シェア: facebook でシェア twitter でシェア google+ でシェア

有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100278X

有価証券報告書抜粋 技研興業株式会社 役員の状況 (2014年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役
社長
代表取締役
社長
木村 温1950年2月23日生
1979年8月当社入社
1995年7月当社建設本部副本部長兼西部建設部長
1997年6月当社取締役就任、取締役建設本部長
1999年10月当社取締役建設事業本部長
2003年6月当社取締役土木事業本部長
2005年6月

2011年6月
当社取締役、常務執行役員土木事業本部長
当社代表取締役社長就任、代表取締役社長兼管理本部長
2013年6月
2014年4月
当社代表取締役社長
当社代表取締役社長兼土木事業本部長(現)
注310
取締役常務執行役員
管理本部長
柳原 洋一1950年5月8日生
1984年4月当社入社
1993年11月当社放射線事業本部(現テクノシールド事業本部)工事部長
2000年4月放射線事業本部設計部長
2007年6月当社執行役員テクノシールド事業本部副本部長兼工事部長
2008年6月当社取締役就任、取締役執行役員テクノシールド事業本部長
2011年6月取締役常務執行役員テクノシールド事業本部長
2013年6月取締役常務執行役員管理本部長(現)
注310
取締役執行役員
テクノシールド事業本部長兼業務部長
浦 秀範1953年7月26日生
1976年3月当社入社
1997年7月当社放射線事業本部(現テクノシールド事業本部)営業部長
2009年6月当社執行役員テクノシールド事業本部副本部長兼業務部長
2013年6月当社取締役就任、取締役執行役員テクノシールド事業本部長兼業務部長(現)
注39
取締役執行役員
土木事業本部副本部長
土井 博1955年12月19日生
1977年4月運輸省入省
2004年4月内閣府沖縄総合事務局石垣港湾事務所長
2012年4月国土交通省国土技術政策総合研究所沿岸海洋・防災研究部危機管理研究室室長
2013年6月
2013年6月
2014年4月
当社入社 技術顧問
当社取締役就任
取締役執行役員土木事業本部副本部長(現)
注3-


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役
坂井 淳1938年9月12日生
1964年4月農林省入省
1992年7月同水産庁漁港部長
2006年5月一般公益法人全国漁港漁場協会(現 公益社団法人全国漁港漁場協会)顧問(現)
2013年6月漁港漁場新技術研究会顧問(現)
2014年6月当社取締役就任(現)
注3-
監査役
(常勤)

高祖 進1952年2月12日生
1975年4月当社入社
1994年7月当社営業部長
2001年4月当社九州支店支店長
2005年6月当社執行役員製品事業本部副本部長兼西日本地区統括部長
2007年6月当社取締役就任、取締役執行役員製品事業本部長
2011年6月取締役執行役員土木事業本部副本部長
2013年6月当社監査役就任(現)
注47
監査役
(非常勤)
説田 恒彦1947年8月29日生
1972年4月当社入社
1993年7月調査室長
1997年7月企画室長
2001年4月製品事業本部長
2003年6月当社取締役就任、取締役製品事業本部長
2005年6月当社監査役就任(現)
注419
監査役
(非常勤)
鴨下 和義1947年12月27日生
1966年4月建設省入省
2002年4月国土交通省北陸地方整備局用地部長
2003年4月(財)道路空間高度化機構総務部長
2011年6月道路整備促進期成同盟会全国協議会専務理事・事務局長(現)
2013年6月当社監査役就任(現)
注4-
監査役
(非常勤)
御山 義明1974年2月25日生
1999年4月弁護士登録
2009年6月御山法律事務所代表(現)
2013年6月当社監査役就任(現)
注4-
55
(注)1.取締役坂井淳は、社外取締役であります。
2.監査役鴨下和義、御山義明は、社外監査役であります。
3.取締役の任期は全員2014年6月25日開催の定時株主総会の終結の時から1年間であります。
4.監査役の任期は全員2013年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から4年間であります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00116] S100278X)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。