有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10024KF
大同特殊鋼株式会社 役員の状況 (2014年3月期)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
代表取締役 会長 | 小 澤 正 俊 | 1943年2月23日生 | 1966年4月 | 当社入社 | (注)1 | 84 | |
1992年9月 | 当社生産本部知多工場副工場長 | ||||||
1996年6月 | 当社取締役知多工場長 | ||||||
2000年6月 | 当社常務取締役鋼材事業部長 | ||||||
2002年6月 | 当社常務取締役 | ||||||
2004年6月 | 当社代表取締役社長 | ||||||
2010年6月 | 当社代表取締役会長(現) | ||||||
代表取締役 社長 | 嶋 尾 正 | 1950年2月2日生 | 1973年4月 | 当社入社 | (注)1 | 41 | |
1998年6月 | 当社知多工場管理部長 | ||||||
2004年6月 | 当社取締役経営企画部長 | ||||||
2006年6月 | 当社常務取締役 | ||||||
2009年6月 | 当社代表取締役副社長兼東京本社長 | ||||||
2010年6月 | 当社代表取締役社長(現) | ||||||
代表取締役 副社長 | 岡 部 道 生 | 1952年7月14日生 | 1981年4月 | 当社入社 | (注)1 | 24 | |
2000年7月 | 当社技術開発研究所特殊鋼研究部長 | ||||||
2003年1月 | 当社技術開発研究所長 | ||||||
2007年6月 | 当社取締役研究開発本部副本部長 | ||||||
2009年6月 | 当社常務取締役研究開発本部長 | ||||||
2012年6月 | 当社代表取締役副社長兼研究開発 本部長 | ||||||
2014年6月 | 当社代表取締役副社長(現) | ||||||
代表取締役 副社長 | 新 貝 元 | 1957年12月12日生 | 1982年4月 | 当社入社 | (注)1 | 26 | |
2001年12月 | 当社鋼材事業部知多工場副工場長 | ||||||
2003年6月 | 当社鋼材事業部知多工場技術部長 | ||||||
2009年6月 | 当社取締役高合金事業部長 | ||||||
2010年6月 | 当社取締役調達本部長 | ||||||
2012年4月 | 当社取締役機能材料製品本部長 | ||||||
2012年6月 | 当社常務取締役機能材料製品本部長 | ||||||
2013年6月 | 当社常務取締役 | ||||||
2014年6月 | 当社代表取締役副社長(現) | ||||||
代表取締役 副社長 | 東京本社長特殊鋼製品本部長 | 石 黒 武 | 1957年1月15日生 | 1980年4月 | 当社入社 | (注)1 | 35 |
2002年7月 | 当社鋼材事業部販売第一部長 | ||||||
2009年6月 | 当社取締役経営企画部長 | ||||||
2012年4月 | 当社取締役 | ||||||
2012年6月 | 当社常務取締役 | ||||||
2013年6月 | 当社常務取締役特殊鋼製品本部長兼特殊鋼棒線事業部長 | ||||||
2014年6月 | 当社代表取締役副社長兼東京本社長兼特殊鋼製品本部長(現) | ||||||
常務取締役 | 宮 嶋 晃 | 1954年12月18日生 | 1977年4月 | 株式会社日本興業銀行入行 | (注)1 | 25 | |
2003年5月 | 同行企業調査部部長 | ||||||
2006年6月 | 当社取締役関連事業部長 | ||||||
2008年6月 | 当社取締役大阪支店長 | ||||||
2009年6月 | 当社取締役 | ||||||
2010年6月 | 当社常務取締役(現) | ||||||
常務取締役 | 板 摺 康 宏 | 1953年6月22日生 | 1978年4月 | 新日本製鐵株式會社入社 | (注)1 | 37 | |
2001年4月 | 同社名古屋製鐵所薄板工場長 | ||||||
2007年4月 | 同社執行役員広畑製鐵所長 | ||||||
2009年6月 | 当社取締役知多工場長 | ||||||
2010年6月 | 当社常務取締役(現) | ||||||
常務取締役 | 鍛造製品 本部長 | 高 橋 元 | 1958年1月25日生 | 1980年4月 | 当社入社 | (注)1 | 19 |
2002年4月 | 当社素形材事業部渋川工場副工場長 | ||||||
2004年6月 | 当社素形材事業部渋川工場長 | ||||||
