終チューニングを進めております。
当事業に係る研究開発費は18,976百万円であります。

(2)スポーツ事業
ダンロップスポーツ㈱並びにクリーブランド社に研究開発部門を設置しており、最新のコンピューターシミュレーション技術等を用いて新技術・新商品の開発並びに評価、試験に取り組んでおります。
独自のデジタルシミュレーション技術である「デジタルインパクトテクノロジー」は、ゴルフスイングにおけるインパクトの瞬間を1億分の1秒ごとに細分して分析することを可能にした高精度のシミュレーション技術である「デジタルインパクト」から、さらに対象をインパクトの前後にまで拡大し、人間の感性・フィーリングといった領域まで踏み込んだ「デジタルインパクトⅡ」へと発展させており、ゴルフボールやゴルフクラブ等の商品開発に大きな成果をあげております。
ゴルフクラブにおいては、2013年12月に発売しました「ゼクシオ エイト」のウッド、アイアンにおいて、ヘッドスピードとボールスピードの「2つのスピードアップ」を進化させた、新「デュアルスピード テクノロジー」により、かつてない飛びを実現しております。
当事業に係る研究開発費は1,337百万円であります。

(3)産業品他事業
高減衰ゴムを用いた制振事業、医療用ゴム栓、プリンター・コピー機用精密ゴム部品等の商品において、消費者ニーズに合わせた商品開発に積極的に取り組んでおります。
制振事業においては、戸建て住宅用制震ダンパー「ミライエ」では、「ミライエ・ツーバイフォー」や「ミライエ・リフォーム」等、商品ラインナップを拡充し、お客様の要求に幅広く対応できる体制を整えました。
また、医療用ゴム部品分野におきましては、バイオ製剤などの特殊な性能が求められる「ヘルスケアビジネス」市場に2013年度より参入しました。
今後も市場からの要求が強まることが予想されているこの分野におきましても、高い機能性を持つ新商品の開発を推進してまいります。
当事業に係る研究開発費は1,509百万円であります。

事業等のリスク財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01110] S1001IWC)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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