有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1002CSB
地盤ネットホールディングス株式会社 沿革 (2014年3月期)
2008年6月 | 地盤解析を主たる事業目的とし、埼玉県さいたま市中央区に当社を設立。 |
2008年6月 | 「地盤セカンドオピニオン」サービスの提供開始。 |
2009年10月 | 本社を東京都江東区に移転。 |
2010年8月 | 中部支社を愛知県名古屋市中区栄に開設。 |
2011年1月 | 関西支社を大阪府大阪市東淀川区に開設。 |
2011年2月 | 地盤品質証明に地耐力計算書を標準セット化。 |
2011年7月 | 札幌事務センター(2011年10月に北海道支社に組織変更)を北海道札幌市北区北7条西に開設。 |
2011年10月 | 中部支社を愛知県名古屋市中区丸の内に移転。 |
2011年11月 | 本社を東京都中央区に移転。 |
2011年12月 | 九州支社を福岡県福岡市博多区に開設。 |
2012年1月 | 東北支社を宮城県仙台市青葉区に開設。 一般社団法人地盤安心住宅整備支援機構(東京都江戸川区、2010年12月設立)の社員の地位(100%)を当社代表取締役山本強、他1名から取得。 |
2012年4月 | 関西支社を大阪府大阪市淀川区に移転。 |
2012年12月 | 東京証券取引所マザーズ市場に株式を上場。 |
2013年2月 | 北海道支社を北海道札幌市北区北16条西に移転。 |
2013年4月 | 横浜支社を神奈川県横浜市都筑区に開設。 |
2013年7月 | 一般社団法人地盤安心住宅整備支援機構を神奈川県横浜市に移転。 |
2013年9月 | 受発注センターを東京都江戸川区に開設。 |
2013年11月 | 東北支社を宮城県仙台市青葉区二日町に移転。 |
2013年11月 | 九州支社を福岡市博多区博多駅東に移転。 |
- 有価証券報告書 抜粋メニュー
- 提出会社の経営指標等
- 沿革
- 事業の内容
- 従業員の状況
- 業績等の概要
- 生産、受注及び販売の状況
- 対処すべき課題
- 事業等のリスク
- 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 株式の総数等
- 発行済株式総数、資本金等の推移
- 株価の推移
- 最近6月間の月別最高・最低株価
- 株式所有者別状況
- 役員の状況
- コーポレートガバナンス状況
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E27059] S1002CSB)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。