2009年6月 | 当社取締役素形材事業部長 | ||||||
2012年4月 | 当社取締役鍛造製品本部長 | ||||||
2012年6月 | 当社常務取締役鍛造製品本部長(現) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
常務取締役 | 機能材料 製品本部長 | 立 花 一 人 | 1959年1月5日生 | 1981年4月 | 当社入社 | (注)1 | 17 |
2003年4月 | 当社鋼材事業部ステンレス鋼販売部長 | ||||||
2011年6月 | 当社取締役大阪支店長兼ステンレス・工具鋼事業部長 | ||||||
2012年4月 | 当社取締役大阪支店長兼特殊鋼製品本部副本部長 | ||||||
2013年6月 | 当社常務取締役機能材料製品本部長(現) | ||||||
常務取締役 | 西 村 司 | 1957年10月6日生 | 1981年4月 | 当社入社 | (注)1 | 14 | |
2003年11月 | 当社鋼材事業部星崎工場副工場長 | ||||||
2006年6月 | 当社鋼材事業部星崎工場長 | ||||||
2010年6月 | 当社取締役特殊鋼事業部知多工場長 | ||||||
2012年4月 | 当社取締役特殊鋼製品本部知多工場長 | ||||||
2013年6月 | 当社取締役 | ||||||
2014年6月 | 当社常務取締役(現) | ||||||
常務取締役 | 研究開発 本部長 | 辻 本 敏 | 1958年8月19日生 | 1982年4月 | 当社入社 | (注)1 | 12 |
2004年4月 | 当社鋼材事業部知多工場副工場長 | ||||||
2005年7月 | 当社鋼材事業部知多工場技術部長 | ||||||
2011年6月 | 当社取締役海外事業部長 | ||||||
2014年6月 | 当社常務取締役研究開発本部長(現) | ||||||
取締役 | 酒 本 義 嗣 | 1956年3月18日生 | 1981年4月 | 新日本製鐵株式會社入社 | (注)1 | - | |
2003年4月 | 同社名古屋製鐵所薄板工場長 | ||||||
2009年4月 | 同社執行役員技術総括部長 | ||||||
2012年10月 | 新日鐵住金株式会社執行役員技術総括部長 | ||||||
2013年4月 | 同社常務執行役員名古屋製鐵所長(現) | ||||||
2013年6月 | 当社取締役(現) | ||||||
取締役 | 機械事業 部長 | 志 村 進 | 1959年2月14日生 | 1981年4月 | 当社入社 | (注)1 | 9 |
2006年4月 | 当社機械事業部環境設備部長 | ||||||
2012年6月 | 当社取締役機械事業部長(現) | ||||||
取締役 | 鍛造製品 本部鍛鋼品 事業部長 | 松 淵 周 司 | 1957年7月25日生 | 1984年4月 | 当社入社 | (注)1 | 16 |
2007年4月 | 当社環境エネルギー部長 | ||||||
2012年6月 | 当社取締役鍛造製品本部マテリアル ソリューション部長 | ||||||
2013年6月 | 当社取締役鍛造製品本部鍛鋼品事業部長(現) | ||||||
取締役 | 経営企画 部長 | 成 瀬 真 司 | 1958年9月22日生 | 1982年4月 | 当社入社 | (注)1 | 12 |
2006年6月 | 当社鋼材事業部鋼材営業部長 | ||||||
2012年6月 | 当社取締役経営企画部長(現) | ||||||
取締役 | 武 藤 大 | 1958年9月7日生 | 1982年4月 | 当社入社 | (注)1 | 39 | |
2003年11月 | 当社鋼製品事業部鋼製品販売部長 | ||||||
2012年6月 | 当社取締役特殊鋼製品本部事業総括部長 | ||||||
2014年6月 | 当社取締役(現) | ||||||
取締役 | 平 林 一 彦 | 1959年10月14日生 | 1982年4月 | 当社入社 | (注)1 | 12 | |
2005年5月 | 当社鋼材事業部知多工場副工場長 | ||||||
2008年6月 | 当社総務部長 | ||||||
2013年6月 | 当社取締役特殊鋼製品本部工具鋼事業部長 | ||||||
2014年4月 | 当社取締役(現) | ||||||
取締役 | 特殊鋼製品 本部知多 工場長 | 天 野 肇 | 1959年10月4日生 | 1984年4月 | 当社入社 | (注)1 | 5 |
2006年3月 | 当社鋼材事業部知多工場副工場長 | ||||||
2007年6月 | 当社鋼材事業部知多工場技術部長 | ||||||
