有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1003P75
株式会社アビスト 役員の状況 (2014年9月期)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (株) | |
代表取締役社長 | - | 進勝博 | 1938年8月7日 | 1962年 4月 | 東邦生命保険相互会社入社 | (注) 2 | 300,000 |
1985年 5月 | 東邦整備株式会社代表取締役 | ||||||
1997年 9月 | 日本ビジネス開発株式会社(現JBSホールディングス株式会社)入社 | ||||||
2001年 3月 | 同社執行役員 | ||||||
2003年 3月 | 同社取締役 | ||||||
2004年 3月 | 同社常務取締役 | ||||||
2005年 3月 | 同社代表取締役副社長 | ||||||
2006年 3月 2013年 3月 | JBSエンジニアリング株式会社(現当社)設立 当社代表取締役社長(現任) 株式会社アビストH&F取締役(現任) | ||||||
専務取締役 | 経営推進部門長 | 柴山憲司 | 1973年3月23日 | 1997年 4月 | 株式会社ワールドファニシング入社 | (注) 2 | 1,200 |
2000年 9月 | ワールド東海株式会社入社 | ||||||
2001年11月 | 日本ビジネス開発株式会社(現JBSホールディングス株式会社)入社 | ||||||
2006年 4月 | JBSエンジニアリング株式会社(現当社)入社 名古屋支店長 | ||||||
2008年10月 | 当社執行役員中部関西支社長 | ||||||
2009年10月 | 当社常務執行役員経営推進部門長 | ||||||
2009年12月 | 当社取締役常務執行役員経営推進部門長 | ||||||
2011年12月 2012年10月 | 当社専務取締役経営推進部門長兼関連事業部長 当社専務取締役経営推進部門長(現任) | ||||||
専務取締役 | 経営管理部門長 | 島村恒基 | 1948年1月19日 | 1970年 4月 | 東邦生命保険相互会社入社 | (注) 2 | - |
1999年 7月 | 株式会社エコ計画入社 | ||||||
2000年 7月 | トロイカアウスランズホールディングGmbH日本支店代表者 | ||||||
2004年 1月 | トロイカ株式会社代表取締役 | ||||||
2007年 4月 | 当社入社財務企画部長 | ||||||
2007年10月 | 当社執行役員管理本部長兼社長室・経営企画部長 | ||||||
2008年10月 | 当社執行役員社長室・経営企画部長 | ||||||
2008年12月 | 当社取締役社長室・経営企画部長 | ||||||
2009年10月 | 当社取締役経営管理部門長 | ||||||
2009年12月 | 当社取締役常務執行役員経営管理部門長兼経営企画部長 | ||||||
2010年12月 | 当社常務取締役経営管理部門長兼経営企画部長 | ||||||
2011年12月 2012年10月 2013年10月 | 当社専務取締役経営管理部門長兼経営企画部長 当社専務取締役経営管理部門長兼経営管理企画部長 当社専務取締役経営管理部門長(現任) | ||||||
取締役 | - | 久留島秀彦 | 1972年8月3日 | 1998年 3月 | 日本ビジネス開発株式会社(現JBSホールディングス株式会社)入社 | (注) 2 | 30,000 |
2005年 4月 | 同社東京支店長 | ||||||
2006年 1月 | 同社関東支社長 | ||||||
2006年 4月 | JBSエンジニアリング株式会社(現当社)入社関東支社長 | ||||||
2006年10月 | 当社事業部長 | ||||||
2006年12月 | 当社取締役事業部長 | ||||||
2007年10月 | 当社取締役横浜支店長 | ||||||
2007年12月 | 当社横浜支店長 | ||||||
2010年12月 | 当社取締役横浜支店長 | ||||||
2011年10月 2012年10月 2013年 3月 2013年 4月 | 当社取締役関連事業部担当部長 当社取締役新規事業開発部長 株式会社アビストH&F専務取締役(現任) 当社取締役(現任) | ||||||
取締役 | - | 太田 昌弘 | 1953年 2月14日 | 1975年 4月 | 株式会社ダイエー入社 | (注) 2 | - |
1985年 9月 | 同社総務室法務主査 | ||||||
