有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10021NE
株式会社ウィルグループ 連結経営指標等 (2014年3月期)
回次 | 第4期 | 第5期 | 第6期 | 第7期 | 第8期 | |
決算年月 | 2010年3月 | 2011年3月 | 2012年3月 | 2013年3月 | 2014年3月 | |
売上高 | (千円) | - | - | 19,049,761 | 22,174,185 | 26,798,134 |
経常利益 | (千円) | - | - | 472,268 | 631,503 | 774,448 |
当期純利益 | (千円) | - | - | 161,076 | 289,919 | 384,334 |
包括利益 | (千円) | - | - | 159,545 | 296,229 | 386,686 |
純資産額 | (千円) | - | - | 956,047 | 1,269,865 | 2,536,472 |
総資産額 | (千円) | - | - | 3,828,039 | 4,531,720 | 6,091,583 |
1株当たり純資産額 | (円) | - | - | 474.57 | 613.43 | 1,063.22 |
1株当たり当期純利益金額 | (円) | - | - | 84.46 | 146.42 | 183.33 |
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額 | (円) | - | - | - | - | 178.37 |
自己資本比率 | (%) | - | - | 24.6 | 26.8 | 41.1 |
自己資本利益率 | (%) | - | - | 20.4 | 26.9 | 20.7 |
株価収益率 | (倍) | - | - | - | - | 11.56 |
営業活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | - | - | 670,349 | 507,742 | △216,619 |
投資活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | - | - | △186,028 | △198,851 | △250,861 |
財務活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | - | - | 72,668 | △81,155 | 770,124 |
現金及び現金同等物の期末残高 | (千円) | - | - | 1,583,663 | 1,813,456 | 2,118,033 |
従業員数 | (人) | - | - | 419 | 471 | 524 |
(外、平均臨時雇用者数) | (-) | (-) | (128) | (93) | (139) |
2.当社は第6期より連結財務諸表を作成しております。
3.第6期、第7期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、新株予約権の残高はありますが、当社株式は非上場であり、期中平均株価が把握できないため記載しておりません。また、第8期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、新規上場日から当連結会計年度末までの平均株価を期中平均株価とみなして算定しております。
4.第6期、第7期の株価収益率については、当社株式は非上場であるため、記載しておりません。
5.第6期以降の連結財務諸表については金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づき、三優監査法人の監査を受けております。
6.従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数(パートタイマー、派遣社員を含む。)は、1年間の平均人員を( )外数で記載しております。なお、当社グループ雇用の人材派遣社員、業務請負社員については、従業員数及び臨時雇用者数には含まれておりません。
7.第6期より、「1株当たり当期純利益に関する会計基準」(企業会計基準第2号 2010年6月30日)、「1株当たり当期純利益に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第4号 2010年6月30日公表分)及び「1株当たり当期純利益に関する実務上の取扱い」(実務対応報告第9号 2010年6月30日)を適用しております。2013年10月10日付で株式1株につき200株の株式分割を行っておりますが、第6期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益金額を算定しております。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E30140] S10021NE)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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