有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1001WYT
石塚硝子株式会社 役員の状況 (2014年3月期)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | ||||||||||||||
代表取締役会長 | 石塚 芳三 | 1931年1月8日 |
| 注6 | 936 | |||||||||||||||
代表取締役社長 | 石塚 久継 | 1965年4月2日 |
| 注6 | 483 | |||||||||||||||
取締役相談役 | 山中 昭廣 | 1947年3月7日 |
| 注6 | 186 | |||||||||||||||
取締役 執行役員 | 技術本部長兼 アドバンストガラスカンパニー社長 | 大橋 茂夫 | 1954年9月18日 |
| 注6 | 38 | ||||||||||||||
取締役 執行役員 | 管理本部長 兼経営企画部長 兼内部統制担当 | 畔柳 博史 | 1960年8月5日 |
| 注6 | 10 | ||||||||||||||
取締役 | 後藤 武夫 | 1945年4月10日 |
| 注6 | 17 | |||||||||||||||
常勤監査役 | 加藤 明 | 1948年8月26日 |
| 注7 | 45 | |||||||||||||||
監査役 | 加藤 茂 | 1948年10月21日 |
| 注8 | - | |||||||||||||||
監査役 | 小栗 悟 | 1962年3月21日 |
| 注9 | - | |||||||||||||||
計 | 1,715 |
(注)1.取締役後藤武夫は、社外取締役であります。
2.監査役加藤茂、小栗悟は、社外監査役であります。
3.当社は、充実した監査体制を常に維持するために、監査役加藤茂、小栗悟の補欠監査役として石倉平五を、常勤監査役加藤明の補欠監査役として岡村孝を選任しております。なお、補欠監査役石倉平五は、「社外監査役」の要件を満たしております。
補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
氏名 | 生年月日 | 略歴 | 所有株式数 (千株) |
石倉 平五 | 1949年7月20日 | 1974年10月 監査法人丸の内会計事務所 (現有限責任監査法人トーマツ)入所 1978年3月 公認会計士登録 2011年5月 税理士登録 2011年7月 石倉平五事務所開設 同 所長(現任) 2014年6月 当社補欠監査役(現任) | - |
岡村 孝 | 1948年6月11日 | 1974年3月 当社入社 2007年6月 当社執行役員管理本部総務部長 2010年6月 当社執行役員管理本部人事・総務部長兼石塚物流サービス株式会社代表取締役社長 2012年6月 当社顧問(現任) 2014年6月 当社補欠監査役(現任) | 34 |
4.当社では、意思決定・監督と執行の分離による取締役会の活性化のため、執行役員制度を導入しております。執行役員は取締役2名及び久金属工業(株)社長 下野富二雄、ペーパーパッケージカンパニー社長 杉浦一男、ハウスウェアカンパニー社長 杉浦修、ガラスびんカンパニー社長 毛利賢司、ハウスウェアカンパニー営業本部長 芳賀宣文、ガラスびんカンパニー営業本部長 中西登志夫、ガラスびんカンパニー生産本部長兼姫路工場長 辻本正人、亞徳利玻璃(珠海)有限公司董事長 町野晃透、管理本部財務部長 北山聡、日本パリソン(株)社長 森隆弘、ペーパーパッケージカンパニー営業部長 田村亮一、プラスチックカンパニー社長 下宮尚己、ペーパーパッケージカンパニー品質保証部長 松田美樹の13名、計15名で構成されております。
5.代表取締役社長石塚久継は、代表取締役会長石塚芳三の長男であります。
6.2014年6月18日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
7.2012年6月15日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
なお、監査役加藤明は、前任監査役杉一彦の補欠として選任されているため、その任期は当社定款の定めにより、前任者の残存期間となります。
8.2013年6月18日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
監査役前川三喜男氏は、2014年1月31日逝去により退任いたしました。これに伴い、同日付で補欠監査役の加藤茂が監査役に就任いたしました。なお、その任期は当社定款の定めにより、前任者の残存期間となります。
9.2014年6月18日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
10.監査役佐治良三氏は2013年12月11日逝去により退任いたしました。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01123] S1001WYT)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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