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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1003398

有価証券報告書抜粋 株式会社武井工業所 役員の状況 (2014年6月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(千株)
代表取締役社長武井 厚1971年11月26日生
1996年4月コマツ物流株式会社 入社
2003年4月当社 入社
2006年10月当社 経営改革推進担当
2007年7月当社 執行役員(管理担当)
2007年9月当社 取締役管理本部長
2009年7月
2009年9月
当社 取締役副社長
当社 代表取締役社長就任(現任)
(注)1202
常務取締役大内 哲朗1953年1月18日生
1975年4月株式会社常陽銀行 入行
2001年4月同 桜町支店 支店長
2003年7月同 末広町支店 支店長
2005年6月同 下館支店 統括副支店長
2007年7月当社 顧問
2007年9月
2009年7月
当社 常務取締役
当社 常務取締役管理本部長就任(現任)
(注)122
取締役金澤 隆1960年9月15日生
1983年3月当社 入社
1993年7月当社 岩瀬工場 工場長
1997年7月当社 PEC推進グループ ゼネラルマネジャー
2005年10月当社 執行役員(製造担当)
2007年9月当社 取締役製造本部長就任(現任)
(注)118
取締役岡本 仁1956年3月29日生
1985年3月当社 入社
1992年7月当社 佐野営業所所長
1997年7月当社 両毛営業所マネジャー
2002年1月当社 営業グループ小山チーム兼両毛チームマネジャー
2006年7月当社 営業グループ副本部長(栃木担当)
2007年8月当社 西関東営業部長
2011年7月当社 執行役員兼営業本部副本部長兼西関東営業部長
2013年9月当社 取締役営業本部長就任(現任)
(注)110


役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(千株)
監査役
(常勤)
鷹啄 英昭1954年11月5日生
1978年3月当社 入社
1986年1月当社 小川工場 工場長
1989年5月当社 明野工場 工場長
1997年7月当社 QA推進室 ゼネラルマネジャー
2000年7月当社 ISO事務局 ゼネラルマネジャー
2003年2月当社 全社コストダウン推進本部 ゼネラルマネジャー
2004年1月当社 経営企画管理室 ゼネラルマネジャー
2005年10月当社 執行役員(管理担当)
2007年7月当社 社長付
2007年9月当社 監査役就任(現任)
(注)220
監査役山根 節1949年1月17日生
1974年10月監査法人サンワ事務所(現、有限責任監査法人トーマツ)入所
1978年5月公認会計士登録
1982年4月日本経営計画株式会社 設立代表取締役
1993年9月当社 監査役就任(現任)
1994年4月慶應義塾大学大学院 経営管理研究科助教授
2001年4月慶應義塾大学大学院 経営管理研究科教授
2005年6月アステラス製薬株式会社 社外取締役
2011年6月

2014年3月
2014年4月
NECフィールディング株式会社 社外取締役
慶應義塾大学 名誉教授(現任)
早稲田大学大学院 商学研究科教授(現任)
(注)2.3-
監査役古川 史高1950年7月2日生
1983年4月弁護士登録(東京弁護士会)
1983年4月中村法律事務所 入所
1988年1月下平・古川法律事務所 開設
1994年1月古川史高法律事務所 開設
1995年9月当社 監査役就任(現任)
2001年1月東京グリーン法律事務所 開設(現任)
2006年5月株式会社エコス 社外監査役
2012年4月東京弁護士会 副会長
(注)2.3-
272
(注)1.取締役の任期は、2013年6月期に係る定時株主総会終結の時から2015年6月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
2. 監査役の任期は、2012年6月期に係る定時株主総会終結の時から2016年6月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
3. 監査役山根 節及び古川 史高は、社外監査役であります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01215] S1003398)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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