有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1002EMI
日本電気硝子株式会社 役員の状況 (2014年3月期)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | ||||||||||||||||
代表取締役 取締役会長 | 井筒 雄三 | 1944年12月12日 |
| (注)2 | 82 | |||||||||||||||||
代表取締役 社長 | 社長執行役員 | 有岡 雅行 | 1948年9月28日 |
| (注)2 | 50 | ||||||||||||||||
取締役 | 専務執行役員 | 山本 茂 | 1953年12月19日 |
| (注)2 | 25 | ||||||||||||||||
取締役 | 専務執行役員 | 稲増 耕一 | 1952年1月30日 |
| (注)2 | 40 | ||||||||||||||||
取締役 | 専務執行役員 ディスプレイ事業本部長 | 松本 元春 | 1957年5月30日 |
| (注)2 | 12 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | ||||||||||
取締役 | 常務執行役員 製造技術統括本部長 | 笘本 雅博 | 1955年7月19日 |
| (注)2 | 9 | ||||||||||
取締役 | 常務執行役員 電子部品事業本部長 | 竹内 宏和 | 1959年6月7日 |
| (注)2 | 11 | ||||||||||
取締役 | 常務執行役員 ディスプレイ事業本部ディスプレイ事業部長 | 佐伯 彰久 | 1956年12月23日 |
| (注)2 | 4 | ||||||||||
常勤監査役 | 宮元 信廣 | 1950年12月3日 |
| (注)3 | 9 | |||||||||||
常勤監査役 | 来住 富治夫 | 1955年8月23日 |
| (注)3 | 9 | |||||||||||
監査役 | 濵岡 峰也 | 1955年11月6日 |
| (注)3 | - | |||||||||||
監査役 | 石井 和也 | 1957年8月27日 |
| (注)4 | - | |||||||||||
計 | 251 |
(注)1.監査役 濵岡峰也及び石井和也の両氏は、社外監査役です。
2.2014年6月27日開催の定時株主総会終結の時から2014年12月期に係る定時株主総会終結の時までです。
3.2011年6月29日開催の定時株主総会終結の時から2014年12月期に係る定時株主総会終結の時までです。
4.2014年6月27日開催の定時株主総会終結の時から2017年12月期に係る定時株主総会終結の時までです。
5.当社は執行役員制度を導入しています。
提出日現在(2014年6月30日)の執行役員は以下のとおりです。
社長執行役員 | 有岡 雅行 | 執行役員 | 金井 敏正 |
専務執行役員 | 山本 茂 | 執行役員 | 津田 幸一 |
専務執行役員 | 稲増 耕一 | 執行役員 | 山崎 博樹 |
専務執行役員 | 松本 元春 | 執行役員 | 前中 祐輔 |
常務執行役員 | 笘本 雅博 | 執行役員 | 岸本 暁 |
常務執行役員 | 竹内 宏和 | 執行役員 | 中村 憲生 |
常務執行役員 | 佐伯 彰久 | 執行役員 | 竹内 清秀 |
執行役員 | 大浴 成一 | 執行役員 | 中川 邦広 |
執行役員 | 青木 重明 | 執行役員 | 野村 博明 |
執行役員 | 後藤 茂 |
氏名 | 生年月日 | 略歴 | 所有株式数 (千株) |
木村 圭二郎 | 1961年4月14日 | 1987年4月 弁護士登録 昭和法律事務所入所 1994年1月 ニューヨーク州弁護士会登録 1998年5月 共栄法律事務所開設 2004年4月 関西学院大学大学院司法研究科教授(現任。ただし、2011年4月から2012年3月を除く) 2007年9月 株式会社ナガオカ社外監査役就任(現任) 2013年4月 共栄法律事務所代表パートナー就任(現任) | - |
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01190] S1002EMI)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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