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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1001ZDB

有価証券報告書抜粋 株式会社ニッカトー 役員の状況 (2014年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況



役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役
社長
西 村 隆1951年7月9日1984年3月品川白煉瓦株式会社東京営業部主幹退職(注)283
1984年4月当社入社
1984年6月西村工業株式会社監査役
1988年4月当社総務部
1990年6月西村工業株式会社取締役
1991年4月当社取締役東京支社副支社長
1992年10月当社取締役東京支社総務部長
1993年6月当社取締役生産本部生産企画部長
1994年4月当社取締役生産本部東山工場長
1996年4月当社取締役生産本部堺工場長
1997年6月当社常務取締役東京支社長
2000年4月当社常務取締役財務部長
兼情報システム室長
2001年6月当社代表取締役社長(現在)
代表取締役
常務
経理部長清 水 奉 明1948年11月15日1971年4月株式会社第一銀行入社(注)223
1995年10月株式会社第一勧業銀行江坂支店長
1998年1月フェニックスリゾート株式会社
専務取締役経理本部長
2000年8月当社入社
当社経営管理室長
2001年9月当社経理部長
2003年6月当社取締役経理部長
2009年6月当社代表取締役常務経理部長
(現在)
取締役東京支社
支社長
星 野 尹1947年3月24日1965年4月株式会社千野製作所入社
(注)2
11
2006年6月株式会社チノー理事北部支店長
2008年3月当社入社
当社東京支社副支社長
2008年6月当社取締役東京支社副支社長
2009年6月当社取締役東京支社支社長(現在)
取締役セラミックス
営業本部長
飴 山 久 道1955年1月18日1977年4月
2004年4月
2008年4月
2009年6月
2010年6月
当社入社
当社東京セラミックス部長
当社大阪セラミックス部長
当社理事セラミックス営業本部長
当社取締役セラミックス営業本部長(現在)
(注)217
取締役研究開発部長大 西 宏 司1958年3月15日1981年4月
1998年4月
2003年6月
2010年6月
当社入社
当社研究開発部長
当社理事研究開発部長
当社取締役研究開発部長(現在)
(注)217
取締役エンジニアリング本部長安 岡 廣1959年2月13日1981年4月
2006年11月
2009年6月
2011年6月
当社入社
当社ENG部長
当社理事エンジニアリング本部長
当社取締役エンジニアリング本部長(現在)
(注)213
取締役総務部長土 井 祐 二1956年10月19日1980年4月
2009年4月
2012年4月

2012年6月
朝日生命保険相互会社入社
同社埼玉西支社長
当社入社
当社総務部担当部長
当社取締役総務部長(現在)
(注)29




役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
常勤監査役小 森 常 司1944年9月16日1963年3月当社入社(注)37
1995年7月当社生産本部堺工場長
1996年4月当社生産本部東山工場長
1997年9月当社技術本部品質管理部長
2004年10月
2012年6月
当社退職
当社常勤監査役(現在)
監査役西 村 元 昭1943年7月9日1969年9月司法試験合格(注)31
1972年4月弁護士登録(大阪弁護士会)
2012年6月当社監査役(現在)
監査役臼 間 真 次1961年4月19日1984年3月
1991年1月
指吸会計センター株式会社入社
税理士登録
(注)33
2003年1月
2012年6月
税理士法人ゆびすい社員(現在)
当社監査役(現在)
188

(注)1 監査役 西村元昭及び臼間真次は、社外監査役であります。
2 取締役の任期は、2014年3月期に係る定時株主総会終結の時から2015年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
3 監査役の任期は、2012年3月期に係る定時株主総会終結の時から2016年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。

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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01188] S1001ZDB)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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