有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1001I4C
株式会社グランディーズ 役員の状況 (2013年12月期)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) |
代表取締役 社長 | ― | 亀井 浩 | 1970年8月10日生 | 1988年7月 みえのインテリア入社 1989年7月 インテリア亀井創業 1990年11月 ㈲ケイズ 代表取締役 2003年8月 ㈱ジョー・コーポレーション高木 取締役 2006年1月 ㈱ジョー・コーポレーション九州 代表取締役 2006年11月 当社設立 代表取締役社長(現任) | (注)1 | 676,000 |
常務取締役 | 管理担当 | 枇杷木 秀範 | 1950年11月18日生 | 1974年4月 三洋証券㈱入社 1986年12月 同社 大井支店長 1991年4月 同社 総合企画部長 1999年4月 三洋信販㈱ 企画部長 1999年10月 同社 常務執行役員 2001年7月 ㈱エージーカード 顧問 2003年5月 ㈱昴 専務取締役 2007年3月 ㈱インベスト 取締役 2008年2月 当社入社 経営企画室長 2008年3月 当社 取締役管理部門担当 2011年7月 当社 取締役上席執行役員管理部長 2012年3月 当社 常務取締役管理部長 2012年12月 当社 常務取締役管理担当(現任) | (注)1 | 18,000 |
取締役 | 営業本部長 | 永井 恭子 | 1964年7月23日生 | 1985年3月 ㈱九州信販入社 2005年1月 ㈱ジョー・コーポレーション九州 営業部長 2006年1月 同社 分譲マンション部部長 2009年10月 当社入社 2011年1月 当社 営業一部長 2011年7月 当社 執行役員営業本部長 2012年3月 当社 取締役営業本部長(現任) | (注)1 | 4,000 |
取締役 | ― | 原口 祥彦 | 1962年7月25日生 | 1992年10月 司法試験合格 1995年4月 岩崎法律事務所(現弁護士法人アゴラ)入所(現任) 1999年4月 九州弁護士連合会 事務局次長 2002年4月 大分県弁護士会 副会長 2007年10月 当社 取締役(現任) 2009年4月 モバイルクリエイト㈱ 監査役(現任) | (注)1 | 6,000 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) |
常勤監査役 | ― | 加藤 廣昭 | 1943年10月31日生 | 1962年4月 豊和相互銀行(現㈱豊和銀行)入行 1990年4月 同行 鶴崎南支店長 1991年11月 同行 玖珠支店長 1994年4月 同行 津久見支店長 1997年6月 同行 大分南部ブロック長兼南大分支店長 1999年4月 同行 大分東部ブロック長兼鶴崎支店長 2002年5月 ㈱梅豊社 専務取締役 2006年5月 同社 取締役会長 2007年10月 当社 常勤監査役(現任) | (注)2 | 9,000 |
監査役 | ― | 蔵前 達郎 | 1958年7月4日生 | 1983年4月 篠崎会計事務所(東京)入所 1986年10月 蔵前会計事務所開業 2003年7月 税理士法人大分綜合会計事務所設立(現任) 2007年10月 当社 取締役 2008年3月 当社 監査役(現任) | (注)2 | 6,000 |
監査役 | ― | 生野 裕一 | 1979年1月3日生 | 2001年10月 司法試験合格 2003年10月 弁護士法人ローオフィスアゴラ(現 弁護士法人アゴラ)入所 2009年4月 大分県弁護士会 副会長 2009年9月 南九州税理士会に税理士登録 2012年9月 当社 監査役(現任) | (注)3 | ― |
計 | 719,000 |
2.監査役加藤廣昭及び蔵前達郎の任期は、2012年3月22日開催の定時株主総会の終結の時から、2015年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
3.監査役生野裕一の任期は、2012年9月28日開催の臨時株主総会の終結の時から、2015年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4.取締役原口祥彦は、社外取締役であります。
5.常勤監査役加藤廣昭及び監査役生野裕一は、社外監査役であります。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E27046] S1001I4C)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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