2013年6月 | 当社取締役特殊鋼製品本部知多工場長(現) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
取締役 | 関連事業 部長 | 森 義 昭 | 1959年9月28日生 | 1982年4月 | 当社入社 | (注)1 | 8 |
2005年7月 | 当社鋼材事業部知多工場副工場長 | ||||||
2009年5月 | 当社技術部長 | ||||||
2014年6月 | 当社取締役関連事業部長(現) | ||||||
取締役 | 機能材料 製品本部 ステンレス ・高合金 事業部長 | 吉 永 祐 孝 | 1959年6月19日生 | 1983年4月 | 当社入社 | (注)1 | 7 |
2004年9月 | 当社星崎工場副工場長 | ||||||
2007年10月 | 当社高合金事業部高合金技術部長 | ||||||
2014年6月 | 当社取締役機能材料製品本部ステンレス・高合金事業部長(現) | ||||||
取締役 | 特殊鋼製品 本部特殊鋼棒線事業 部長 | 秦 野 敦 臣 | 1958年2月9日生 | 1983年4月 | 当社入社 | (注)1 | 5 |
2004年6月 | 当社鋼材事業部技術サービス部長 | ||||||
2014年6月 | 当社取締役特殊鋼製品本部特殊鋼棒線事業部長(現) | ||||||
常勤監査役 | 古 池 俊 典 | 1952年3月6日生 | 1975年4月 | 当社入社 | (注)2 | 16 | |
2002年7月 | 当社経理部長 | ||||||
2011年6月 | 当社常勤監査役(現) | ||||||
常勤監査役 | 徳 岡 重 信 | 1955年9月17日生 | 1978年4月 | 株式会社東海銀行入行 | (注)3 | 1 | |
2005年5月 | 株式会社UFJ銀行執行役員名古屋駅前法人営業部長兼名古屋駅前支店長 | ||||||
2005年10月 | 株式会社三菱UFJフィナンシャル・グループ執行役員 | ||||||
2006年1月 | 株式会社三菱東京UFJ銀行執行役員 | ||||||
2009年5月 | 同行常務執行役員 | ||||||
2010年5月 | 三菱UFJモルガン・スタンレー証券株式会社常務執行役員 | ||||||
2012年6月 | 同社専務執行役員 | ||||||
2013年6月 | 当社常勤監査役(現) | ||||||
監査役 | 小 澤 祐 吉 | 1941年7月27日生 | 1964年3月 | 明治生命保険相互会社入社 | (注)2 | - | |
1991年7月 | 同社取締役企画部長 | ||||||
1995年4月 | 同社常務取締役福岡本部長 | ||||||
1999年4月 | 同社専務取締役 | ||||||
2003年4月 | 同社代表取締役副社長 | ||||||
2009年6月 | 当社監査役(現) | ||||||
計 | 464 |
(注) 1 2014年6月27日選任後、2年以内に終了する事業年度に係る定時株主総会終結の時までであります。
2 2011年6月29日選任後、4年以内に終了する事業年度に係る定時株主総会終結の時までであります。
3 2013年6月27日選任されましたが、当社定款の定めにより前任者の任期を引き継いでおりますので他の在任監査役と同じ時に任期満了となります。
4 取締役酒本義嗣は、社外取締役であります。
5 常勤監査役徳岡重信および監査役小澤祐吉は、社外監査役であります。
6 当社は法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第2項に定める補欠監査役1名を選出しております。
補欠監査役の略歴は以下のとおりであります。
(氏名) | (生年月日) | (略歴) | 任期 | (所有株式数) | |
服 部 豊 | 1940年10月19日生 | 1967年4月 | 名古屋弁護士会登録、佐治法律事務所入所 | (注)1 | - |
1971年12月 | 服部豊法律事務所設立 | ||||
1988年4月 | 名古屋弁護士会副会長 | ||||
2005年6月 | 当社補欠監査役(現) |
(注)1 法令に定める監査役の員数を欠くことになった場合に補欠監査役が監査役に就任したときの任期は、当該就任時から退任した監査役の任期の満了時までであります。
2 服部豊は、社外監査役の条件を満たしております。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01239] S10024KF)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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