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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1001Y8J

有価証券報告書抜粋 HOYA株式会社 研究開発活動 (2014年3月期)


経営上の重要な契約等メニュー財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析


当社グループは、将来にわたる持続的成長と企業価値の向上を目指し、長期的な視点に立った事業戦略の立案と技術開発に取り組んでおります。これまでの情報・通信分野を中心とした研究開発から、今後成長が期待されるライフケア分野へ、研究開発資源投入を強化しております。
当社グループでは、既存事業の延長線上にある次世代技術及び長期的な視点に立った次々世代の研究開発を各事業部門が手がけております。
また、新しい分野・領域の新規事業開発については、本社事業開発部門が担当しております。

当連結会計年度のグループ全体の研究開発費の総額(継続事業)は、191億30百万円であり、主要課題及び研究成果は次のとおりであります。

(情報・通信)
エレクトロニクス関連製品においては、半導体の一層の微細化、高集積化のニーズに対応した位相シフトマスクブランクスを開発しております。また、EUVは次世代フォトリソグラフィーの第一候補として挙げられている技術で、既存のDUV光(ArF)よりもさらに短い波長のEUV光を用いるため、より微細なパターンの露光が可能となります。高品質EUVブランクスを供給できるよう、開発を行っております。
さらに、Flat Panel Display(FPD)の表示解像度が4K8K用へと切り替わる方向で、FPDの高解像度化・高精細化の進行に応じた技術開発を行っております。

映像関連製品においては、主に高屈折率ガラス及び高透過率ガラス等の高性能光学ガラス、環境負荷物質を含まないガラス等の組成開発に加え、優れた品質のガラス製品を提供するための技術開発を行なっております。当連結会計年度は、着色が極めて少ない、高透過率の高屈折率・高分散ガラスを開発いたしました。

当報告セグメントの当連結会計年度における研究開発費は、上記を含めて75億38百万円であります。

(ライフケア)
眼内レンズにおいては、白内障手術後の長期的、安定的な視生活を期待できる新素材を開発し、新素材を使用した眼内レンズをディスポーザブルプリロードインジェクターに搭載した製品を開発しました。引き続き、非球面設計、トーリック(乱視矯正)、多焦点(遠視維持間の近見視力を向上)のような付加価値の高い製品の開発を進めております。ディスポーザブル化及び眼科手術用機器などの医療現場におけるニーズに適合した技術開発及び製品開発に取り組んでおります。当連結会計年度は、更に、製造プロセスの改善等にも取り組み、新製品を市場に投入しております。

内視鏡製品においては、日、米、欧の開発拠点の連携を強化し、各市場のニーズに適応した製品ラインナップの充実に取り組んでおります。一方、要素技術として、小型・高解像度の撮像デバイスの開発や微小病変部を見逃すことなく観察できる画像処理技術、容易に内視鏡を消化管内に挿入する技術、病変を確実に切除する治療デバイスの開発を進めております。当連結会計年度は、従来の光学強調機能(表面強調、コントラスト強調、トーン強調)に加え、血管、腺管及び表面構造の視認性をさらに向上させる画像強調機能「OE(Optical Enhancement:光学強調)」を発表しました。OEは、消化器病変のより高精度な発見、診断に貢献いたします。

当報告セグメントの当連結会計年度における研究開発費は、上記を含めて92億90百万円であります。

(本社事業開発部門)
新規事業開発は当社グループにとって中・長期的な重要課題の一つで、新規事業を立ち上げるには事業領域の選定から始まり、研究開発からマーケティング、事業化に至るまで長年の年月を要します。
当連結会計年度は、世界の技術革新を視野に入れて、眼鏡レンズやコンタクトレンズなどの既存製品を超えた眼科領域での事業拡大、次世代の医療へ積極的に貢献するための低侵襲治療領域での事業拡大等、将来有望な成長領域を柔軟な発想で選定し、新しいベンチャー企業への出資や事業提携なども含め、企画・推進しております。
開放隅角緑内障の治療を目的とする製品や、ロボットによる低侵襲手術支援システムの開発等に資金投入しております。

経営上の重要な契約等財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01124] S1001Y8J)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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