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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10032US

有価証券報告書抜粋 ペプチドリーム株式会社 役員の状況 (2014年6月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
代表取締役社長窪田 規一1953年4月10日1976年4月日産自動車㈱ 入社(注)31,548,300
1978年7月㈱スペシアルレファレンスラボラトリー(現㈱エスアールエル) 入社
2000年11月㈱JGS設立 専務取締役
2001年4月同社 代表取締役社長
2006年7月当社設立
代表取締役社長(現任)
常務取締役リード・
パトリック
1975年1月14日2003年8月Dartmouth Medical School
NRSA Post-doctroal Fellow
(注)3650,000
2004年4月
国立大学法人東京大学先端科学技術研究センター 特任助教授
2005年1月国立大学法人東京大学国際産学共同研究センター 客員助教授
2006年4月国立大学法人東京大学国際産学共同研究センター 特任助教授
2007年1月当社 入社
2008年8月当社 取締役
2012年5月当社 取締役研究開発部長
2012年9月当社 常務取締役研究開発部長
2014年7月当社 常務取締役研究開発部担当(現任)
取締役経営管理
部長
関根 喜之1975年8月18日1998年4月安田生命保険相互会社(現明治安田生命保険相互会社) 入社(注)3200
2003年2月㈱トレジャー・ファクトリー 入社
2003年6月同社 財務経理部長
2004年1月同社 総務部長
2012年5月当社 入社 総務部長
2012年9月当社 取締役経営管理部長(現任)
取締役菅 裕明1963年2月21日1994年9月Harvard Medical School/
Massachusetts General
Hospital
Postdoctoral Fellow
(注)31,198,300
1997年9月State University of New York,
University at Buffalo
Assistant Professor
2002年9月同大学
AssociateProfessor
2003年4月国立大学法人東京大学先端科学技術研究センター 助教授
2005年1月同大学同センター 教授
2006年7月当社設立 取締役(現任)
2010年4月国立大学法人東京大学大学院理学系研究科 教授(現任)
監査役
(常勤)
笹岡 三千雄1949年7月16日1978年9月MIT博士研究員(注)450,000
1980年10月大塚化学㈱ 入社
1988年1月同社 合成研究室長
2003年11月同社 探索研究所所長
2007年3月同社 常務執行役員
2009年8月同社 顧問
2012年5月当社 監査役(現任)




役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
監査役村上 裕1972年6月7日2000年4月日本学術振興会特別研究員(注)4810,000
2003年4月国立大学法人東京大学先端科学技術研究センター 助手
2007年4月同センター 助教
2009年4月国立大学法人東京大学大学院総合文化研究科 准教授(現任)
2012年5月当社 監査役(現任)
監査役田中 淳1972年3月1日1994年4月朝日監査法人(現有限責任 あずさ監査法人) 入所(注)4100
2004年12月バイオワン㈱入社
2007年7月田中公認会計士事務所 開設(現任)
2008年9月日本管理センター㈱監査役(現任)
2008年12月㈱アカウンティング・アシスト 代表取締役
2013年2月当社 監査役(現任)
4,256,900

(注) 1.取締役 菅裕明氏は、社外取締役であります。
2.監査役 笹岡三千雄氏、村上裕氏及び田中淳氏は、社外監査役であります。
3.取締役の任期は、2014年9月25日開催の定時株主総会終結の時から2年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。
4.監査役の任期は、2013年2月12日開催の臨時株主総会終結の時から4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E27486] S10032US)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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