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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10024PO

有価証券報告書抜粋 株式会社横田製作所 提出会社の経営指標等 (2014年3月期)


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回次第57期第58期第59期第60期第61期
決算年月2010年3月2011年3月2012年3月2013年3月2014年3月
売上高(千円)1,628,5101,337,2711,816,6201,729,0201,543,963
経常利益(千円)257,178189,536306,763288,563207,014
当期純利益(千円)156,801115,418161,678170,904122,445
持分法を適用した
場合の投資利益
(千円)-----
資本金(千円)40,00040,00040,00040,000130,583
発行済株式総数(株)80,00080,00080,00080,0001,873,500
純資産額(千円)839,384939,3051,085,4851,229,2691,535,103
総資産額(千円)1,459,6441,494,2351,909,6941,744,4091,978,116
1株当たり純資産額(円)10,832.1712,121.63700.40793.18819.39
1株当たり配当額
(1株当たり中間配当額)
(円)200.00200.00350.00400.0021.00
(-)(-)(-)(-)(-)
1株当たり
当期純利益金額
(円)2,023.501,489.46104.32110.2867.89
潜在株式調整後1株
当たり当期純利益金額
(円)-----
自己資本比率(%)57.562.956.870.577.6
自己資本利益率(%)20.613.016.014.88.9
株価収益率(倍)----12.8
配当性向(%)9.913.416.818.130.9
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)-98,872363,861△64,17596,375
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)-△98,785△68,447△99,959△214,234
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)-△15,498△15,498△27,121183,388
現金及び現金同等物の
期末残高
(千円)-532,709812,625621,369686,898
従業員数
〔外、平均臨時
雇用者数〕
(名)5555566061
〔24〕〔22〕〔25〕〔21〕〔19〕


(注)1当社は連結財務諸表を作成しておりませんので、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については記載しておりません。
2売上高には、消費税等は含まれておりません。
3当社は、関連会社がないため、持分法を適用した場合の投資利益は記載しておりません。
4潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
5 株価収益率については、第57期から第60期は当社株式が非上場であったため、記載しておりません。
6第57期までは、キャッシュ・フロー計算書を作成しておりませんので、キャッシュ・フローに係る各項目については記載しておりません。
7 当社は、第58期以降の財務諸表については、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づき、それぞれの財務諸表について、有限責任監査法人トーマツにより監査を受けておりますが、第57期の財務諸表につきましては、当該監査を受けておりません。
8 当社は、2013年4月1日付けで普通株式1株につき普通株式20株の割合をもって株式分割を行っております。第59期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益金額を算定しております。なお、第57期の期首に当該株式分割が行われたと仮定した場合の1株当たり指標の推移を参考までに掲げると以下のとおりであります。

回次第57期第58期
決算年月2010年3月2011年3月
1株当たり純資産額(円)541.61606.08
1株当たり当期純利益金額(円)101.1874.47
潜在株式調整後
1株当たり当期純利益金額
(円)--


沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E27530] S10024PO)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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