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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1003PEZ

有価証券報告書抜粋 株式会社オルトプラス 発行済株式総数、資本金等の推移 (2014年9月期)


株式の総数等メニュー株価の推移

年月日発行済株式
総数増減数(株)
発行済株式
総数残高
(株)
資本金増減額(千円)資本金残高(千円)資本準備金
増減額
(千円)
資本準備金
残高
(千円)
2010年5月6日
(注)1
普通株式
500
普通株式
500
5,0005,000--
2010年6月4日
(注)2
普通株式
600
普通株式
1,100
6,00011,000--
2010年7月20日
(注)3
A種優先株式
2,000
普通株式
1,100
A種優先株式
2,000
72,00083,00072,00072,000
2012年11月7日
(注)4
普通株式
1,098,900
A種優先株式
1,998,000
普通株式
1,100,000
A種優先株式
2,000,000
-83,000-72,000
2012年11月20日
(注)5
普通株式
2,000,000
普通株式
3,100,000
A種優先株式
2,000,000
-83,000-72,000
2012年11月20日
(注)5
A種優先株式
△2,000,000
普通株式
3,100,000
-83,000-72,000
2013年3月13日
(注)6
普通株式
900,000
普通株式
4,000,000
621,000704,000621,000693,000
2013年12月15日
(注)7
普通株式
4,000,000
普通株式
8,000,000
-704,000-693,000
2014年3月27日
(注)8
普通株式
520,000
普通株式
8,520,000
386,0321,090,032386,0321,079,032
2014年4月22日
(注)9
普通株式
173,400
普通株式
8,693,400
128,7261,218,759128,7261,207,759
2014年4月1日~
2014年4月30日
(注)10
普通株式
132,000
普通株式
8,825,400
33,0001,251,75933,0001,240,759
2014年8月1日~
2014年8月31日
(注)11
普通株式
10,000
普通株式
8,835,400
2,5001,254,2592,5001,243,259
(注)1.会社設立
発行価格 10,000円、資本組入額 10,000円
2.有償第三者割当
割当先 石井武、鵜川太郎
発行価格 10,000円、資本組入額 10,000円
3.有償第三者割当
割当先 東京ディスカバリー投資事業有限責任組合、みずほキャピタル第3号投資事業有限責任組合
発行価格 72,000円、資本組入額 36,000円
4.株式分割 (1:1000)によるものであります。
5.A種優先株式を普通株式へ転換(1:1)し、それに伴い取得した自己株式(A種優先株式)の全てを消却したことによるものであります。
6.有償一般募集(ブックビルディング方式による募集)
発行価格 1,500円
引受価額 1,380円
資本組入額 690円
払込金総額 1,242,000千円
7.株式分割(1:2)によるものであります。
8.有償一般募集(ブックビルディング方式による募集)
発行価格 1,575円
引受価額 1,484.74円
資本組入額 742.37円
払込金総額 772,064千円
9.有償第三者割当(オーバーアロットメントによる売出しに関連した第三者割当増資)
割当先 野村證券株式会社
173,400株
発行価額 1,484.74円
資本組入額 742.37円
10.新株予約権の行使による増加であります。
11.新株予約権の行使による増加であります。
12.2014年10月1日から2014年11月30日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が64,000株、資本金及び資本準備金がそれぞれ16,000千円増加しております。

株式の総数等株価の推移


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E27280] S1003PEZ)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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