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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10027WS

有価証券報告書抜粋 株式会社MARUWA 役員の状況 (2014年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表
取締役
社長
-神戸 誠1949年
12月5日生
1973年4月 当社専務取締役就任
1989年12月 Taiwan Maruwa Co.,Ltd.代表取締役社長就任(現任)
Maruwa (Malaysia) Sdn. Bhd. 代表取締役社長就任(現任)
1992年6月 当社代表取締役社長就任(現任)
1993年7月 Maruwa Korea Co., Ltd.代表取締役社長就任(現任)
1998年12月 Maruwa Europe Ltd.代表取締役社長就任(現任)
1999年11月 株式会社ケーマルワ代表取締役社長就任(現任)
2003年3月 Maruwa (Shanghai) Trading Co., Ltd.代表取締役社長就任(現任)
2004年4月 株式会社MARUWA QUARTZ代表取締役社長就任(現任)
2005年4月 MARUWA Electronics (Taiwan) Co.,Ltd.代表取締役社長就任(現任)
株式会社MARUWA SHOMEI代表取締役社長就任(現任)
2006年9月 北光電子株式会社代表取締役社長就任
2013年3月 株式会社YAMAGIWA代表取締役社長就任(現任)
(注)2290
専務
取締役
専務
執行役員
回路基板
事業本部長
林 春行
1961年
10月28日生
1990年4月 当社入社
1992年4月 開発部主任研究員
2001年6月 取締役就任 開発部長
2004年6月 開発室長
2009年6月 専務取締役就任(現任)
2013年6月 回路基板事業本部長(現任)
(注)24
常務
取締役
常務
執行役員
海外事業
本部長
マニマラン
アントニ
1966年
1月19日生
1995年3月 当社入社
1998年1月 Maruwa(Malaysia)Sdn.Bhd.出向
2001年6月 当社取締役就任 海外事業部長
2009年6月 海外事業本部長(現任)
2012年6月 常務取締役就任(現任)
(注)2-
常務
取締役
常務
執行役員
営業本部長内田 彰1954年
8月20日生
1999年4月 当社入社 海外営業部長代理
2001年6月 取締役就任 営業部長
2009年6月 営業本部長 (現任)
2012年6月 常務取締役就任(現任)
(注)25
取締役
執行役員
管理本部長永光 哲也1956年
9月1日生
2001年4月 当社入社 コンデンサ部品部門部長
2001年6月 常務取締役就任
2004年6月 取締役就任 EMC事業部長
2005年6月 経営企画室長
2008年6月 常勤監査役就任
2014年6月 取締役就任 管理本部長(現任)
(注)21
常勤
監査役
-熊谷 均1956年
9月30日生
2012年9月 当社入社 経理室長
2014年6月 常勤監査役就任(現任)
(注)2-
監査役-花井 洋一1962年
9月21日生
1996年9月 監査法人伊東会計事務所入所
2002年4月 中央伊東税理士法人(現中央パートナーズ税理士法人)社員就任(現任)
2007年6月 当社監査役就任(現任)
(注)3-
監査役-松本 茂裕1960年
9月6日生
1987年4月 鷲見冨三税理士事務所入所
1991年10月 松本会計事務所開業(現)
2007年6月 当社監査役就任(現任)
(注)3-
301
(注) 1.監査役花井洋一及び松本茂裕は、社外監査役であります。
2.2014年6月24日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
3.2011年6月23日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
4.当社では、意思決定・監督と執行の分離による取締役会の活性化のため、執行役員制度を導入しております。執行役員は、取締役4名(兼任)で構成されております。
5.当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第2項に定める補欠監査役1名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
氏名生年月日略歴所有株式数(千株)
神谷 好則1949年
7月21日生
1991年7月 三栄運輸株式会社入社
1995年7月 同社専務取締役
1998年7月 同社代表取締役社長(現任)
-

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01210] S10027WS)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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