有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10027EF
日本碍子株式会社 連結経営指標等 (2014年3月期)
回次 | 第144期 | 第145期 | 第146期 | 第147期 | 第148期 |
決算年月 | 2010年3月 | 2011年3月 | 2012年3月 | 2013年3月 | 2014年3月 |
売上高(百万円) | 235,489 | 239,363 | 248,948 | 252,789 | 308,671 |
経常利益(百万円) | 24,850 | 32,671 | 29,120 | 22,029 | 45,819 |
当期純利益又は当期純損失(△)(百万円) | 17,808 | 24,428 | △35,351 | 11,422 | 27,045 |
包括利益(百万円) | - | 10,565 | △45,506 | 42,339 | 57,807 |
純資産額(百万円) | 319,472 | 323,945 | 264,381 | 303,073 | 344,453 |
総資産額(百万円) | 475,847 | 479,793 | 523,322 | 563,030 | 614,219 |
1株当たり純資産額(円) | 925.71 | 940.46 | 777.78 | 896.26 | 1,021.32 |
1株当たり当期純利益金額又は当期純損失金額(△)(円) | 54.51 | 74.80 | △108.27 | 34.98 | 82.82 |
潜在株式調整後1株当たり 当期純利益金額(円) | 54.44 | 74.69 | - | 34.92 | 82.67 |
自己資本比率(%) | 63.5 | 64.0 | 48.5 | 52.0 | 54.3 |
自己資本利益率(%) | 6.1 | 8.0 | △12.6 | 4.2 | 8.6 |
株価収益率(倍) | 34.98 | 19.85 | - | 28.96 | 25.96 |
営業活動によるキャッシュ・ フロー(百万円) | 44,375 | 36,650 | 13,850 | 3,681 | 32,647 |
投資活動によるキャッシュ・ フロー(百万円) | △71,166 | △17,886 | △45,438 | △582 | △21,185 |
財務活動によるキャッシュ・ フロー(百万円) | 1,681 | △5,146 | 56,608 | 12,448 | 2,026 |
現金及び現金同等物の期末 残高(百万円) | 53,364 | 63,003 | 85,148 | 102,845 | 119,781 |
従業員数 | 11,176 | 11,666 | 12,372 | 13,159 | 13,210 |
(外、平均臨時雇用者数)(人) | (1,868) | (2,413) | (3,019) | (2,920) | (2,581) |
(注)1.売上高には、消費税等は含まれておりません。
2.第146期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式は存在するものの1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
3.第146期の株価収益率については、当期純損失を計上しているため記載しておりません。
4.米国会計基準を採用する一部の在外子会社では、従来、たな卸資産の評価方法を先入先出法又は後入先出法によっておりましたが、第146期より総平均法に変更したため、第145期については、当該会計方針の変更を反映した遡及修正後の数値を記載しております。
なお、第144期以前に係る累積的影響額については、第145期の期首の純資産額に反映させております。
5.当社及び国内連結子会社では、従来、主として出荷基準により収益を認識しておりましたが、前連結会計年度(第147期)より、契約条件等に基づき着荷日等に収益を認識する方法に変更したため、第146期については、当該会計方針の変更を反映した遡及修正後の数値を記載しております。
なお、第145期以前に係る累積的影響額については、第146期の期首の純資産額に反映させております。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01137] S10027EF)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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