1992年 4月 | 同社法務部長 | ||||||
2004年 5月 | 同社取締役不動産企画本部長 | ||||||
2005年 3月 | 同社取締役退任 | ||||||
2005年 4月 | 株式会社ヴィンテージ・ジャパン設立 代表取締役(現任) | ||||||
2005年11月 | 野村不動産との合弁会社の株式会社セットアップ設立 代表取締役 | ||||||
2008年 2月 | 株式会社セットアップ代表取締役退任 | ||||||
2012年 4月 | 社会福祉法人シンエイ福祉会理事(現任) | ||||||
2014年12月 | 株式会社アビスト取締役(現任) | ||||||
常勤監査役 | - | 大宅清文 | 1949年8月29日 | 1968年 4月 | 株式会社長谷川製作所入社 | (注) 3 | 50,000 |
1982年 6月 | 株式会社名古屋技術センター(現株式会社メイテック)入社 | ||||||
1994年11月 1997年 6月 | 株式会社ハイテック入社 株式会社ハイテックインターナショナル取締役 | ||||||
1998年 2月 | 日本ビジネス開発株式会社(現JBSホールディングス株式会社)入社 | ||||||
2005年 3月 | 同社取締役 | ||||||
2006年 3月 | JBSエンジニアリング株式会社(現当社)設立 当社常務取締役 | ||||||
2007年10月 | 当社常務取締役関東支社長 | ||||||
2009年10月 | 当社常務取締役 | ||||||
2009年12月 2013年 3月 | 当社常勤監査役(現任) 株式会社アビストH&F監査役(現任) | ||||||
監査役 | - | 丸山聡史 | 1967年12月21日 | 1991年 4月 | 日本鉱業株式会社(現JX日鉱日石エネルギー株式会社)入社 | (注) 4 | - |
1998年 1月 | 日鉱金属株式会社(現JX日鉱日石金属株式会社)退社 | ||||||
2008年 3月 | 株式会社MTIPS設立 同社代表取締役社長(現任) | ||||||
2010年12月 | 当社監査役(現任) | ||||||
監査役 | - | 三澤貞一 | 1949年3月10日 | 1973年12月 | 銀座法律事務所(現阿部・井窪・片山法律事務所)勤務(インターンシップ) | (注) 4 | - |
1985年 2月 | 更生会社リッカー株式会社管財人補佐 | ||||||
1987年11月 | 株式会社エム・エル・デイ代表取締役(現任) | ||||||
1991年 1月 | 阿部・井窪・片山法律事務所事務長兼チーフスタッフ(現任) | ||||||
1991年12月 | 更生会社株式会社マルコー管財人補佐 | ||||||
1999年11月 | 有限会社経営法学倶楽部取締役(現任) | ||||||
2005年11月 | 株式会社セットアップ監査役 | ||||||
2005年11月 | 株式会社ヴィンテージ・ジャパン監査役 | ||||||
2011年12月 | 当社監査役(現任) | ||||||
2011年12月 | 一般社団法人M.L.Dシニアオフィス代表理事(現任) | ||||||
計 | 381,200 |
(注) 1.取締役太田昌弘は社外取締役、監査役丸山聡史及び三澤貞一は社外監査役であります。
2.取締役の任期は、2014年12月19日開催の定時株主総会終結の時から2015年9月期に係る定時株主総会の終結の時までであります。
3.常勤監査役大宅清文の任期は、2013年12月20日開催の定時株主総会終結の時から2017年9月期に係る定時株主総会の終結の時までであります。
4.監査役丸山聡史及び三澤貞一の任期は、2011年12月16日開催の定時株主総会終結の時から2015年9月期に係る定時株主総会の終結の時までであります。
5.当社では、取締役会の一層の活性化を促し、取締役会の意思決定・業務執行の監督機能と各事業部の業務執行機能を明確に区分し、経営効率の向上を図るために執行役員制度を導入しております。
執行役員は、常務執行役員経理部長金山誠一、常務執行役員東日本事業本部長藤田知哲、常務執行役員中部西日本事業本部長湯田光紀の3名で構成されております。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E27043] S1003P75)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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