有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1002C9U
リソルホールディングス株式会社 役員の状況 (2014年3月期)
役員の主要略歴及び所有株式数
(注)1.取締役 山本隆志及び東尾公彦は、会社法第2条第15号に定める社外取締役であります。
2.監査役 諏訪公宏及び村上健夫は、会社法第2条第16号に定める社外監査役であります。
3.2014年6月27日開催の定時株主総会終結のときから2015年3月期に係る定時株主総会終結のときまでであ
ります。
4.2012年6月28日開催の定時株主総会終結のときから2015年3月期に係る定時株主総会終結のときまでであ
ります。
5.2014年6月27日開催の定時株主総会終結のときから2018年3月期に係る定時株主総会終結のときまでであ
ります。
6.2013年6月27日開催の定時株主総会終結のときから2017年3月期に係る定時株主総会終結のときまでであ ります。
7.当社では、取締役会の決定に基づき、特定の経営機能又は部門の運営に関し業務執行を担当する執行役員制度を導入しております。
執行役員は以下の8名で構成されております。
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (千株) | ||||||||||||||||||||||||||||||||
取締役会長 (代表取締役) | 平田 秀明 | 1946年7月12日生 |
| (注)3 | 97 | |||||||||||||||||||||||||||||||||
取締役社長 (代表取締役) | メンバーズ・コミュニケーション事業部長 | 多賀 道正 | 1953年3月28日生 |
| (注)3 | 39 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (千株) | ||||||||||||||||||||||
取締役 | 経営企画部長兼顧客品質管理室長兼広報室長 | 仮屋 毅 | 1957年7月2日生 |
| (注)3 | 3 | ||||||||||||||||||||||
取締役 | 東日本地区 ゴルフ統括部長 | 遊佐 克彦 | 1957年3月27日生 |
| (注)3 | 13 | ||||||||||||||||||||||
取締役 | 山本 隆志 | 1959年5月30日生 |
| (注)3 | - | |||||||||||||||||||||||
取締役 | 東尾 公彦 | 1959年9月24日生 |
| (注)3 | - |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (千株) | ||||||||||||||||||||||||
常勤監査役 | 佐藤 仁 | 1954年2月7日生 |
| (注)4 | - | |||||||||||||||||||||||||
監査役 | 諏訪 公宏 | 1956年8月10日生 |
| (注)5 | - | |||||||||||||||||||||||||
監査役 | 村上 健夫 | 1946年9月24日生 |
| (注)6 | - | |||||||||||||||||||||||||
計 | 153 |
2.監査役 諏訪公宏及び村上健夫は、会社法第2条第16号に定める社外監査役であります。
3.2014年6月27日開催の定時株主総会終結のときから2015年3月期に係る定時株主総会終結のときまでであ
ります。
4.2012年6月28日開催の定時株主総会終結のときから2015年3月期に係る定時株主総会終結のときまでであ
ります。
5.2014年6月27日開催の定時株主総会終結のときから2018年3月期に係る定時株主総会終結のときまでであ
ります。
6.2013年6月27日開催の定時株主総会終結のときから2017年3月期に係る定時株主総会終結のときまでであ ります。
7.当社では、取締役会の決定に基づき、特定の経営機能又は部門の運営に関し業務執行を担当する執行役員制度を導入しております。
執行役員は以下の8名で構成されております。
氏 名 | 担 当 | |
会長執行役員 | 平田 秀明 | ―――――― |
社長執行役員 | 多賀 道正 | メンバーズ・コミュニケーション事業部長 |
常務執行役員 | 仮屋 毅 | 経営企画部長兼顧客品質管理室長兼広報室長 |
執行役員 | 遊佐 克彦 | 東日本地区ゴルフ統括部長 |
執行役員 | 星野 幸男 | R&Sホテル統括部長 |
執行役員 | 西口 俊彦 | 西日本地区ゴルフ統括部長 |
執行役員 | 今泉 芳親 | ホテル統括部長 |
執行役員 | 湯田 幸樹 | ―――――― |
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01156] S1002C9U)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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